国勢調査人口の増減比較ランキングを用意しました。
2020年(令和2年)、2015年(平成27年)、2010年(平成22年)、2005年(平成17年)、2000年(平成12年)、1995年(平成7年)の国勢調査人口から任意の2つの年を比較対象とし、2020年(令和2年)、2010年(平成22年)、2000年(平成12年)のいずれかの年における自治体境域での人口を比較しました。「−」の表示欄のデータはありません。
比較年間の増減数と増減率を人口とともにランキングしました。自治体コード順、増加人口の多い順、増加率の高い順、などいろいろな並べ替えができます。ランキング対象として、都道府県から市区町村の個別あるいは組み合わせの他、都道府県庁所在地、政令指定都市など指定都市の個別・組み合わせ、都道府県の市部と郡部など、全部で19パターンの対象を用意しました。
比較年および境域年の調査人口および自治体境域は各年10月1日現在の人口と境域です。2020年境域については、2015年、2010年、2005年および2000年の調査人口を2020年10月1日の境域で組替えています。同様に、2010年境域については、2005年および2000年の調査人口を2010年10月1日の境域で組替えています。2000年境域については、2010年と2005年における2000年時点での旧市町村調査人口を利用しており、1995年については2000年境域で組替えています。境域の組替えは合併によるものの他、境界変更による組替えも含まれています。詳細は、
「人口異動を伴う組替え要因と人口組替」を参照願います。
なお、1980年以降の人口異動を伴う境界変更データの一覧を作成しました。今後、この情報をもとに必要により、人口増減ランキングの元データの組替えを追加して行く予定です。
→ 人口異動を伴う境界変更一覧
免責および注意事項
■営利目的で、本サイトが提供している情報を許可なく、無断で直接的あるいは間接的に利用することを禁じます。
■営利目的、非営利目的に関わらず、本サイトが提供しているデータ、文章、デザイン、画像等を許可なく、これらを無断で複製、複写、翻訳、転載することを禁じます。
■本サイトで提供している情報は、最新かつ正確に掲載するよう努めますが、各自の責任と判断のもとにご利用いただき、万一これらの情報を利用されたことで生じた損害については、一切責任を負うことはできません。
■本サイトへのリンクは自由に張って構いませんが、URLは
参照用URL一覧の中からお選びください。
■詳細については
プライバシーポリシーをご覧ください。