おととい4月8日(木)付の読売新聞朝刊解説面が平成の大合併特集だったのですが、タイトルにあるような一覧表が掲載されていました。
表の記載内容については昨年11月に
[72683]でグリグリさんが書かれた表とほぼ同一ですので、具体的な数値についてはそちらを参照していただきたいと思います。記事を読むと西高東低とか、大都市部では合併が進まなかったなど、分析内容もほぼ同じなので、読売新聞の記者が東京新聞の記事をパクったんではないかと思いました。しかも掲載時期も十番勝負の開催期間中ですね(笑)。
なお、新聞記事には減少率で都道府県を塗り分けた地図も載っていましたが、特に瀬戸内海をぐるりと取り囲むように減少率60%超の県が集中している(岡山・広島・山口・大分・愛媛・香川)のが目を引きます。また、減少率60%を超えている新潟県と秋田県に挟まれた山形県は両県と対極的でほとんど市町村が減っていない(減少率20.5%でワースト6位)のも面白い点だと感じました。
ここで私が立てた仮説として、村が多く残っているところほど市町村合併が進まなかったのではないか、と考えてこれらのデータを加工してみると以下の通りとなりました。減少率最大値とはその数の村がある都道府県のうち、最大の市町村減少率となっている都道府県の値、同平均値とはその数の村がある各都道府県の平均をとったものです。
村数 | 減少率最大値 | 減少率平均値 |
0 | 73.4% | 60.1% |
1 | 69.0% | 41.8% |
2 | 65.4% | 48.9% |
3 | 63.8% | 41.7% |
4 | 73.2% | 64.2% |
5 | 42.4% | 42.4% |
6 | 57.8% | 46.8% |
8 | 52.1% | 36.2% |
9 | 22.6% | 22.6% |
12 | 17.0% | 17.0% |
15 | 34.4% | 25.0% |
35 | 35.8% | 35.8% |
おおむね村の数が増えるごとに減少率が少なくなる傾向が見て取れるかと思いますが、グラフにすると村数4(新潟県)と35(長野県)のところが大きく傾向から外れる(村の数に比して減少率が高い)ことになります。この点について、新潟県は東日本で最大の市町村減少率を記録しているのが効いていると思われます。一方長野県の場合はもともと村の数が多かったので、35.8%という市町村減少率は全国的に見ると低い数字ですが(下から13番目)、平成の大合併が終わってもなお35村が生き残ったことが影響していると考えられます。合併しても町などに昇格せず、村のままという自治体もありましたし(筑北村・阿智村)。それにしても、北海道以外で自治体数が以前100を超えていたのがこの新潟県と長野県ですが、平成の大合併による市町村減少率については大きな差(ダブルスコア)が出ましたね……。
ちなみに十番勝負ですが、たまには早解きに挑戦してみようと思った矢先にカゼを引いたり、その後泊まりがけで出張に行ったりしている間に早解きはおろか完答の芽すらなくなってしまったので、結局今回もいつも通りのんびり構えることにします(^^;;