メンバー紹介

問題番号間違えた、が先行する解がすべて該当しないのが不安。

問二：角田市

問三：角田市

問六：つくば市

[103999]白桃さん
先の論文について、勘違いなされていた訳ではない旨、承知いたしました。
これ以上の解釈は個人によって異なると思いますので、この論文についての書き込みは終わりにしたいと思います。

[103997]白桃さん
旧雄勝町（石巻市）に関するレポートやいくつかの論文において、「平成の合併」によって役場がなくなった所では支所の人員削減などで「公的部門雇用が縮小されている」と記述されております。
この点につきましては私の先の推察が不十分であったと思います。一方で、同記事中の
平成合併後の小規模自治体の人口変化と財政
では、
つまり、非合併山村では交付税の１割削減に対して、役場職員を削減し人件費を、普通建設事業費を削減し公債費を削減することで、財政危機を凌ぐことができたのである。
との記述があり、非合併自治体でも人員削減があった旨の記述がみられます。同論文の前半部で登場する非合併自治体（"非合併山村"とは異なる）では公務減少数が合併自治体よりも小さいことが示されており、これらの違いはサンプルとなった自治体固有のものなのかどうか、興味深いと感じました。

[103997]白桃さん
論文の結論に対する感想は人それぞれだと思いますが、
表３のとおり、中国地方について言えば、「周辺地域」と「中心地域」との社会減の較差は広がっています。その広がり具合は、自然減の較差の広がりより大きいのではありませんか。
この部分は勘違いなされていませんか。
中国地方における自然減の較差は1980年→1985年で2.29%、2005年→2010年で2.94%とその広がりは単純計算で0.65%であるのに対し、社会減の較差は1980年→1985年で0.27%、2005年→2010年で0.75%でその広がりは0.48%となっており、上記の指摘のようなことにはなっていないと思います（社会減の較差が大きい2000年→2005年の値を用いても較差の広がりは0.76%と、自然減の較差の広がりと同程度です）。

[103981]白桃さん
１.合併後に役所が置かれた旧市町村を「中心地域」、それ以外を「周辺地域」としている点
役所が置かれた旧市町村が、新市町村における実際の「中心地域」とは言えないところがかなりある。
確かに細かく見ればそうなのですが、先の論文ではケーススタディではなく、多くの地域のデータの平均から結論を導きだしています。データサイエンス的な観点からいえば、そのような例外の数が少なければ全体としての結論は維持されます。そのため、分析地域を細かく設定する手間を省いたり、恣意的な分析地域の設定とならないよう、分析地域の設定はシンプルな条件でなされることが多いと思います。
その上で、ご指摘のような"役所が置かれた旧市町村が、新市町村における実際の「中心地域」とは言えない"ケースがそうでないケース数と比較してかなりあるか、という問題ですが、論文中の東北地方と中国地方の場合、そのようなケースは少ないといって良いのではないかと思います。

２.3つ以上の市町村による合併の場合、2以上の旧自治体が「周辺地域」となっている点
そんな粗い検証で良いのだろうか？「周辺地域」をもっと細かく分けて分析してチョ。
そのような観点もあるとは思いますが、もともとの「市町村合併による人口減少への影響」を論じるには、個人的には妥当な分析単位だと思います(複雑な対象地域の設定は結論の解釈を困難にします)。
また、論文では
これら「平成の大合併」と人口変化との関連を論じた研究で共通して指摘されているのは，おもに非大都市圏の縁辺部では，合併後に役所（場）が置かれなかった旧市町村において人口減少が加速したという点である。
という先行研究の結論に疑問を呈しており、それらの研究と比較した筆者の結論を提示するため、上記の分析単位で分析を行っているものと推察します。

３.「中心地域」と「周辺地域」の人口増減率の較差は拡大傾向にあるが、その主因は自然増減率の較差拡大であり、社会増減率の較差の影響は限定的である、としている点
「中心地域」と「周辺地域」の人口増減率の較差が「平成の大合併」と関連するかどうかはともかく、両地域間には社会増減率の較差が明瞭であるにもかかわらず、「限定的」と、要するに逃げている。
これは、VII節で示された第一の結論だけを読むとそう思われるかもしれませんが、第二の結論を加えれば"逃げている"なんてことはないと思います。個人的に要約してみました。
（第一の結論）
先行研究でも示されている通り、「中心地域」と「周辺地域」の人口増減率の較差は拡大傾向にあるが、その主因は自然増減率の較差拡大であった。社会増減率においては、「中心地域」と「周辺地域」間の較差は以前から存在するが拡大傾向にはない。
（第二の結論）
「中心地域」と「周辺地域」における社会増減率の水準を1980年代と2000年代（合併前後）で比較した場合、合併後の2000年代の水準が目立って低いわけではなく、同じ程度か1980年代の方が低い水準であった。
（総合的な結論）
第二の結論から、市町村合併による社会減の増加は認められない。先行研究が指摘する「周辺地域」での人口減少の加速は自然減の増加によるものであり、合併によってもたらされたものではない。

また、
そして、最も大きい疑問、それは３.に大いに関連するのですが、国勢調査においては、合併後の旧市町村単位での自然増減率・社会増減率を出していないはずなんですが、そこはどうやったのだろう？？？？？
上記の疑問につきましては、[103982]Ｎさんのおっしゃる通りの方法です。
筆者の自然増減率・社会増減率の方法は「コーホート要因法」と呼ばれる精度の高い人口推計法を応用したものです。コーホート要因法は人文地理学の教科書にも載っている基本的な手法ですので、妥当な算出方法だと思います。

[103971]未開人さん
これをみる限りでは自治体が存続することは人口減少を食い止める一つの要因にはなりそうです。
学生時代、人口地理学に触れていた私の立場からすると、そのようなことはないと思います。
私も人口地理学を学ぶまではそのような仮説をもっていたのですが、小池・山内（2016）の論文を読んでその仮説を捨てました。結構分かりやすい論文だと思いますので未開人さんにも是非読んでいただきたいです（この論文は合併後の中心地区と縁辺地区の比較の議論ですが、結論が中心地区と縁辺地区で差がないとのことなので、合併自治体と非合併自治体間でも同様の結論だと思います）。

論文でも触れられていますが、人口減少は自然減と社会減に分けられますが、地方部で自治体間の人口減少の差をもたらすのは自然減、つまり年齢構成による死亡数の増加とされています。論文では合併前後で社会減少が増大した事実はないことが示されています。

[103973]白桃さん
単純に考えても、村役場が無くなれば大きな働き場所が消滅するのですから。
これについても私は懐疑的で、昭和の大合併の時期ではそうだったかもしれませんが、ほとんどの場合旧役場が支所として存続した平成の大合併の場合、働き場所がなくなるということはあまりなかったのではないかと考えています。

例として挙げられた旧大塔村のケースも
2011年の台風12号により大きな被害を受けたこと
が最大の減少を引き起こしたことは間違いないでしょう。加えて、もし仮に合併による人口減少があるとすれば、合併が2005年ですから2005年と2010年間の人口減少率に大きく差が出そうですが、同期間の人口減少率に野迫川村との差はほとんどありません。
むしろ、合併前の2000年と2005年間の人口減少率の差が大きく、ここだけみると合併したことによって人口減少が（野迫川村と比較して）相対的に鈍化したようにも見えます。
ウィキペディアの情報を見る限り旧大塔村は財政状況が悪化していたようですし、白桃さんのおっしゃる
もう、これ以上自治体として成り立っていかないからやむなく「合併」を選択している
ような状況にあったと推察します。仮に財政難による住民サービスの低下が人口流出を招き、その後合併に至った場合、合併と人口減少では明らかに人口減少のほうが「要因」となっており、その結果「合併」が起きたと考えることもできるのではないでしょうか。

【1】脱字を訂正

問五：小樽市

問三：北広島市

問九：大館市

問題市が巧妙ですね。

問一：土浦市
問七：潮来市

問七はいわき市がOKならそこまで厳密には取らないと思いたい。

問六：青森市

面白い共通項だとは思いますが、線引きがいまいち分かっていません。ここは安全だと思いますが…。

問八：飯能市

問二：宮古市

地雷に気付かなかったので、様子見して正解でした。

問四：姶良市

副題に縛られ過ぎている気もしますが、とりあえず投下してみます。

今回もよろしくお願いします。

問十：鶴岡市

想定解数不明につき確証は得ませんが。

重箱の隅をつつきたいわけではないのですが。
[103302]デスクトップ鉄さん
コンパクトシティー
個人的には、DID人口と総人口の増減のみからコンパクトシティを論じるのは難しく、各DIDの面積から人口密度を計算しないと誤った結論に至るかもしれないと感じています。
コンパクトシティについての確立した定義や指標があるわけではないのですが、内閣府では
市町村がコンパクトであることは、DID人口密度が高いことにより定義され、コンパクトシティの形成とは、市町村の中心部への居住と各種機能の集約により、人口集積が高密度なまちを形成することである。
と記されており、DID人口そのものではなく、あくまでも人口密度に注目した高密度化のメリットを享受しようとコンパクトシティ形成が推進されているのだと思います。
そのため、DID人口が増加したとしても、中にはスプロール的にDID面積が増加したためDID人口密度は低下している、というケースもあるのではないでしょうか。その場合、コンパクトシティとは真逆の現象が起こっていると言えると思います（他方、コンパクトシティを掲げる自治体でも富山市のように公共交通拠点への居住を促した結果、DID面積が増加したケースもあるのでDID面積が増加という事実だけでコンパクトシティを否定することもできません）。

[103299]グリグリさん
仰られている「基本表」とは別物かもしれませんが、登場する数値が「人口等基本集計」中の値と同一のため同集計の2015年人口と2015年調査の人口の差異について説明したいと思います。

人口等基本集計中の2015年国勢調査人口は、表中では「2015年（平成27年）の人口（組替）」という項目名になっており、
1) 「2015年（平成27年）の人口（組替）」及び「2015年（平成27年）の世帯数（組替）」は， 令和２年10月１日現在の市区町村の境域に基づいて組み替えた平成27年の人口及び世帯数を示す。
という注記がつけられています。人口の組替処理は合併によるものがほとんどですが、国勢調査の場合、人口増減を伴う境界変更にも対応しています（少なくとも、2005→2010、2010→2015で同様の処理がありました）。

[103299]で挙げられている自治体は、すべて2015年以降に境界変更を行っている自治体です。
千葉市中央区／若葉区：2020/2/3
東京都町田市／神奈川県相模原市中央区：2016/12/1
市川三郷町／富士川町：2016/4/26
北九州市若松区／八幡西区：2018/6/23

これらの処理は直近5年間での人口増減率などを計算するために行われていると推察されますが、組替処理が行われるのは直前の国勢調査のデータのみとなります。

上記のように2020年国勢調査での2015年人口はあくまで組替人口であるため、このサイトの2015年人口の修正は不要であると考えます。

問二：宇城市

参りました。これで明日からの出張に集中できそうです。

問四：鶴岡市

これは確かに分かると気持ちが良い問題ですね。願わくばヒント間に分かりたかったです。

問一：坂東市

確かに、今回は未解答者の興をそぐようなつぶやきが比較的多い気がします。
グリグリさんからのお咎めも一部あったようなのですが、それ以外にも気になる書き込みがあったりします。

それはそうと、この問題はやられました。ヒント前の御三方が第一回採点前というのが凄いですね。

問三：男鹿市
問七：八戸市

問五：鹿角市
問九：十和田市

問八：清瀬市

このタイミングでの投下はややこしくさせるだけだったり。

問六：南丹市

今回もよろしくお願いします。

問十：富谷市

未開人さん
「飛び地」コレクションへ情報提供します。

[102275]
⑨相模原市中央区宮下本町1丁目　Mapion
[94758]でスカンデルベグの鷲さんによると、恐らく境界変更で消滅したと思われるということでした。僕の方で境界変更のデータが確認できなかったのでひとまず保留しましたが、確実な証拠があれば削除します。
確実な証拠といえるかは分かりませんが、2013年12月の境界変更のことが町田市報に載っています。市報中に新旧の境界線が引かれた地図が存在しますが、「上中村橋」と「中村橋」の間に存在した相模原市の飛び地が上記の「宮下本町1丁目」の飛び地だったのではないでしょうか。ご検討ください。（とは言っても、[94758]での指摘もコレクションにある飛び地が2016年12月の境界変更図ではそもそも存在しないということしか言っていませんので、これ以上の確実さを求めるのであれば、両岸の自治体に問い合わせるしか無いと思います。）

また、相模原市HP中の2020年12月の境界変更に関する資料を見る限り、「寿橋」の両岸に町田市・相模原市の飛び地が2つずつ存在する様子が確認できます。大手地図サイトでは確認できませんでした（マピオンでは町田市の飛び地のうち1つは確認可能）が、これに関しては地図サイトよりも確かな情報源だと思います。収録のご検討をお願いします。

最後に、市町村レベルの飛び地の情報提供です。
山形県北村山郡大石田町鷹巣

[102328]グリグリさん
ところで、地名そのものに焦点を当てた分野はなさそうですが、それは地理学とはまた別分野として存在するのでしょうか？
関戸（1988）中で
地理学において地名研究に積極的に取り組もうという試みは乏しかったといえる。これは，地名そのものを研究することが，科学としての地理学をめざす動きとは相容れなかったためだろう。
と言及されているように、地理学の中で地名自体を研究することは昨今の（日本の）地理学界では盛んではないと思います。しかし、次の文で
しかしながら，地名が重要な分析手段であることには変わりなく
と記されているように、文化地理学をはじめとした分野では分析手段として「地名」は重要な研究対象となっていると思います。

地理学を専門的に勉強したこともない自分が、これまで地理好きとたびたび称していたことがなんだか恥ずかしくなってきました。
私個人としての意見ですが、「地理"学"好き」でなく「地理好き」と称することに地理学の専門的な知識は必要ないと思います。
地名好き？地名コレクター？自治体データ集め？ランキング？地図探索？
これらのデータはそれら自身が地理学の研究対象とはなってはいないものの、地理学の研究を行う上では重要なデータであると思います。
一方、アカデミックな地理の分野ではこれらのデータに最初から精通している必要は必ずしもなく、研究を開始してからこれらのデータにあたることもままあります。故に、地理学の研究者であっても、自身が研究したことのない地域や分野に関するデータについては一般人レベルの知識しか持ち合わせていないということは十分にあり得ます。
そのため、グリグリさんの持ち合わせている全国的な地名や自治体データに関する知識はおそらく「地理学者」と比較しても遜色なく、地理学の専門的な知識がないからといって「地理好き」と称することを恥じる必要は無いと思います。
（大学で地理を学んだだけの私が言うのはおこがましいかもしれません。不快に思われるようでしたら、後半部分については削除させていただきます。）

[102325]千本桜さん
観光地理学も地誌学も私の専門ではないのですが、大学で地理学を学んでいましたので、お力になれればと思います（地理関係の学術誌には観光地理学・地誌学双方の論文が投稿されており、それらに触れたことはあります）。
専門ではないながらも、地理学をそれなりに学んだ立場からすると、まず最初に「観光地理学」と「地誌学」の両学問は別物と言って差し支えないと思います。
ネット上を検索してみると、立正大学のHP（観光地理学・地誌学）上の解説が簡潔で分かりやすいと思います。

私の解釈ですが、観光地理学は"系統地理学"に分類され、その目的は「観光と地域との関係」を明らかにすることであると考えます。観光地理学の場合、出発点は観光であり、対象とする地域は特定の地域ではありません。つまり、究極的には「観光と地理的条件との関係」を探求する学問であると考えます（古くから存在する経済地理学の分野を用いれば「農業地理学」や「工業地理学」の「農業」「工業」を「観光」に置き換えた感じだと思います）。
ご存知かとは思いますが、それに対し地誌学は特定の地域が出発点となっており、ある特定の地域について系統地理学的知見を用いて理解しようとする学問であり、この系統地理学的知見には、観光のほか、地形、気候、都市、経済など様々な分野のものを想定します。

それらを踏まえると、
「観光地理学」では「地誌学」を教えないのでしょうか、どうなんでしょう。
という疑問の答えとしては、「観光地理学」では「地誌学」は教えない、となると思います。両者は地理学を構成する別の学問であり、観光地理学は地誌学を包含する関係ではないからです（先の例を用いると「工業地理学」では「地誌学」を教えないと思います）。
ただし、両者が無関係ということではなく、観光地理学の議論をする際、ケーススタディとしての対象地域と観光現象間の関連の理解に地誌学的知見が有益であるなど、立正大学HPの言葉を借りれば相互に補完しあっている側面はあると思います。

もつと俗っぽく言えば、添乗員にとって、行く先々の地誌の知識が必要かどうかです。
仮に添乗員が行く先々の地誌に精通していれば、自然景観や地域の成り立ちについて理解が深いと思われますが、観光地理に精通していたとしてもそのようなことはないと思います。
なぜなら、観光地理学的な知見として考えうるのは「伝統的建造物が多い地域では観光客が他地域より○○パーセント多い」「海辺でリゾート開発を行うと地域に産業や人口を○○程度集積する」といった、行く先々とは必ずしも関連しない知見です。
それらをふまえると、添乗員に地誌の知識が必要である可能性はありますが、観光地理学の知識はあまり必要ではなさそうです（むしろ、観光地理学は観光地の地域住民に必要な学問であると思いました）。

まず初めにグリグリさん、今回も楽しい時間をありがとうございました。
各問題についての詳しい感想は割愛しますが、正統派(全問題5市のパターンを勝手にそう呼んでいます)の回はやはり地力が試される気がします。
私事ですが今春から社会人となり、これまでのように十番勝負に時間が割けなくなることは覚悟していましたが、連休中の開催なので今回は関係なかったですね。新しい切り口の問題に弱いのと2021年にもなって2015年国勢調査結果を使う問題が2問も出ないだろうという思い込みなどもありヒント前は4問正解と全体的にもう少し頑張りたかったです。

[101967]Ｎさん
スカンデルベクの鷲さんが更新中なのでどこまで迫れるか。
そのような記録があったとは知りませんでした。上記の環境の変化(+学生メンバーの台頭)もあり次回にでも記録が途切れてしまってもおかしくないのですが、大学+大学院にいた6年間を通じてすべての回でメダルを継続的に獲得できていたのは個人的に頑張ったのではないかと思います。
今回もメダルの1つくらい獲りたいと思い粘った結果問五で何とか銅メダルを獲れましたが、結果として連続メダルランキングで2位に入り込めることになったのは大きな成果でした。

市盗りではメダル獲得数1にもかかわらず5領国増と解答機会に恵まれた回でした。[101221]でも書きましたが領主ランキング1位で終えることは1つの目標でもあるので、白桃さんと3国差に詰め寄れたことは大きな収穫だったと思います。

[101828]駿河の民さん
十番勝負の問題の中でも一番の美しい出題
これは解答者の好みが分かれる面白いテーマだと思います。今回の問七は問題市の順が国道番号順になっているのはキレイですが、個人的には自治体コード順になっていないところが少し説明的で美しさにとってはマイナスな気がします。
個人的に正統派の問題が好きなのもありますが、第四十七回問三はお気に入りの出題です。シンプルですが難易度の高い共通項(しかも、経済地理学の王道のテーマ)に対し、想定解数47市で都道府県につき1市ずつを想起させますが、それと一見矛盾する神奈川県の2市が入っています。しかしその2市と実は京都府に対応する大津市が取っ掛かりになっており、残り2市が線引きの提示となっていて本当に無駄がなく美しいと思います(他都道府県に対応する市はすべて問題市にあり、線引きも誤差100人以下という明確な提示)。
もう3年前の出題になりますが、未だによく覚えています。

[101691]グリグリさん
(3) 市盗り合戦への領主税導入
[101933]デスクトップ鉄さん
特許権などと同様の有効期限を獲得石高に設ける
長期間十番勝負に参加していない領主の領国石高を没収する
"妄想"と書かれていますので聞き流すことにしようと思いますが、私は上記の案には[95307]で述べた理由から反対です。
自分を新規参加者の立場において考えたとき、"安売り"された領国を手にしてもあまり嬉しくないと思います。

[101691]グリグリさん
十番勝負をいつまでも続けていきたいと思っています。
参加者としても参加し続けたいと思っています。これからも無理のない範囲でどうぞよろしくお願いします。