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[109370] 2023年 12月 7日(木)23:57:12【5】訂正年月日
【1】2023年 12月 8日(金)00:22:06
【2】2023年 12月 8日(金)00:49:52
【3】2023年 12月 8日(金)01:05:06
【4】2023年 12月 8日(金)09:56:18
【5】2023年 12月 8日(金)15:59:28
YT さん
大根島・江島の面積と3つの有人島追加:長崎県五島市の前小島・熊本県上天草市の椚島・熊本県天草市の前島
[109369] オーナー グリグリさん

五島市の前小島と天草市の前島は[109336]記載の新規追加分で現時点で一覧に掲載なしです。掲載情報をいただければ追加します。

以上、お手数ですがご確認ください。→ 日本の有人島一覧

早速の修正ありがとうございます。

まず島根県松江市の大根島と江島の面積の出典が「SHIMADAS (2019年)」となっていますが、現在引用している5.15 km2、1.09 km2は「新版 日本の島事典 (2022年)」からの数字です(新版 日本の島事典 (2022年)は1km2未満の島の面積の引用に使っており、ここだけ1km2以上の島の面積として引用している)。

参考までに以下に大根島と江島の面積をまとめます。国土地理院が島面積を毎年公表するようになったのは平成14年以降のようですが、現在オンラインで閲覧できるのは平成16年以降です。それによると、平成25年まではずっと5.15 km2, 1.20 km2でしたが、平成26年の面積算出方法の変更以降は、合算した面積6.78 km2→6.74 km2→6.71 km2を掲載しています。離島統計年報の方は2003年から2021年に至るまで、ずっと平成25年以前の国土地理院の数値5.15 km2, 1.20 km2のままです。一方SHIMADAS (2019年)の方は平成29年~令和5年1月1日までの合算値6.74 km2を掲載しており、個々の島の面積は載っておりません。新版 日本の島事典 (2022年)は、事典第1部の項目の方で、5.15 km2、1.085 km2となっています。

文献大根島の面積(km2)江島の面積(km2)大根島・江島の面積(km2)
国土地理院面積調(平成16年~平成25年)5.151.206.35
国土地理院面積調(平成26年~平成28年)6.78
国土地理院面積調(平成29年~令和5年1月1日)6.74
国土地理院面積調(令和5年4月1日~令和5年7月1日)6.71
2003離島統計年報~2021離島統計年報5.151.206.35
SHIMADAS (2019年)6.74
新版 日本の島事典 (2022年)5.151.0856.235

実のところ、新版 日本の島事典 (2022年)の数字の中で、ここだけ一番精度が低い感じですので、江島の面積を1.20 km2に戻して2021離島統計年報を引用しても構わないかも知れません。

またほかに気付いた点としては、長崎県五島市の福江島、熊本県上天草市の涌島、熊本県上天草市・天草上島の天草上島、熊本県天草市・苓北町の天草下島の小地域区分や人口、面積、人口密度がおかしくなっていました。ついでに折角ですので、長崎県五島市の前小島、上天草市の椚島、天草市の前島(いずれも赤色背景の「上記以外:SHIMADAS (2019年)などに掲載」に相当)の情報を以下にまとめます。この3つの島を追加すると、それぞれ福江島、天草上島、御所浦島の人口が削られますが、九州島の人口自体には影響がありません。椚島は最初から国勢調査の基本単位区で区別できましたが、前小島、前島の方は住基人口比で算出する必要がありました。

【追記:備考の修正】昨晩の時点で、福江島と御所浦島の備考をそれぞれ「2020年, 2015年の人口は福江島, 前小島全域(2020年31,945人, 2015年34,419人)より前小島の推定人口を除して推定」、「2020年, 2015年の人口は御所浦(2020年1,539人, 2015年1,786人)より前島の推定人口を除して推定」などと書きましたが、小地域区分の方で既に差分で算出していることが明記されているし、状況は四国、九州などと同じなので、備考内容をシンプルに変更しました。
【追記:前島について】すみません。「奈留島」ではなくて「奈留町」なので、前島分も入っていました

番号島名都道府県市区町村 (小地域区分)人口
2020年
人口
2015年
面積
(km2)
人口密度
(人/km2)
備考変更点
312福江島長崎県五島市 (奈留町,久賀島,蕨小島,椛島,赤島,黄島,黒島,島山島,嵯峨島を除く)31,93834,411326.3697.9前小島(長崎県五島市)の人口推定処理の影響あり住基人口比で「前小島」を分離し、小地域区分の範囲を修正し、備考を追加
312.5前小島長崎県五島市 (岐宿町河務の一部 [基本単位区1370-10010の一部])780.2133.32020年, 2015年の人口は福江島, 前小島全域(2020年31,945人, 2015年34,419人)と住基人口比(2015年2月10日8人/2015年4月1日35,905人)により推定; 2015年2月10日住基人口出典:SHIMADAS (2019年)新規追加, 住基人口比で福江島より分離
328*樋島熊本県上天草市 (樋島)9731,1403.45282,0データが天草上島と混在している状態を修正し、さらに「椚島」を分離
328.5**椚島熊本県上天草市 (高戸の一部 [0130-00140])330.358.6新規追加, 国勢調査の小地域区分により「天草上島」より分離
329*天草上島熊本県上天草市 (維和島,大矢野島,野牛島,湯島,野釜島,永浦島,樋合島,前島,中島,樋島,椚島を除く), 天草市 (志柿町, 瀬戸町, 下浦町, 楠甫, 大浦, 須子, 赤崎, 上津浦, 下津浦, 大島子, 小島子, 棚底, 宮田, 浦, 馬場, 打田, 河内, 湯船原, 古江)23,76926,314225,93105.2データが一部桶島と混在している状態を修正し, さらに椚島を分離
330御所浦島熊本県天草市 (御所浦:前島を除く)1,5371,78412.54122.6前島(熊本県天草市)の人口推定処理の影響あり住基人口比で「前島」を分離し、小地域区分の範囲を修正し、備考を追加
330.5**前島熊本県天草市 (御所浦字下脇の一部 [0500-09090の一部])220.1513.32020年, 2015年の人口は御所浦地域(2020年2,318人, 2015年2,735人)と住基人口比(2019年8月31日2人/2,729人)により推定; 住基人口出典:SHIMADAS (2019年), 天草市ひとのうごき参考Web新規追加, 住基人口比で「御所浦島」より分離
336*天草下島熊本県天草市 (天草上島,御所浦島,前島,牧島,横浦島,通詞島,横島,下須島を除く), 苓北町65,93771,523574.95114.7小地域区分に天草市の情報欠落

上の番号は、3つの島を挿入する場所の目安ということで入れました。

九州に関しては新たな有人島として、鹿児島県出水島の蕨島(2020年127人/0.87 km2)を見つけましたが、こちらは九州島の人口にも影響があるので、ほかと一緒にまとめなおします。
[109368] 2023年 12月 7日(木)01:19:31【5】訂正年月日
【1】2023年 12月 7日(木)01:25:16
【2】2023年 12月 7日(木)01:41:10
【3】2023年 12月 7日(木)02:01:17
【4】2023年 12月 7日(木)02:26:49
【5】2023年 12月 7日(木)10:29:28
YT さん
『新版 日本の島事典』記載の面積1.00km2未満の有人島の面積
[109367] オーナーグリグリさん

これは私の記述内容の理解不足でした。基本単位区のまとめかたをすべて訂正しました。ご確認をよろしくお願いいたします。

早速の修正ありがとうございました。

この部分以降の内容ですが、検討を少し始めた段階で不安になりました。というのも、更新タイミングは沖縄県を含め面積更新が完了してからになるのではと思ったからです。私の理解が不足しているのかもしれませんが、「新版 日本の島事典」の情報が全国に適用されるまでは説明文の修正が中途半端にならないでしょうか。

すみません。おっしゃる通りです。

なお『新版 日本の島事典』(2022年)の「第III部 島嶼県別統計」から、面積1km2未満の該当する有人島の面積は既にまとめており、以下の通りです。実のところ、松江市の大根島、江島(第III部では湖内の島なので対象外)、対馬市の赤島、泊島(第III部では合算して0.617764 km2)、新上五島町の漁生浦島(第III部では「有福島・日島・漁生浦島」と合算)、豊見城市の瀬長島(なぜかリストから外れていた)などの島の面積の数字も『新版 日本の島事典』の個別の島の項目に掲載されていたことに後から気付きました。よってこれらすべての面積のデータを『新版 日本の島事典』から引用することが可能であり、※2の項目はほぼ完全に必要なくなりましたしたし、個別に黄色い背景をつける必要もないかもしれません。もっとも大根島、江島はそれぞれ面積1km2以上ですが、両者を分割するために国土地理院の面積調の数字を用いていない状態なので、その説明のために※2を使うことはできます。なお現行の表で宮崎県の青島の面積として掲載されている0.86km(背景色がついていない)は海岸延長距離であり、SHIMADAS記載の島面積は0.04 km2です。

(開く)島面積1.00 km2未満の有人島、その他特殊な島の面積の比較(修正の必要がないものも含む)

というわけで、面積だけならすぐにでもすべて修正できるデータがそろっています。

3.『新版 日本の島事典』(2022年)により南城市の奥武島、宮古島市の大神島、竹富町の由布島、鳩間島の面積を修正、面積出典をほぼ削除
例えばこの部分ですが、南城市の奥武島以外は現状でも面積出典の注記はありません(※2は付いていません:表の備考欄の記述)。お手数ですが、後半部分の修正内容について、更新タイミングと内容の確認をお願いいたします。

すみません。面積出典が必要なくなったことを強調するあまり、このような無駄な表現となってしまいました。作業としては、

(1) 上の表をもとに、1.00km2未満の島の面積(江島、赤島、泊島を含む)をまず全て『新版 日本の島事典』に準拠した値に修正する。その際面積の背景色の黄色も消してしまっても良いかもしれない(宮崎県宮崎市の青島は背景色が入っていません)し、※2もほとんど必要なくなり、削除となります。現状からは松江市の大根島、江島のみ※2が残り、「面積出典:新版 日本の島事典 (2022年)」になります。

(2) 以下の面積の記述を変更する(面積の背景色を残すとして)。

6. 面積データ
(1) 1km2以上の島:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調 - 2020年 (令和2年) 10月1日現在
(2) 1km2未満の島:2015年 (平成27年) 基準など人口関連資料などから得られた面積データ(面積数値背景黄色)

6. 面積データ
(1) 1km2以上の島:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調 - 2020年 (令和2年) 10月1日現在
(2) 1km2未満の島:『新版 日本の島事典』(2022年)掲載の面積データ(小数第三位を四捨五入)(面積数値背景黄色)

(3) ※2に関する注記ですが、面積1km2未満の島についてはもともと「2021離島統計年報」からの引用であることが明示されていませんでした。「2021離島統計年報」からの引用をすべて「新版 日本の島事典」からの引用に変え、大根島、江島の面積出典のために※2を使うとして(面積出典:新版 日本の島事典 (2022年))、ほかに対馬(江戸時代、明治時代完成の人工水路で3分割)、赤島・泊島(コンクリートで埋められているので単一の島とみなせるが、離島統計年報では分割)、日振島(人工かどうかわからないが水路で2分割)、前島(昭和完成の人工水路で2分割)、倉橋島と鹿老渡島(人工かどうかわからないが水路で2分割)などの説明に※2は使えるかも知れません。

4. 市区町村欄の注記(マウスオーバー/タップで詳細表示)および 関連情報へのリンク
(1) ※1:人口注記:2020年の人口算出の際に計算に用いた小地域名、大字、町名、字、丁目などを注記
(2) ※2:面積注記:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調以外からの面積の出典を注記
(3) ※参考記事, ※参考Web:注記に関連する落書き帳記事やWebページへのリンク

4. 市区町村欄の注記(マウスオーバー/タップで詳細表示)および 関連情報へのリンク
(1) ※1:人口注記:2020年の人口算出の際に計算に用いた小地域名、大字、町名、字、丁目などを注記
(2) ※2:面積注記:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調(1km2以上)、新版 日本の島事典(2022年)(1km2未満)に該当しない面積の出典を注記
(3) ※参考記事, ※参考Web:注記に関連する落書き帳記事やWebページへのリンク

(4) 人口の記述に文献を追加。現行の状態でも過去の離島統計年報から2015年の国調人口を引用していることが明示されていませんでした。

3. 人口データ
(1) 2021 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2020年 (令和2年) 国勢調査人口
・法律指定外離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(2) ekinenpyouさん[97639]のデータ
(3) 国勢調査の小地域 (基本単位区) の統計地理情報システム ※参照する基本単位区番号は括弧("[ ]")付きの緑字で表示
(4) 一部の島で人口比などによって2020年の人口を推定(4. 市区町村欄の注記 (1) および 5. 人口算出における詳細注記 参照)

3. 人口データ
(1) 2021 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2020年 (令和2年) 国勢調査人口, 4月1日付住基人口
・法律指定外離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(2) 2016 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口, 4月1日付住基人口
(3) 『新版 日本の島事典』(2022年) - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(4) ekinenpyouさん[97639]のデータ
(5) 国勢調査の小地域 (基本単位区) の統計地理情報システム ※参照する基本単位区番号は括弧("[ ]")付きの緑字で表示
(6) 一部の島で人口比などによって2020年の人口を推定(4. 市区町村欄の注記 (1) および 5. 人口算出における詳細注記 参照

(5) [109364]に従い、沖縄県の一部項目を修正

こうすれば、説明文の修正が中途半端にならないはずです。

(3) 琵琶湖に浮かぶ沖島は、国土地理院の規定では島ではないが、法令上離島振興法等指定離島となっておりリストに含めている。ただし、琵琶湖は本州の面積に含まれており、沖島の人口も本州の人口に含めている。

こちらの修正は後回しです。
[109364] 2023年 12月 6日(水)12:47:16【6】訂正年月日
【1】2023年 12月 6日(水)13:48:55
【2】2023年 12月 6日(水)16:48:10
【3】2023年 12月 6日(水)16:50:15
【4】2023年 12月 7日(木)01:39:54
【5】2023年 12月 7日(木)10:27:26
【6】2023年 12月 7日(木)12:19:19
YT さん
小地域の表記法について、および沖縄県の有人島の情報更新
[109367]の指摘を受け、表の中身を後から修正しています】

[109359] オーナーグリグリさん

注記の表記ルール、注記の記述内容、基本単位区の表記、並記ルール(句点の種別、使い方)など、全面的に表示を確認し記述を改めています。また、データ項目の説明(折りたたみ部分)についても記述内容と体裁を見直しました。お手数ですが、全体に内容を確認していただけると助かります。今回の修正により、編集システムが多少複雑になる可能性が高くなりました(どこまで編集機能を組み込むかなど)。システム開発にはまだ時間がかかりそうなので、お手数ですが必要な修正はこれまで通り書き込みでご提示いただければ、私の方で更新を行います。よろしくお願いいたします。

わざわざありがとうございます。一点気になったのが「基本単位区」を括弧の外に置いている点ですが、こちらは中に入れることはできないでしょうか?階層化している中で基本単位区だけ外側に置かれると違和感があります。例えば

長崎県佐世保市の針尾島の例

佐世保市 (江上町:大島を除く, 指方町, 有福町, 針尾東町, 針尾中町, 針尾西町, 針尾北町, ハウステンボス町:[2230-01020]を除く)

長崎県西海市の南串島の例

西海市 (西海町七釜郷の一部 [0470-55010の一部] [0470-56010の一部])

沖縄県竹富町の小浜島の例

竹富町 (字小浜の一部 [0090-00010の一部] [0090-00020~00082])


またデータ項目の説明ですが、

(3) 琵琶湖に浮かぶ沖島は、国土地理院の規定では島ではないが、法令上離島振興法等指定離島となっておりリストに含めている。ただし、琵琶湖は本州の面積に含まれており、沖島の人口も本州の人口に含めている。

中海の大根島・江島も本州の人口に含めるべきなのですが、こちらは昭和58年に法令指定を解除されています。また将来的に浜名湖の弁天島など、有人の湖水の島も加えたい・・・ということで、以下のような文章に変更することは可能でしょうか?

(3) 琵琶湖の沖島、中海の大根島、江島など湖水の島は、国土地理院の規定では島ではないが、リストに含めている。ただし、琵琶湖や中海は本州の面積に含まれており、沖島、大根島、江島の人口も本州の人口に含めている。

3. 人口データ
(1) 2021 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2020年 (令和2年) 国勢調査人口
・法律指定外離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(2) ekinenpyouさん[97639]のデータ
(3) 国勢調査の小地域 (基本単位区) の統計地理情報システム ※参照する基本単位区番号は括弧("[ ]")付きの緑字で表示
(4) 一部の島で人口比などによって2020年の人口を推定(4. 市区町村欄の注記 (1) および 5. 人口算出における詳細注記 参照)

住民基本台帳人口の参照を示したいので

3. 人口データ
(1) 2021 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2020年 (令和2年) 国勢調査人口, 4月1日付住基人口
・法律指定外離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(2) 2016 離島統計年報 CD-ROM版(公益財団法人 日本離島センター)
・離島振興法等指定離島 - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口, 4月1日付住基人口
(3) 『新版 日本の島事典』(2022年) - 2015年 (平成27年) 国勢調査人口
(4) ekinenpyouさん[97639]のデータ
(5) 国勢調査の小地域 (基本単位区) の統計地理情報システム ※参照する基本単位区番号は括弧("[ ]")付きの緑字で表示
(6) 一部の島で人口比などによって2020年の人口を推定(4. 市区町村欄の注記 (1) および 5. 人口算出における詳細注記 参照)

4. 市区町村欄の注記(マウスオーバー/タップで詳細表示)および 関連情報へのリンク
(1) ※1:人口注記:2020年の人口算出の際に計算に用いた小地域名、大字、町名、字、丁目などを注記
(2) ※2:面積注記:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調以外からの面積の出典を注記
(3) ※参考記事, ※参考Web:注記に関連する落書き帳記事やWebページへのリンク

今後面積注記が必要になるのは、2021離島統計年報を逆に引用することになる中海の大根島、江島だけになるかも知れません。

4. 市区町村欄の注記(マウスオーバー/タップで詳細表示)および 関連情報へのリンク
(1) ※1:人口注記:2020年の人口算出の際に計算に用いた小地域名、大字、町名、字、丁目などを注記
(2) ※2:面積注記:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調(1km2以上)、新版 日本の島事典(2022年)(1km2未満)に該当しない面積の出典を注記
(3) ※参考記事, ※参考Web:注記に関連する落書き帳記事やWebページへのリンク

6. 面積データ
(1) 1km2以上の島:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調 - 2020年 (令和2年) 10月1日現在
(2) 1km2未満の島:2015年 (平成27年) 基準など人口関連資料などから得られた面積データ(面積数値背景黄色)

こちらはほぼ『新版 日本の島事典』(2022)に統一します。背景色を黄色にする必要もないかも知れません。

6. 面積データ
(1) 1km2以上の島:国土地理院 全国都道府県市区町村別面積調 - 2020年 (令和2年) 10月1日現在
(2) 1km2未満の島:『新版 日本の島事典』(2022年)掲載の面積データ(小数第三位を四捨五入)(面積数値背景黄色)

現在沖縄県分だけ検証済みなので、以下にまとめます。主な変更点としては、

1.名護市奥武島を有人島として追加し、沖縄本島の人口もそれに伴い修正。
2.竹富町の西表島と由布島の2015年国調人口が『新版 日本の島事典』(2022年)に掲載されており、確定値として修正。竹富町の小浜島と嘉弥真島も2015年国調人口が確定値になったが、こちらは数値に修正なし。
3.『新版 日本の島事典』(2022年)により南城市の奥武島、宮古島市の大神島、竹富町の由布島、鳩間島の面積を修正、面積出典(※2)を削除
4.竹富町の小浜島、嘉弥真島の小地域について、「字小浜の一部」と「一部」を追加
5.竹富町の6島の2020年国調人口(および2島の2015年国調人口)は住基人口比で計算していることに変わらないが、備考の内容を整理

(開く)沖縄県の有人島(最新版)

今後、九州、四国、本州、北海道と段階的に有人島情報を見直す予定ですが、こちらの作業は今月一杯かかりそうです。
[109351] 2023年 12月 5日(火)00:52:16【6】訂正年月日
【1】2023年 12月 5日(火)01:10:07
【2】2023年 12月 5日(火)01:17:17
【3】2023年 12月 5日(火)02:01:49
【4】2023年 12月 5日(火)02:50:44
【5】2023年 12月 5日(火)03:03:44
【6】2023年 12月 5日(火)21:20:33
YT さん
有人島編集指針の変更、および面積1.00km2未満の島の面積情報の刷新について
[109350] オーナーグリグリさん

日本の有人島一覧の見直し案をありがとうございました。この案で実際に再編集したサンプルページを作成しました。
日本の有人島一覧(再編集サンプルページ)(並び替えページも表示できます)
[109336]の意向に合っているでしょうか。→ YTさん
小地域区分の表現など確認していただければと思います。
また、郡名、支庁名は省略しても良いと思いますし、基本単位区の表記を緑字にして基本単位区の文字も省略するというのはどうでしょうか。こちらのページに実際に適用してみました。いかがでしょうか。ご確認ご検討をよろしくお願いいたします

わざわざありがとうございます。「基本単位区」の表記を省略する、郡名・支庁名を省略するのも結構だと思います。よって、最後のサンプルのものをベースに修正するのが良いかと思います。

とりあえず、編集可能になった段階で、まず面積情報の全面的見直しをしようかと思います。具体的には[109241]で、

採用する面積の優先順位をまとめると:
1.令和2年全国都道府県市区町村別面積調(10月1日時点)
2.2021離島統計年報【ただし、1.令和2年全国都道府県市区町村別面積調(10月1日時点)に未掲載なのに1 km2以上の面積が掲載されている場合や、面積情報に矛盾が見られる場合は採用しない。】
3.地方統計書【ただしSHIMADASなど、日本離島センターが提供する面積に依拠する場合は採用しない。】
4.SHIMADAS(2019)
3と4の優先順位を交換した場合、2021離島統計年報に漏れている長崎県と沖縄県の島々の面積が一通り「面積出典:SHIMADAS(2019)」となります。

と書きましたが、これについて

1.令和2年全国都道府県市区町村別面積調(10月1日時点) (1.00 km2以上の面積の島)
2.新版 日本の島事典(2022) (小数第三位を四捨五入)(1.00 km2未満の面積の島)
3.その他:2021離島統計年報、SHIMADAS(2019)など

に変更したいと思います。というのは、長嶋俊介、渡辺幸重著『新版 日本の島事典』(2022)が採用している面積がそれなりに信用できそうだからです。

まず、現行の国土地理院の面積の測定方法は、令和5年全国都道府県市区町村別面積調(7月1日時点)から該当箇所を抜粋すると

1.面積の測定方法
令和 5 年面積調(7 月 1 日時点)は、基準日時点の電子国土基本図(地図情報)(以下「基本図」という。)における海岸線と市区町村等の境界(以下「行政界」という。)で囲まれた地域を対象に面積を測定した。基本図における海岸線は、満潮時の水涯線を表し、河川及び湖沼は陸域に含めている。河川の河口については、海岸線の自然な形状に従って河口両岸の先端を結んで陸海の境とした。
面積測定は、基本図の海岸線と地図情報レベル 25000 の行政界で囲まれたポリゴンにおける各頂点の経緯度座標について、2 本の標準緯線を北緯 33°及び北緯 44°、中央経線を東経 135°とするアルベルス正積円錐図法で、測地基準系 1980(GRS80)楕円体から平面に投影した後、ポリゴン毎の面積を算出した。
(中略)
2.面積の公表値
令和 5 年面積(7 月 1 日時点)は、上記の測定方法により、行政区画を構成するポリゴンの面積を平方キロメートル単位で集計した後、小数第二位(小数第三位を四捨五入)で表示した。
なお、面積は公表する単位ごとに四捨五入しているため、各市区町村の面積の合計が各都道府県及び全国などの面積と一致しない場合がある。

平成22年(2010年)の国勢調査までは、市区町村別面積の合計がたえず上位区分(全国都道府県)と等しいという、ある意味不自然な状態となっていましたが、平成27年(2015年)の国勢調査以降は、数字が必ずしも一致しなくなるようになりました。具体的には国土地理院が2015年3月6日(金)14時00分に発表した平成26年全国都道府県市区町村別の面積を公表により、これまでの面積算出方法が変更されました。

平成25年までの全国都道府県市区町村別の面積については、主に2万5千分1地形図に基づく面積を公表していましたが、計測の基礎となる地図を電子国土基本図に切り替えたことで面積の精度が向上しました。この結果、平成26年10月1日時点の国土の面積は、377,972.28km2でした。
平成25年までは、昭和63年に2万5千分1地形図からデジタイザにより計測した面積を基に、各年に告示された埋め立て面積等を加算して求めていました。この方法では、現在の技術よりも計測の誤差があることや、海岸線の自然変化等が十分反映できないといった課題がありました。
そのため、平成26年の面積から、最新のデジタル地図(電子国土基本図)により計測することとしました。具体的には、電子国土基本図の座標値を直接計算に用いることで、2万5千分1地形図からのデジタイザ計測に基づく面積よりも、高精度な面積を算出することが可能になりました。
また、侵食や堆積など自然変化を反映した最新の海岸線のデータを用いることで、より現況に即した面積を計測することができるようになりました。
この計測方法の変更と計測の基礎となる地図の切り替えによって、平成26年の国土面積は、平成25年の377,961.73km2から377,972.28km2に変わり、多くの市区町村や都道府県においても面積が変わりました。

よって、平成26年より前の地方統計書記載の島面積は、現行の方法とは異なる古い方法で算出した結果、あるいはそれぞれが独自に算出した結果ということになります。

一つ問題となるのが、国土地理院が公表する島の面積は、面積1.00 km2以上の島のみで、面積1.00 km2未満の島は公表されていません。これに関連して『2021年離島統計年報』の場合は、

3. 人口並びに世帯数は,令和2年国勢調査に基づく,確定数である。
4. 面積は,国土交通省国土地理院の全国都道府県市区町村別面積調(平成27年10月1日)等に
基づく数値である。

とあります。しかしながら『2021年離島統計年報』が採用する岡山県の大飛島(1.05 km2)、六島(1.02 km2)、大分県の深島(1.10 km2)などは、全国都道府県市区町村別面積調(平成27年10月1日)に記載はなく、結局のところ全国都道府県市区町村別面積調に掲載の面積1 km2以上の島については面積の情報を更新しているもものの、国土地理院が公表していない面積1.00 km2未満の島については、引用元も不明ですが、昔の算定結果をそのまま継続して採用していることが示唆されます。同様のことがSHIMADASにもみられます。

一方『新版 日本の島事典』(2022)によると

【面積】km2【海岸線】km【標高】m
国土数値情報によるが、記載のないものについても読者利益を図るために国土地理院の『地理院地図』(https://maps.gsi.go.jp)のデータツール機能を用いて、概要を仮測定している。それえも不明な場合は低島または「―」記載にした。海岸線長は島が島である基本情報であり、海から受ける影響度・利用・海との相互作用的近接性の指標そのものである。公的島基準もその長さで線引きしてきた。高島は目印や生態系多様性に関わり、また低島であっても領海・EEZ基点でや渚生物の生態系環境保全上重要な干潟等であったりす。そこで可能な限り、それらのデータを洗い出した。

実際に令和2年全国都道府県市区町村別面積調(10月1日時点)と『新版 日本の島事典』(2022)とで、全国で一番島数の多い長崎県の島の面積を比較してみたところ・・・国土地理院の方では有福島と日島を別の島として扱っている、日本の島事典の方では対馬を大船越瀬戸と万関瀬戸の2つの運河で三分割している、という違いはあるものの、有福島・日島・漁生浦島(漁生浦島の面積が1.00 km2未満なのでデータがないため合算の比較的ができない)を除く46島中、0.01 km2の差が出たのは5島(福江島、平戸島、宇久島、大島、鳥山島)のみです。さらに平成29年全国都道府県市区町村別面積調と比較したところ、すべての島で面積が一致しました。

(開く)長崎県面積1.00km2以上の島の面積比較

ただし、長崎県の場合は平成29年(2017年)で全部一致しましたが、他の都道府県では平成30年全国都道府県市区町村別面積調令和元年全国都道府県市区町村別面積調(7月1日時点)で面積が一致する場合もあり、よって『新版 日本の島事典』が収録した面積は平成30年(2018年)前後、平成29年(2017年)~平成31年(2019年)の間に随時算出したものと考えられます。

改めて、平成30年全国都道府県市区町村別面積調と±0.01 km2以上の差があった島を以下にまとめます。北海道、本州、四国、九州、沖縄島を除く面積1.00 km2の333島の内、北海道の奥尻島(令和元年7月1日付だと誤差なくなる)と長崎県の島山島(平成29年付だと誤差なくなる)の2島は±0.01 km2の誤差しかありません。また摩周湖の中島、洞爺湖の中島、琵琶湖の沖島、中海の大根島・江島は海島ではないので、『新版 日本の島事典』に記載がありません。岡山県の長島、広島県の倉橋島、愛媛県の日振島、長崎県の対馬は日本の『新版 日本の島事典』では分割されていて合算値は等しくなります。徳島県の大毛島・高島だけは、平成30年全国都道府県市区町村別面積調の合算値よりも『新版 日本の島事典』の数値の方が0.42 km2多くなっています。この差は、鯔越樋門などに囲まれた内海の面積を島面積に加算したかどうかで説明がつく範囲だと思われます。

島名都道府県市区町村面積1(km2)
(国土地理院)
(2018.10.1)
面積2(km2)
(日本の島事典)
備考
奥尻島北海道奥尻町142.69142.7032682019.7.1付だと面積一致
中島北海道弟子屈町5.81摩周湖内であり日本の島事典には記載なし
中島北海道壮瞥町
洞爺湖町
4.84洞爺湖内であり日本の島事典には記載なし
沖島滋賀県近江八幡市1.51琵琶湖内であり日本の島事典には記載なし
大根島・江島島根県松江市6.74中海内であり日本の島事典には記載なし
長島岡山県瀬戸内市3.513.514578合算値(日本の島事典)
(長島)岡山県瀬戸内市1.760712
(長島)岡山県瀬戸内市1.744866
倉橋島広島県呉市69.4669.456125合算値(日本の島事典)
(倉橋島)広島県呉市68.548854
(倉橋島)鹿老渡島広島県呉市0.907271
(大毛島・高島)徳島県鳴門市9.9410.358107合算値(国土地理院)
大毛島徳島県鳴門市7.31
高島徳島県鳴門市2.63
日振島愛媛県宇和島市3.743.737584合算値(日本の島事典)
(日振島)愛媛県宇和島市2.318971
(日振島)愛媛県宇和島市1.418613
対馬長崎県対馬市695.74695.735755合算値(日本の島事典)
(対馬)対馬下島長崎県対馬市441.007040
(対馬)対馬上島長崎県対馬市247.010125
(対馬)長崎県対馬市7.718590
島山島長崎県五島市5.505.5050802017.10.1付だと面積一致
(有福島・日島・漁生浦島)長崎県新上五島町4.850641漁生浦島の面積が0.51 km2だと一致
有福島長崎県新上五島町2.97
日島長崎県新上五島町1.37

現在問題ありとして2021離島統計年報などの面積を採用しなかった島の面積をまとめると以下の通りとなります。残念ながら唯一瀬長島のみ、『新版 日本の島事典』に面積の情報がありませんでした。

(開く)現状SHIMADAS、過去の地方統計書などの文献を引用している有人島面積の比較

以上より、『新版 日本の島事典』収録の面積はかなり正確であり、面積1.00 km2未満の島については『新版 日本の島事典』の面積を使うべきであると判断するに至りました。現状の表では面積1.00 km2未満の島の面積は手付かずであり、これらをすべて『新版 日本の島事典』ベースに変更しようと思います。

ただ編集をする前の段階で、いくつかの島の分割情報をどうするのか・・・という問題にまだ結論が出ていません。『新版 日本の島事典』では対馬、日振島、倉橋島、長島の4つの島が分割されています。このうち対馬については水路が江戸時代と明治時代に作られた人工的なものであり、3分割しないということで良いと思いますし(そういえば上島、下島に挟まれた第三の対馬(美津島町大船越の一部(0510-00020~00040)・緒方・久須保の一部(0530-00010))はなんと呼ぶべきなのでしょうか?)、南北の日振島(日振島の一部(0840-00020~00040)・日振島の一部(0840-00050~00090))、東西の長島(邑久町虫明の一部(0860-96010~97022・0860-98010の一部)・邑久町虫明の一部(0860-98010の一部・0860-99020))はそれぞれの島の呼称が存在しないこと、特に長島は小地域統計的に人口分割が無理なことなどから、一体として扱ったままで良いとは思いますが、ここに来て倉橋島と鹿老渡島の分割問題が再度浮上しました([109321][109261][24417]参照)。この水路が本当に人工的に掘られたものなのかどうか、仮に人工的に掘ったものだとしても一度埋まったものを再度掘りなおしたものなのか、その辺の詳しい歴史的背景も分かりません。現にこのように鹿老渡島を別個の島と見做して集計している文献が存在することが分かりました。

どさくさに紛れて最近[109321]で島リストに追加した佐賀県の竹崎島、そして今悩んでいる横浜の野島([109336] 参照)と、この鹿老渡島、どれも過去にオーナーグリグリさんが[85771][82781]で問題提起されていました。

竹崎島に関連する記事集
鹿老渡に関連する記事集

【追記】対馬は日本本土に近い方を「上島」、遠い方を「下島」と呼ぶものと思っていましたが(地名における「上」と「下」参照)、既に『角川日本地名大辞典』では北側:対馬上島、南側:対馬下島と、上県郡、下県郡に対応するものとして使用しているので(『日本歴史地名体系』では上島、下島の呼称を避けている)、よって上の表中の呼称も修正しました。また上で一部の島の面積について、「日本の島事典には記載なし」と書いてしまいましたが、私の『新版 日本の島事典』の読み込みが足りていなかったことに今更ながら気づきました。ここでまとめた小数点以下6桁の面積の情報は、「【第三部】県別データ編」の表から持ってきた数値ですが、事典の本編ともいうべき「【第一部】解説編」の方には、中島(摩周湖)、中島(洞爺湖)、沖島、大根島、江島、瀬長島の項目が存在し、面積の数値も示されていました。ただ、「【第三部】県別データ編」の方が信頼性の高い、新しい手法で算出された面積であり、「【第一部】解説編」の面積は、SHIMADASなどと同じく、古い手法で算出した面積、あるいはその引用という違いがありそうです。
[109336] 2023年 11月 30日(木)16:04:42【5】訂正年月日
【1】2023年 11月 30日(木)16:15:58
【2】2023年 11月 30日(木)16:44:44
【3】2023年 11月 30日(木)16:52:19
【4】2023年 11月 30日(木)18:25:40
【5】2023年 11月 30日(木)19:40:57
YT さん
重要な参考文献『新版 日本の島事典』、中海の大根島・江島の扱い、様々な追加修正点の存在について
[109326] オーナーグリグリさん

なお、現在のページ構成の改善点があればご提案ください。備考情報の具体化、人口年追加など、表の横幅の制限はありますが、注記のポップアップや項目の開閉などの機能も組み込めると思いますので、何かご要望があればおっしゃってみてください。

表の項目の内、現状では「地域名」の編集方針が定まっていないので、削除してしまっても構わないかも知れません。それよりも、市区町村の「※注」の方の内容をすべて後から検証できるように具体的な範囲が分かるよう拡充し(要するに[109252]の表の「市区町村(小地域区分)」の項目の内容で、入力作業は自分でもできます)、推計人口の算出や面積の出典等の情報に関しては、「島名」の項目(または「備考」という別項目を作って)に別の「※注」を放り込んだ方が良いかも知れません。


それはさておき、今になって長嶋俊介、渡辺幸重著『新版 日本の島事典』(2022年出版)という重要な参考文献が存在することを見落としていたことに気付きました。本書を閲覧した結果、結構細かい追加修正が必要なことが分かりました。


まず、国土地理院が日本の島の数を14,125と数えて発表したのは、2023年2月28日14時00分のことで、かなり最近のことです。国土地理院の日本の島の数によると、滋賀県が0となっているので、琵琶湖の沖島は含まれていません。また長崎空港は島と見做されるが、横浜市の八景島は独立した島と見做されていません(本当はそれよりも左下に少し見えている「野島」がどいう扱いになっているのかが知りたいのですが・・・)。ただ、肝心の島のリストは公表されていないようです。まあまもなく始まる基盤地図情報(数値標高モデル)1mメッシュ(標高)の提供開始にわくわくしている人もいるかも知れませんが。その際に島区分みたいなのが公表されるのでしょうか?

そして今週になって自分が新たに存在することに気付いた重要な文献、長嶋俊介、渡辺幸重著『新版 日本の島事典』(2022年出版)ですが、定価7万円とちょっとお高いので、図書館で閲覧しました。こちらの本は別の記事でも紹介されていますが、日本の島の数を15,528島とカウントしています。

答えは6852島(本州など5島を引いて6847島)。1987年、海上保安庁が最大縮尺海図と陸図(縮尺1 / 2.5万)を用いて満潮高水位1㍍・周囲100㍍以上を基準にカウントしたこの数字がこれまで、「日本の島の数」として公式発表されてきた。だが近年、EEZの基点としての離島の重要性が従来に増して高まるなか、島研究者からはこの数に関して疑問の声が上がっている。中国の強引な海洋進出などを受け、日本政府は2010年頃から国境無人離島の振興と保護・保全に積極的に動きはじめ、日本がそれらの島を領有していることを国際社会に明示するための第一歩として「名称付与」に乗り出した。そのなかで、これまで「岩」「瀬」「礁」などと呼ばれてきたものが数多く「島」とみなされることになったのだ。にもかかわらず、公式発表されている島数は依然として6852島のまま。もっとあるはずだ。調べてみると、満潮時にも水面上にある日本の「島」の数はナント1万5528島。まさに大小無数の島から成る島嶼国家、この新事実を見出したのは日本島嶼学会参与の長嶋俊介氏と屋久島(鹿児島県)生まれのジャーナリストである渡辺幸重氏、そして全国の島研究者たち。その成果が今年12月2日発行の『新版日本の島事典』(発行:三交社)に集大成されている。この出版を機に島嶼国家・日本の輪郭を明らかにしていくべきではないか。

ritokeiこと離島経済新聞でも2022年10月21年付けでこの本が紹介されていました。

おそらく国土地理院の2023年2月の島の集計のやり直しは、この本が2022年末に出版されたからだと思います。両者で微妙に数字が異なり、『新版 日本の島事典』の数字は決して公的機関の数字ではありあませんが、『新版 日本の島事典』は現時点で入手可能な最新の文献であり、SHIMADASよりもデータが更新されているであろう『新版 日本の島事典』の情報をもとに、改めて検証が必要と考えました。

で、閲覧した結果、こちらの本では本サイトで後から追加した島、例えば佐賀県藤津郡太良町の竹崎島([109321]参照)、宮崎県宮崎市の青島([109233]参照)などを自然島として扱っていました。残念ながら人口は2015年国勢調査ベースなので、結局国勢調査報告書に立ち返って人口を検証する必要があります。

また、自分にとって目から鱗であったのが、滋賀県琵琶湖の沖島のみならず、島根県中海の大根島、江島を島として扱っていなかったことです。そうです。国土地理院は中海を湖として扱ってリストアップしている以上、大根島、江島も国土地理院の定義では独立した島ではなく、本州の一部であるはずなのです。この辺、国土地理院公表の面積調でも沖島、大根島・江島の島面積がリストされている時点で色々矛盾・混乱がありますが、少なくとも沖島、大根島、江島の有人島としての人口の情報は残すとしても、本州の人口・面積の一部として含まれているという扱いにするのが正しいことになります(現行の表では沖島だけ含んでいる)。

ただそれ以外にも『新版 日本の島事典』の方で独立した自然島として扱っている有人島が色々見つかりました。例えば横浜市金沢区の野島は、SHIMADASによると、もともと本土と砂洲で繋がっていたが、水路を後から掘ったとの記述がありましたが、『新版 日本の島事典』では独立した島として扱かっています(2020年国勢調査人口2,446人)。また島根県浜田市の瀬戸ヶ島(2020年国勢調査人口198人)、広島県南区の宇品島(2020年国勢調査人口1,801人)などが有人島として追加で扱われていました。さらに陸繋島の情報を色々調べたところ、沖縄県名護市の奥武島(奥武島はほかにもありますが、これは屋我地島と沖縄本土を結ぶ島)が国勢調査で有人(2020年国勢調査人口29人)であること、熊本県の天草上島と上天草市の桶島を結ぶ椚島が国勢調査で有人(2020年国勢調査人口3人)であること、熊本県天草市の前島(御所浦島の陸繋島)が、SHIMADASによると2019年8月31日住基人口2人で有人であること(基本単位区では分離不能)、長崎県五島市の前小島(福江島の陸繋島)が、SHIMADASによると2015年2月10日住基人口8人で有人であること(基本単位区では分離不能)等々、色々要修正点が見つかりました。現時点で陸繋島のどこまでを島とみなすかは、結局のところ恣意的なものに感じます。将来的に国土地理院が「島」のリストを公表してくれれば、それに準拠するべきだと思いますが、現状ではSHIMADAS(2019年)、新版 日本の島事典(2022年)、離島統計年報、ritokeiなどを参考文献に挙げ、その上で明白にコンクリート等で水路を埋め立ててしまっているケース(北海道檜山郡江差町の鴎島([109233]参照)など)を除き、独立した島として見做すぐらいに落とし込むしかないと思います。

以上のほか、2020年国勢調査人口として福岡園福岡市西区の能古島(661人)が間違っていました(誤って「合算地域あり」の2人多い数字を用いてしまった)。またritokeiの情報により長崎県西彼杵郡時津町の前島(2020年国勢調査人口5人)、長崎県諫早市の鹿島(2020年国勢調査人口7人)の人口が確定し、長崎県西海市の南串島(2020年9月30日住基人口87人)と竹ノ島(2020年9月30日住基人口3人)の推計人口やリ直しのための情報が揃いました。

というわけで10島を超える島について、追加・要修正点が見つかりましたが、まだ全国をチェックし終わっていないし、これを整理するのにも時間がかかりますので、しばらくお待ちください。


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