メンバー紹介

生まれの市町村の現在人口について

[110399]白桃さん
「133」も「0.75」も[110277]サヌカイトさんの二番目の表「一人存在するのに必要な人数」の最上段・左端の数字です。なんてことはありません、133×0.75≒100ですから計算結果は同じですが、サヌカイトさんの式のほうがスマートです。
そういうことでしたか。納得いたしました。
「推定現在人口」を算出するだけであれば、二番目の表は必要なかったですね。
[110277]でサヌカイトさんが仰りたかった事は、「自治体の存続期間中に生まれた人がいるかどうかの可能性」であって、「その人数を算出する」ことではないのでしょうが、あの式は、（横浜市のように）存続期間が長く、人口変動が大きい自治体には適用できませんね。
そうです。そうです。存続期間が長い/人口が十分多いなどの理由で、1人いることが明らかな場合を見つけることが二つ目の表の目的で、その基準を満たさない市町村で行った最後の人口計算の計算内容に直接関係はしていません。私が調べたかったのは「自治体の存続期間中に生まれた人がいるかどうかの可能性」と言ったほうが適切でしたね。

[110423]未開人さん
誕生日が365日均等である、という仮定については若干疑問を持っています。一応政府統計を調べてみたのですが、休日だと出生数が少ない、という結論が出てくる一方で、季節による差異も一応ありそうです。基本的にはそこまで調べる必要はないかとは思いますが、興味があればぜひ。
まあまあ。365.25日ですらない時点で、そのくらい見逃してくださいな。とはいえ、月ごとでも10%近くの差はあるようなので、思ったよりばらけていますね。特に、4月1日が少ない理由は、昨今ならではというほどでもなさそうですので、なお一層いなかったかもしれないという結論になりそうですね。しかも日曜日ならなおさら…。
　思えば、出生月に関しては、3か月ごととはいえ国勢調査でも扱っているのを知り、地域差とかを調べたことがありましたが、確かに最多の3か月はほぼ一致していたような。唯一沖縄だけ異なるものがちらほらあったような気もしますが、ちょっと曖昧です。

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市町村の体積について

　皆様、反応してくださりありがとうございました。私の前の記事から時間が経っているので、もしかしたら調べているのでは、と思われたかもしれませんが、残念ながら難しいです。
　体積最小市町村については、私も標高による影響が大きいと考え、平均標高が0m、あるならばマイナスといった市町村が該当するのではと思います。ただ後から考えてみると、0mを基準にとるのが本当に適切だったのかというとちょっと微妙な気がしてきました。0m付近での1mの差と、標高の高い地域での1mの差で扱いが異なるというか、この状態で差ではなく比みたいな指標で比べるのが不適切な気がするというか…。市町村内の最高標高(futsunoおじ さんにより調査済みのため最低標高より簡単)を基準にしたほうがよかったかもしれません。

[110418]あきごんさん
　居住地と非居住地別の全国の市町村の平均標高データです。各市町村の居住地と非居住地の面積が分かれば、かけ算をするだけで各市町村の体積が求められるわけなのですが、残念ながらそのデータは見付けられませんでしたが、見ていたら中々面白いデータでした。
こんなデータがあったのですね。論文をそのまま解釈するならば1kmという大きめのメッシュ(当時はそこまでしかなかった?)で人口を判別しているようなので、データさえ見つかればなんとかなるかも、と思わなくもないところです。
　それはさておき、こんなことにも先人がいたというのは驚きです。これ以外の論文もなかなかおもしろそうなことを扱っているようで、時間があるときにじっくり読んでみたいものです。あきごんさん、ご紹介ありがとうございました。

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[110428]樫研さん
　初めまして。地元住民目線の地理にまつわる話、特に呼称とかの価値観にまつわるものは、市町村史にも少ない気がするので、興味深く拝読させていただきました。
　さて、早速の質問で恐縮ですが、樫研さんはもしかして以前にも書き込みされていた[94741]口丹の端くれさんと同じ方ではないでしょうか？と言いましても、悪意があるとは思っていませんので、責める意図は全くありません。実は私は過去ログを漁っていて、樫田地区の住民の方の書かれたその記事を発見したとき以来、もったいないことをしたなと思っていました。樫田地区と言えば、やはり越県合併という印象があるので、もし私が2017年当時からこちらに書き込みをしていたのならば、ぜひ話を聞いてみたかったものだと思ったためです。
　今回は特に明示的にどこの出身とはおっしゃっていないようなので、このようなことを聞いていいのかわかりませんし、そもそも同一の方と言い切れるわけではありませんが、樫研さんは少なくとも周辺に詳しい方であるのは間違いないようです。もし越県合併に関しても、小話やエピソードのようなことをご存知でしたら、教えていただけるととても嬉しいです。

[110386]グリグリさん
[110387]白桃さん

レスありがとうございます。どちらの記事も少々端折りすぎていたようです。


まず[110383]「積分①　四国の市町村の体積」について

えっ、体積、ちょっとびっくりというかなんというか。「昔から調べたかった」という動機はなんなんだろうと不思議に思いました。
　単純に面積があるなら体積も求めてみたい、という安直な考えです。この手のデータが、それこそ十番勝負以外の(笑)何かに使えるとは思っていません。

体積積算の最小単位が250mメッシュになるということでしょうか。250mメッシュごとに特定の市町村を割り当てているのですか、という質問になります。
　250mメッシュを面積等分しています。正確にはメッシュと市町村境界の両方でポリゴンを分割し(和集合の操作を行い)、それぞれのポリゴンの面積を調べるところまでをQGISで行っています。なので、原理的には面積は完全に正しい値なはずです。一方標高については、メッシュを分割した双方ともに元のメッシュの平均標高を利用しているので、必ずしもメッシュの平均標高ほどの精度は保証できません。
　ちなみにこの250mメッシュの平均標高の元データは基盤地図情報の10mメッシュ標高によるものですが、当然こちらを用いたほうが良いことはわかっているものの、PCスペック的にも、自分の技術的にも(※)厳しいので見送っています。
※このデータはかなり細かくファイルが分割されており、また形式もshpではないっぽいので、なかなか簡単には表示できずにいます。

①計算面積が②実際面積よりも実際に近い値になっているという意味でしょうか。そういうことではないかな....
　説明不足だったようです。①計算面積が間違いのほうです。ちょっと補ってみると
「そう大きくは変動しない」面積「を求めている」とはいえ「先に述べた事柄に加えて」そもそもデータが古い「←これは誤認でした」のと、②がもとから小数第二位までのデータということを考えると、想定よりは「①は実際の正しい面積である②に」近い値になったかなと思っています。
といった感じです。データが古いというのは標高データの話でしたので、ごっちゃになってしまっていました。①の元データである市町村shpも、②の元データであるこのサイト(面積調)もかなり新しいものですので、たとえば新しく埋め立てたみたいな影響は(標高データのメッシュがかかっていない場合を除けば)ほとんどないかと思います。
　まとめると、
1. 私の技術不足・知識不足で、QGISの面積計算がどこまで正しいのかわからない
2. このサイトの面積データは小数第二位まで
3. 一部の陸地に標高データのメッシュがかかっていないことがある(これが主眼)
といったことの割には、面積誤差が小さかった(面積が比較的正確に求められた)ことに満足したという感じです。

全国の市を対象に体積を計算していただいた暁には、十番勝負の共通項として最優先で採用いたします^^;
　ありがたいお褒めの言葉ですが、特に和集合の操作が、PCが固まってしまう寸前で1時間耐えてくれてなんとか計算できたくらいギリギリだったので、残念ながら厳しそうです。

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次に[110277]「生まれの市町村の現在人口」について
タイトルからして意味が分かり難いからでしょうか。私も、「一体何を書いているんだ？」と読み始めて、「理論的にもオカシイ」と感じていたのですが、じっくり読んでいるうちに、「あっ、なるほど」と考え直した次第です。
　分かりづらくてすみません。白桃さんはすでに理解されたようですが、ほかの方のためにも一応もう少し細かく解説しておきます。生まれた市町村を出身市町村と仮定したとき、現在存命の方の出身市町村にはどのようなものがあるのか、といった話題になります。
　ここで「割合」の概念を導入します。これは「各年齢ごとの現在人口のうち、当時の総人口における割合」なのですが、平たく言えば、「ある年に生まれて、かつ2020年現在も存命の方が、その誕生年の全体人口に占める割合」になります。この計算方法は海外への移住等を無視すれば正しい値といえると思います。

なぜ計算方法を省いたのかはさて置き
　省いたのは誕生年の全体人口を5年に1度の国調人口で補うというパワープレーで補って、さぼっているのがバレたくなかったからです(笑)。近似するにしても、一次関数的に行うなどの方法もありましたが、どのみち市町村人口は5年単位なのもあり、今回は一番手っ取り早い方法をとりました。存続期間が複数年にまたがる場合は、もっとも長く存在する年を採用しています。このような近似をしても大筋には影響はないと思っていますが、それなのになぜ有効数字を3桁も4桁も書いたのかという批判は甘んじて受け入れます。
　というわけで1つ目の表を無理やり補った値が、最後の推定人口を求める段で利用されています。さてその計算方法ですが、
例えば、宮城県栗原郡藤里町の場合、
「当時の人口」が7,500人、「割合」が2.102、であるのに、「推定現在人口」が0.43、になるのはどうしてなのか判りません。
私の考えでは、
「推定現在人口」＝「当時の自治体人口」×割合×自治体存在日数÷133÷0.75÷365
ではないかと考えますが・・・
すみません。まず計算方法の文章部分を書き間違えていました。正しくは、「当時の自治体人口*(百分率割合/100)*(存続日数/365)」で求めています。藤里町ほかの推定人口の値はこの計算結果と一致しているはずです。割合は上で説明しているものと同じ概念です。7500人のうち2.1%の人が1951年当時に生まれて未だ存命であり、そのうち1/365が4月1日に生まれたのではないかという式になります。ちなみに2つ目の表とは大雑把に言うと逆に計算している形になります。
　といった感じで(どの程度正確なのかはさておき)目的に対する式の立て方としては合っているつもりなのですが、どうなんでしょう?白桃さんの書かれている式の133と0.75がどこから出てきたのかわからなかったのですが、白桃さんはどのような方法で推定されているのでしょうか?


以上、言葉足らずで混乱させてしまい申し訳ありませんでした。もう少し丁寧に説明しておけばよかったです。

　昔から調べたかった市町村の体積について、今回QGISを用いて調べてみました。データは国土数値情報5次(250m)メッシュ標高データの平均標高で、そのメッシュ内の特定市町村の面積とそれをかけたものの和として体積を定義しています。当然ながら標高0mが基準面となっています。また、平均標高も体積から面積を割った値として算出しました。面積を求めるのにGISを用いたり、一部の島では標高データがなかったりしているということで面積誤差も掲載しています。たとえば直島が大きく離れた値となっているのは、おそらく標高データのメッシュのかかっていない無人島があるためと思われます。面積とはいえそもそもデータが古いのと、②がもとから小数第二位までのデータということを考えると、想定よりは近い値になったかなと思っています。


PCのスペック的に今回がかなり限界に近く、これ以上細かくorほかの地域も作るというのは難しそうです。

【1】小数点をつけ忘れていたため追記

　なんの脈絡もなくて恐縮ですが、平成の大合併により生まれの市町村が廃止された方もかなり増えただろうということで、現在も存命の方に限るなら、どのくらいの規模＆過去の消滅市町村出身の方までいらっしゃるのか気になりました。ちょっと不謹慎なような気もしますが、お許しください。

※以下、「現在」には2020国勢調査を使用しています。また、即日改称及び法人格は無視して、市町村名のみを考えています。

たとえば消滅した市で考えてみると、赤間関市で生まれてまだご存命の方は、日本最高齢から考えても、残念ながらもういらっしゃらないと思います。一方、その他の市についてはおそらくまだいらっしゃるのではないかと思っています。まず各年齢ごとの現在人口のうち、当時の総人口における割合を出してみます。


　1930年～2015年の生まれの年代は割合が0.75%を超えています。2015年以降で、2年以内に消滅した自治体はおそらくなかった(強いて言うなら丹波篠山が当時まだ1年半)と思いますので、そのあたりは2年連結で考えるとして、今度は何人いれば0.75%の人が存在するのか、確率的に調べてみました。


　これを見ると、市においては赤間関市の次に古い伏見市(1931廃止)も含めて、古いほうの制限では大丈夫そうに見えます。また日数においても、不安なのは4日間の宇島市(1955改称)くらいですが、こちらも上の表の1.5%・4日を見ると6000人強いればおそらく1人はいらっしゃるので、大丈夫だと思います。
　まとめて考えると、0.75%・半年の267人を下回る自治体はそうはないので、1930以降において1年以上存続した自治体出身の人は2020現在もいらっしゃるということになります(1年存続すれば必ずいずれかの年で半年存続していたことになるため)。それ以前の自治体については、規模にもよりますしなんとも言い難いのですが、1920~ならまだあり得ますし、1910~とかでも大きい自治体ならもしかしたら可能性はあるかもといったところです。

　最後に短命の町[105229]についても見ていきます。町については0.75%・1か月の1570人以下といことは考えづらいので、1か月存続しなかった5町と、1年以内で1930以前の2町を合わせた計7町について考えてみます。


これを見るに、人口の少ない村であっても、よほど前に消滅したもしくは日数が短い自治体でなければ1人くらいはいそうに思えます。藤里町については、存命かどうかというより、そもそもその日に生まれた方がいるかどうかが重要そうです。いずれにせよ生まれが上の7町の方はかなりレアだと思うので、ぜひ会ってみたいものです。

[110090]あらかるとさん
郡とは一つで成り立つんでしょうか？
このサイトの雑学「一郡一村・一郡一町」にそのようなものがリスト化されています。また、市制町村制施行時においても、わずかながらそういったものが存在しており、郡というものが元の地域のつながり的な意味を持たない北海道を無視すれば、群馬の片岡郡、静岡の麁玉郡・浜名郡・磐田郡、山口の見島郡などがあったと把握しています。これらは郡制施行前の特殊な事例ですが、現代では、郡制により付与された行政的な意味が剥奪されたどころか、元来の地域のまとまりとしての意味も薄れてしまいました。「郡なら二つ以上の市町村で構成するべきでは......」という指摘は、市町村体系的にはしごくもっともだと思いますし、自分もそう思いますが、郡というものが形骸化した以上、合併により市部へと変化して構成数が減っても問題は生じません。平成の大合併前では、郡から地域を判別できたり、複数の同名町村を区別できたりという利点もかろうじて残っていましたが、特に合併の激しかった(市部割合の高い)県では、もはやその存在意義を見出せない場合も多いと感じています。


本題です。
[110077]白桃さん　ほか
「文字数逆転」コレクションに関する疑問
「文字数逆転」コレほど直接的には関係しませんが、「生」コレにおいても漢字ごとに読みを振り分ける作業が必要であり、非常に困っています。[109399]の問題点9,10の内容ですが、大雑把に言えば、全体の方針を決めると細部で納得がいかない事例が生じ、かといって事例ごとに判断すると全体的に俯瞰すれば矛盾が生じている、といった感じで、とてももどかしく思っています。先に挙げていない例では、蛇生溪谷(じょうせけいこく)と蛇生瀬滝(じょうせたき)があります。
①全体の方針からみて、前者は「jy-oうせ」または「じょう-せ」、後者は「jy-oう-せ」
②個別にみて、いずれも「oうせ」「せ」
③地理院地図のミスとして、いずれも「oう」
などが考えられます。現在は両方「せ」としていましたが、なるべく読まない漢字は作らないという方針からしても非常に違和感があるので①の「せ」「oう」または③で前者を削除という対応をしようかと思案中です。
「文字数逆転」コレの場合は、地名全体で比較するのが一番単純ですが、接頭語「上(/下)」がついて対象外となるのはもったいない気がします。ではそれは含めるとして、そこからさらに対象を増やしていくと、接尾語「川」がつくのはどうなのか、「木」なら残りの部分だけで読むことはできるか、…とどんどん難しい判断を迫られることになります。特に、読まない字は収集外という条件があることで非常に難しいコレクションだなと感じます。ここの基準をいかに分かりやすく、矛盾なく作れるかが、編集者の腕の見せ所だと思いますので、海辺を飛ぶ鳥さんがどのようにまとめるのか期待しています。