メンバー紹介

皆様、思いのほか楽しんでいただけているようで何よりです。
[101393]駿河の民 さん・[101394]ＭＩ さん(美濃下野は[101389]デスクトップ鉄 さんが先行)については当然正解となります。

[101390]Ｎ さん
(追加問題の方)早速の正解です。
駅があった位置的な関係で？Wikipediaでは身延線善光寺駅の方に主要な解説があるようですが、
甲斐善光寺は地方鉄道の富士身延鉄道ではなく国有鉄道(鉄道院)の駅でした。

【参考】T6.3.20官報(鉄道院告示10号・中央上)
こうした仮停車場といわれるものは営業実態が把握しづらいですが(書類上だけ存在したものもあります)
確かに旅客を取り扱ったという証拠として鉄道統計資料(T6年度)を示しておきます。

[101389]デスクトップ鉄 さん
停車場変遷大事典で調べたら、そのとおりでした。1917(T6)年4月5日から6月3日まで甲斐善光寺の大開帳と武田信玄公350年祭にあわせて営業したのですね。甲斐大島より2年早かった。
仰る通りです、詳細な解説ありがとうございます。なお最初に旧国名を冠した駅は「筑前植木」であったと考えて良さそうです。

※非常に邪道なのですがこちらの駅開業はM28.12.28(官報M29.1.22中央上「通運」・地名由来は[38328]hmt さん参照)

[101391]千本桜 さん
旧国名の定義次第ですが、奈良時代に短期間だけ存在した石城国がOKなら、伊予石城駅も該当しますね。
鋭いご指摘です、例えば「明治維新期以降」のように年代を明示するなどした方がよかったですね。
(明確な定義を示さなかったので)追加で正解とさせていただきます。

余談ですが、最初に旧国名を冠したと官報に示された駅は現在のJR常磐線「磐城太田」だと思われます。
官報M31.11.26(左下「通運」停車場改称)
※改称日の根拠がやや曖昧な「筑前植木」を除く

【おまけ】[101358]伊豆之国 さん「番外編」のクイズについて
宮城島(沖縄県うるま市)は、かつて別称「高離島」で地図表記されていた島ですね・参考

「宮城島(みやぎしま)」という苗字は、沖縄の苗字ではありません。本土のある場所に集中して見られる苗字です。その場所とはどこでしょうか?
既に第二ヒントのStreet Viewを準備中かもしれませんが・・・過去ログでも仰っていた通り
晩年はそこに行く鉄道は1日たった1往復となっておりある意味？有名でした。
(中高年層以上のメンバーの方で乗りに行ったことのある方もいらっしゃるのではないでしょうか・・・
次の列車まであまりにも時間が空いたため、片道はバスという方も少なくなかったことでしょう)

[101384]拙稿関連小ネタ、こちらも早速のフォローありがとうございます。

[101385]伊豆之国 さん
甲斐大和は比較的最近の改称駅名ですね(会社要覧 2019-2020)2コマ
[101386]まがみ さん
伊賀上野

お二方とも見事正解です、この他山梨県には甲斐上野駅(JR身延線)もありますね。

余力？がありそうなので問題を追加しておきます。(実はこちらが本題？？？)
内地の鉄道で国名「大和」を最初に冠した駅は「大和新庄」(T4.9.11改称)ですが
「甲斐」を最初に冠した駅をお答えください、大和池尻(右上)のような改称・廃駅など(現在は消滅したもの)も対象とします。

※当時は大阪鉄道所属、現在の近鉄(南大阪線)橿原神宮西口駅

【ヒント】こちらに載っています。くれぐれも「解なし」などとお答えにならぬよう・・・

今年は丑年ということで似た名前同士２駅についての所在地変遷などをまとめてみました。（少々表が見にくい点はご容赦を・・・）

	JR常磐線佐貫駅	同左牛久駅	JR内房線佐貫町駅	小湊鉄道上総牛久駅
M22町村制施行時	馴柴村	牛久村	佐貫町	明治村
	M33.8.14駅開業	M29.12.25駅開業
			T4.1.15駅開業※1	T13.7.15牛久町
				T14.3.7駅開業
	S29.3.20龍ケ崎市	S29.1.1牛久町	S30.3.30大佐和町	S29.11.15南総町
			S46.4.25富津町→9.1富津市	S42.10.1市原市
		S61.6.1牛久市
	R2.3.14龍ケ崎市駅に改称※2

※1 鉄道院告示4号(T4.1.14官報右上)によると所在は(大字)亀田・佐貫とある、
事業者サイト(現状)は亀田ですが付近の地図(マピオン)を見ると佐貫もまばらに点在している。
※2 JR駅のみ(関東鉄道は従来のまま)
JR常磐線佐貫駅駅名改称の取り組み｜龍ケ崎市公式ホームページ

【上記外の所在地参考資料】帝国鉄道要鑑(右下)・T14.3.14官報彙報(左下「通運」)
各駅名リンク先は今昔マップ on the web

要約すると、M22町村制施行時には後のJR佐貫駅(茨城)所在地は「村」、対してJR佐貫町駅(千葉)は当時既に「町」
ただし「市」への変更は佐貫駅(茨城)が先行
後のJR牛久駅(茨城)・小湊鉄道上総牛久駅(千葉)の所在地は双方とも「村」だったが、「町」「市」への変更は
JR幹線(常磐線)にある牛久駅(茨城)ではなく、地方私鉄の上総牛久駅(千葉)が先行と少々ややこしくなっています。

当駅は「マザー牧場」最寄りではありません！ＪＲ佐貫駅、駅名変更で乗り間違いなくなる？(産経ニュース)
効果のほどは不詳ですが、近くに「牛」が付く駅がある点については・・・

【至極簡単な謎々】
武蔵大和駅のように旧国名が複数連続する鉄道駅をお答えください
※神戸（こうべ・かんべ・ごうど）のように同じ漢字であればOKで読み方は不問とします。

[101383] ＭＩ さん早速のフォローありがとうございます、[101381]拙稿関連ついては後日まとめて投稿予定です。
少しネタバレしておくと、参考史料の一つとしてこちらをご紹介・・・

本年もよろしくお願いいたします、関連投稿は[101316] 勿来丸さん・[101319]hmt さん

(大字起番の地域など、地図サイトで確認できない)小字地名が残っているか確認する方法の一例として
競売の売却結果-岐阜地方裁判所本庁＜開札期日：令和1年7月16日＞を見てみると

関市武芸川町八幡(字下池田)・山県市大字東深瀬(字鴻ケ池)
とあり、これらの地域では()内で示した小字地名の記載がある(残っている？)ことがわかります。
いっぽうで各務原市の場合、蘇原東栄町二丁目/鵜沼各務原町二丁目という表記で小字地名の記載はありません。

【参考】
小字 - Wikipedia(小字の廃止)より
都市部では、かつて小字が存在していても、区画整理事業や住居表示の導入によって小字は消滅していることが多い（大字は住居表示実施後の町名に引き継がれることが多い）。

住所・本籍・土地・建物の所在の表し方　横浜市
(住居表示前の住所＆本籍には小字地名が無いが、土地では「字 内山」という小字表記が存在→ただし住居表示で消滅)

今昔マップ on the webで各務原市蘇原申子町の近傍を見てみると、
地名の変遷とともに宅地化が進んでおり現在では町名と丁目で区切られた地域になっています。

以上より、各務原市の小字図は全域で小字が残されていた時点のもので現状とは異なる可能性があると推測されます。
(作成過程は不明ですが各務原の地名(平成3年3月発行)の小字地名を記した地図などを参考としたもの？？？)

※本件に関し、現在でも各務原市に残っている可能性がある小字地名および、資料による小字地名の表記ゆれなどに
ついては少し文章が長くなるので状況に応じて後日追記いたします。

【恒例の？おまけ謎々１点】（簡単なものですが、こちらも後日回答をフォローします）
各務原市 例規集より
○町の廃置分合　昭和38年3月16日自治省告示第24号

地方自治法第7条第1項の規定により、岐阜県稲葉郡那加町、稲羽町、鵜沼町及び蘓原町を廃し、その区域をもって各務原市を置く旨、岐阜県知事から届出があった。

上記の廃置分合は、昭和38年4月1日からその効力を生ずるものとする。
詳細情報（市区町村変遷情報）では
1963(S38).4.1 岐阜県 新設/市制 各務原市 稲葉郡 那加町, 稲羽町, 鵜沼町, 蘇原町
となっていますが、目を凝らしてよーく見ますと、ある字の字体が違うことがおわかりになりますでしょうか？
(この件に関し過去ログをあたりましたがＭＩさんやむっくんさんなど、詳しい方からのご指摘も無い模様でした)

相野田 敏之さんについては[100911]Ｎ さんと類似しますが以下の経過をたどったと推察いたします。
S30.3.31 佐伯郡中村(村長)失職(翌日新設合併による任期満了)
4.1 同郡能美町成立(公職選挙法第33条第3項の規定により選挙は設置日から50日以内に行えばよい、この間は職務執行者を置いておく)
4.30 統一地方選挙
5.1 当選人の告示(任期の起算日)・能美町長となる

※多くの方はご存知の通り(地方公共団体の長の)任期4年＆任期満了前30日以内に選挙というルールは必須ではない
【参考】群馬県 - 市町村選挙データ集１「任期満了日の変遷に関する調べ」（長）（令和２年１月１日現在）
市町村選挙が統一地方選挙から逸脱した時期と理由(2コマ)

統一地方選挙の度に地方公共団体の議会の議員及び長の選挙期日等の臨時特例に関する法律にもある通り特例法が作られる。
（これらにより通常と異なる選挙期日等のルールが定められることがある）

S30の第3回統一地方選挙の際につくられた特例法は下記参照
地方公共団体の議会の議員及び長の選挙期日等の臨時特例に関する法律(S30.1.24法律第2号)