[81000]〜[81099]

[81087]グリグリさん
路線バスを乗り継いで旅するプランを作る・募集するという企画があると面白そうですね。
路線バスを乗り継ぐのをメインとした番組として古いのは、ＴＢＳの「そこが知りたい」でしょうか。一部は書籍化もされて乗車系統・所要時間なども載っていましたが、現在は本を手に入れるのは難しいみたいです。数年前に図書館に予約申し込みをしたところ、横浜市の図書館では所蔵しておらず県内の他の図書館から回ってきた（しかも結構遠いところだったような気がする）ぐらいです。

昭和の終わりごろまでならば主要街道にはほとんど路線が引かれていたでしょうし、途切れるのは県境かよほど人の流動のないところに限られていました。ある程度の都市同士を連絡する路線も多くありましたし。行程を組むのは現在よりもはるかに容易だったと想像できますが、書籍・ネット上ともに実際にやってみた記録というのは見たことがありません。そのころなら国鉄解体・ローカル線の廃止等で、趣味としてみた鉄道に面白みがたくさんあったからなのでしょうか。

現在、東京駅起点で１日でできる範囲で行程を組むとき、ほとんど事前調査なしで駅から駅へ乗り継いで行けるのは、西方面の平塚・八王子ぐらいでしょうか。埼玉方面は大宮ぐらいなら何とかなると思いますが、東武東上線の川越・伊勢崎線の春日部あたりだと鉄道並行では進めません。千葉方面も江戸川を渡るだけなら易しいのですが、その後は鉄道駅から放射状に出る路線をジグザグにたどるしかなくなります。常磐線方面は金町→松戸が進めないので、市川か三郷を経由して松戸市に入り、流山市を経由して柏市に進むことになります。
私が房総半島の乗り継ぎをやった際も、市川→千葉はきちんとたどれていません。歩いてごまかした区間は後日きちんと乗ってつなぎ合わせてはいますが。本数はぐっと減りますが、鉄道並行路線が残っている千葉以降の方が経路選定としては簡単です。

動画があるので、偶に視聴しているサイト何ですが、こんな記事がありました。
KSB瀬戸内海放送-地域ニュース
一昨日の記事になり少し古いんですが。
「東かがわ市」にて市の名称を「てぶくろ市」に改名して欲しいと言う要望が商工会等で挙がっているそうです。

「高松うどん駅」みたいな愛称じゃなくて、名称変更の要望なんですね。
ところで下記の…
てぶくろの生産日本一を誇る
そうなんですか？ここ。

（追記）
此方のブログ（個人）にあった記事（少し古い情報）ですが、他の自治体でも同様の動きがあったみたいです。
県内では、丸亀市が「骨付鳥市」としてＰＲ。
観音寺市でも、うどんのだしなどに使われる特産のいりこから、「いりこだ市」に“改名”しようという動きが出てきている。
芳ばしそうで美味しそうな県ですね香川県。
・饂飩＋出汁

（以下、妄想になりますが）
長野県なら「御蕎麦県」になるんだろうか。（林檎だと青森だし）、
岐阜県なら差し詰め何だろう「鮎・鵜飼・柿」…やっぱ、岐阜県のままで良いな。（愛称は別として）

[81095] 白桃 さん
”かがわ”より「な」のある”かながわ”の一部である相模国で、「鎌倉」の名が見当たらないのも不思議ですが、当時は総称としてではなく、区画された街の名称を用いられることが一般的だったのでしょう。

一言でいえば，当時の鎌倉に「町」と呼べる集落など存在しなかったからです。総称されるほどの町でもなかった。
「明治13年共武政表」で鎌倉郡の項目をみると，格段に戸数が多いのは東海道沿いの 戸塚駅 （郡役所所在地）と 腰越村 でそれぞれ400戸あまり。
せまい意味での「鎌倉」にあるのは，表の中では 長谷村・坂ノ下村・雪ノ下村・大町村 がそれに当たります。山ノ内村 は，切通しを越えた現在の北鎌倉付近。いずれも100戸台で，４村を合わせても千戸には満たないですね。
文部省唱歌に「鎌倉」という歌があります。1910(明治43)年の作品ですが，その最初の２節めと３節めは以下の通り。

　極楽寺坂越え行けば／長谷観音の堂近く／露座の大仏おはします
　由比の浜辺を右に見て／雪ノ下村過ぎ行けば／八幡宮の御社

すでに行政上は町村制施行により 西鎌倉村（長谷村・坂ノ下村ほか）・東鎌倉村（雪ノ下村・大町村ほか） を統合して1894(明治27)年に「鎌倉町」となっているのですが，それ以前の状況を知ってこの歌を聞くと，まだ「村」が散在しているような印象を受けます。

鎌倉時代，もちろん鎌倉は「武士の都」で，相模だけでなく関東を代表する“都市”でした。幕府が京都に移った室町時代も，その前半は鎌倉には「鎌倉府」が置かれて引き続き“東の中心都市”としての役割を持ちました。ところがその鎌倉府の主である 鎌倉公方 と 関東管領 との対立，さらに公方の足利氏，関東管領の上杉氏それぞれの分裂と抗争によって関東は一足早く“戦国時代”に入り，戦乱の中で都市・鎌倉は衰退してしまいました。
やがて関東を統一した後北条氏が拠点を置いた 小田原 が相模，そして関東全体の中心都市となります。そしてその後北条氏が滅ぼされると徳川家康が入封した 江戸 が関東の，そして頼朝以来の「武士の都」の地位を獲得するわけです。
江戸に近い相模東部は幕府によって徹底的に支配が細分されたので，相模国全体を代表するような都市は発達せず，西部・小田原藩の城下町の小田原が首位に立つのみでした。幕府は江戸湾入口の 浦賀 に奉行所を置いて，防衛と物流管理の拠点としました。ペリー来航の地を「浦賀沖」と表現するのはこのことによります。
　※ちなみに，徳川家康は浦賀を長崎に代わる海外貿易の拠点としようとした，という話があります。しかし，これは日本側，そしてスペイン・ポルトガル双方の事情で実現しませんでした。

[81089] hmt さん
讃岐で７つあった「戸数一千以上」の地名は、相模では小田原、横須賀、藤沢駅、浦賀の４つしかありません。

…に浦賀が入っているのも，このことによるのでしょうね。

こうして衰退してしまった鎌倉には江戸時代，鎌倉時代以来の寺院は引き続き散在しても，“都市・鎌倉”は存在しませんでした。松尾芭蕉は平泉を「つはものどもが夢のあと」と詠みましたが，鎌倉も全く同じ状況だったのでしょう。江戸時代後期になり，物見遊山の旅が庶民に広く浸透するようになると，大山詣でや江の島詣でを組み合わせた周遊ルートに鎌倉の古寺も組み込まれ，多くの参詣客を集めるようになります。長谷観音や大仏の前の長谷村や，鶴岡八幡宮前の雪ノ下村は，そのような門前町としての機能を持つ集落ですね。
それでも前述のとおり，1889(明治22)年の町村制施行の段階でも，鎌倉は 西鎌倉村 と 東鎌倉村 のそれぞれにまとめられただけ。「全鎌倉」として統合されるのはそれから５年後のことです。
今，私たちが目にしている“都市・鎌倉”は，明治後半になって保養地として注目されたことと，軍港・横須賀の後背地として海軍の高級将官の邸宅地とされたこと，そして1889(明治22)年に横須賀線が開通して東京および横須賀と直結したこと，…によって成立・発展してできあがった“新しい都市・鎌倉”です。鎌倉町の市制施行は1939(昭和14)年。横浜，横賀，川崎，平塚に続く県内では５番目のことですが，ずいぶんと遅い印象を受けませんか。

つまり，今ある「鎌倉市」と「頼朝の鎌倉」は都市としては連続していません。その点，応仁の乱以降の戦乱で都市構造が根本的に変わっても“千年の都”であり続けた 平安京（京都） や，平城京全体は衰退して消滅しても「南都」興福寺の門前町として生き続けた 奈良 と違うところです。
「明治13年共武政表」に鎌倉が見えないのは，こうした“２つの鎌倉”の間のすき間，ここに“都市”も“町”も存在していなかった時期にちょうどあてはまるものであることによるのだろうと思います。

すでに気づいておられた方もいらっしゃると思いますが、グーグルマップの検索で自治体名を指定すると、その自治体の領域が薄赤色で囲まれた状態で表示されます。例えばこんな感じです。この表示は、自治体のさらに下位レベルでも行われます。

石川県加賀市吉崎町
福井県あわら市吉崎

上記は自治体越えの地名からの事例ですが、地名コレクションの地図データリンクに有効に使えるかもしれません。なお、範囲表示が行われるのは、地名検索結果だけでなく、左メニューの住所リンク（例：日本 > 石川県 > 加賀市）から表示する場合にも表示することができます。表示を消したい場合は、右上のプルダウンメニューの住所ラベルを非表示（チェックを外す）にします。もっと言えば、この住所ラベルを追加してチェックを入れれば、何個でも同時表示もできるようになります。

このサービスですが、ネットで調べてみると、今年の1月20日には開始していたようです。

ところで、この範囲表示ですが、左メニューの住所をどんどんドリルダウン（階層を下げていくこと）していくと、最後には番地範囲まで明示してくれます。住所データによってはうまく表示されない場合もあるようですが、私の場合は、丁目、号、番地まできちんと表示され、最後にはしっかりストリートビューまでサイドメニュー欄に表示されました。これはちょっと怖いかもしれません。

[81075]YT さん
人口・町数など
[81086]むっくん さん
町であるか村であるかの判断基準
[81073]で書き込みました私の疑問に対して有益な情報をご教示いただきありがとうございました。
お蔭さまで、ぼんやりながらも先が見えてきたような気がいたします。もっとも、「その先にあるもの自体がはっきりしたものではない」ことが分った、というのが本音です。
以下は、私の頭の中での復習です。
[81066]にてYTさんが記されていますとおり、「日本地誌提要第６冊」（明治8年）には讃岐国大内郡の町数は３とありますが、これは125％、引田、松原（後の白鳥本町）、三本松のことであり、同寒川郡の町数２とは、85％の確率で志度、津田を指している、と考えています。そして、それを明確にしたものを見たいのであるが見当たらない。あったとしても、明治初期においては何らかの統一規準による裏付けのあるものではない。
脱線しますが、大内、寒川両郡の場合は「町」と「村」の区別がわりと分かりやすいのです。しかしながら、両郡が大川郡として編成され、その郡役所が「辺境」の「後進の町」長尾に置かれた、これも良く分かりません。

[81088]千本桜 さん
JR山ノ目駅がある場所は山目村ではなく中里村の領域です。また、また現在の新町、蘭梅町、山目町二丁目、山目町三丁目なども元をたどれば中里村の領域でした。ですから、本来は山目村と中里村の間に不自然な領域の入込みはありませんでした。
有難うございます。これで、すっきりいたしました。
ところで、「磐井」の件ですが、
Ａ．磐井＝一関
Ｂ．磐井＝一関＋山目
のどちらかでしょうけど、明治8年の「共武政表」には
一関驛4,365人、山目驛1,251人
となっておりますが、「市街名邑及び町村二百戸以上戸口表」には
（第一表）磐井4,969人、（第三表）赤荻村1,807人
となっており、「山目」の名は出てきません。
以上のことから、私もＢではないかと思うのですが、磐井県が出来たときに一関の町を一時的に「磐井」と呼んでいたのではないかという考えも捨てきれません。

[81076]hmt さん
「戸数一千以上地名表」ですが、讃岐だけ「戸数500以上」に緩めて拾い上げてみました。
８位以下は、大内郡三本松村～　(9位以下略)
格段のご配慮有難うございます。（笑）
三本松には「煎鰯　砂糖」と記されていました。
そういえば子供のころ、”だしじゃこ”をおやつ代わりに良く食べていました。でも、あれはお酒の肴にするほうが・・・
[81089]hmt さん
讃岐で７つあった「戸数一千以上」の地名は、相模では小田原、横須賀、藤沢駅、浦賀の４つしかありません。
”かがわ”より「な」のある”かながわ”の一部である相模国で、「鎌倉」の名が見当たらないのも不思議ですが、当時は総称としてではなく、区画された街の名称を用いられることが一般的だったのでしょう。

[81091] BEANさん
皆様お久しぶりです。
長い間に住所が東京都豊島区→さいたま市南区→大阪市平野区と変わりました。プロフィールも変更しておきました。
ほんと、お久しぶりです。また、関西に移られたんですね。経県値も少し上がったようですが、オフ会にもまた顔を出してください。お待ちしていますよ。

[81053] にまんさん
つくば便の場合も、途中の並木地区あたりになると、つくば駅まで２～３kmありますから、バスで駅まで出るなら、そのままバスでという需要も十分あると思います。大学が終点になっているのも同様の理由でしょうね。
岩井・水海道便の場合も通勤利用の中心は、絹の台～松前台のニュータウン地区でしょうが、このあたりも少し歩いて小絹駅か新守谷駅に出るか、バスで新守谷駅か守谷駅に出るかですから、乗換えなんかを考えると高速バスは魅力的でしょうね。
つくばの高速路線バスもやはりマイタウンダイレクトバスと同じように、駅までバス便利用客を取りにいってるんですね。実際に利用していると、想像を遥かに超えて非常に魅力的です。確実に座れて快適であること。乗り換えの煩わしさがないこと。車窓からの景色が楽しめること。時間が短縮されること（ドアtoドアまで考えると大幅に短縮される路線や人も多いと考えます）。今後、口コミなどで広がり、確実に発展すると予想しています。

[81051] Issieさん
まずは足元の高速道路（東関道と常磐道）が整備されたことと，それに加えて“首都機能の一部”を分散させた 筑波研究学園都市 と 鹿島臨海工業地域 の存在が大きいのではないかと思います。必然的に東京都心部との頻繁な往復を生み出すという点で。そしてもう１つは，これに対抗する鉄道交通があまりに弱すぎたこと（だから，ＴＸの開通が大きな脅威だったわけですが）。
なるほど、鉄道交通の弱さも理由ですか。確かに私の場合は時間短縮が大きいです。
たとえば南西方面にあたる神奈川県内の場合，東急や相鉄，神奈中がその担い手になるのでしょうが，まだ様子見でしょうかね。田園都市線や小田急の混雑具合を見れば十分に需要はあると思うのですが，問題は「東名＋首都高３号線」のみというルートの“細さ”かもしれません。
これは、首都高渋滞以外にも、一般道渋滞も影響すると思います。たまに町田周辺に車で出掛けたりすると、車の多さと渋滞の酷さに辟易します。いくら多摩ブランドが魅力とは言え、住むなら千葉がいいよと、ついつい周りに話してしまいます（話がちょっとそれましたね^^;）。

[81050] むっくんさん
終電が出た後の深夜バスですと、他にもまだまだありそうですが。
深夜バスは新橋駅から出ている便がかなりありますね。終電を逃した時には、私も何回か利用しました。鉄道駅にしか止まらないため、そこからまたタクシーなど利用しなければならず、料金も高いため、非常手段としての利用です。

[81091] BEANさん
首都圏では横浜のYCATは大規模駅に隣接する大規模バスターミナルで、近距離高速バスも湾岸方面やアクアライン方面の路線が多数ありますが、高速道路に近接した立地にもかかわらず直結はしていないのが惜しいですね。
高速道路に直結させる計画はなかったんですかねぇ。惜しいですね。
東名ハイウェイバスの停留所は駅から遠いが周辺人口は多いという場所が多く、東京駅直通でもあるので一種の裏ルートとして人気があるようです。渋滞対策としては東京行は用賀PAで降りて田園都市線に乗り換えられるようになっています。
なるほどね。利用可能客が限られるのと、都心まで到達するにはもうひと手段必要なところが、裏ルート以上でも以下でもないところでしょうか。

これまでの鉄道駅から広がる路線バスルートではなく、高速路線バスルートが本格的に整備され、バス路線を補完する意味で鉄道駅に高速直結のバスターミナルを整備するという考え方が、これからの都市整備のあり方の一つとして出て来てもいいなと、期待も含めて考えています。長距離は高速バス、都心の足回りは電車という構図です。

[81090] みかちゅうさん
路線図というものは「ある一時期の情報を作成すること」よりも、「頻繁にある改正情報を収集し、更新すること」の方が大変です。
その通りですね。相当の覚悟と労力が要求されるでしょう。
ホームページのリンク集ぐらいなら可能かもしれません。事業者は公式サイトのリンクを掲載し、自治体バスはバスの時刻表・路線図などのページをリンクするようにします。
確かにこれくらいのイメージで考えるのが妥当かもしれません。
その点、Bus Service Mapはうまく作成していると感じます。
おっしゃる通り、このサイトの路線図（pdf）はきれいに作られていると思います。リンク集などもありますので、もう少し体系的に整理し、HPとしての完成度を上げれば、さらに使いやすく見栄えのするサイトになるでしょう。ただ、サイトの歴史も古いようですし、一時運営を休止していたりと、かなり苦労されているようです。どのようなスタッフ（複数人？）で運営しているんでしょうね

（利点）
○頻繁な更新・修正が容易
○発行コストが低い
○ホームページ作成程度の技術ならある人も多い
路線図に限らず、地図全般のネットの利点として付け加えるなら、
○拡大・縮小が容易
○継ぎ目がない
は見逃せないでしょう。タブレット端末の普及により、この利点が最大限生かされることになると思います。私自身、決してネットマップ派ではないのですが（紙は紙の良さがある）、他の利点と合わせると、機動性、鮮度、使いやすさなどから、実用的にはネットを利用します。紙はどちらかと言うと資料性や娯楽性を強調して生き残っていくのではないかと考えます。

[80997][81024]で話題にしていた都道府県型JPドメインの申請受付が始まります。詳細は、JPRSのこちらのページをご覧ください。それによると、通常の先着順である「通常登録申請」に先立ち、登録商標の権利者が優先される「優先登録申請」と、抽選による「同時登録申請」が行われます。各々の募集開始は次の通りです。

	申請種別	募集期間	抽選	備考
(1)	優先登録申請	7月16日～8月19日	～9月中旬	登録商標の権利者優先
(2)	同時登録申請	9月17日～10月21日	～11月上旬	抽選方式
(3)	通常登録申請	11月19日以降随時		先着順

(1)は、例えば、TOSHIBAという商標を持っている東芝は、toshiba.tokyo.jp をはじめ、全国47都道府県全部の toshiba.xxxxx.jp （xxxxxは都道府県名）を申請できます。ただし、同じ商標を持っていると競合しますので、申請が重複した場合は抽選となります。(2)は、申請に特別な条件はなく、通常の先着順に先立って混乱を避けるため、申請を溜めて抽選で決めるためのものです。

さて、ここで気になることがあります。山口県（yamaguchi）、石川県（ishikawa）、宮崎県（miyazaki）など、苗字としてもランキング上位のドメインが、本来の都道府県名ではなく、苗字として使われる可能性が非常に高いという点です。都道府県型JPドメインの申請条件に、当該都道府県との関連性が問われていないため、言わば、汎用JPドメインの一種に過ぎないという見方もあるかもしれませんが、やはり好ましくないと感じます。

表題に挙げたような有名人の名前そのままのドメインは、申請が殺到する可能性があります。

momoe.yamaguchi.jp
ryo.ishikawa.jp	http://www.ryo-ishikawa.jp/
sayuri.ishikawa.jp	http://www.ishikawasayuri.com/
aoi.miyazaki.jp	http://www.aoimiyazaki.jp/

上記の有名人のオフィシャルサイトのURLを併記しておきましが（山口百恵さんはない）、これらはちょっと魅力でしょう。(1)の優先登録で取得できる可能性のある（商標登録している）会社もありそうです。ちょっと気になりますね。もし、(1)で上記のような申請がなかったら、(2)で申請してみようかな。

有名人に限らず、個人が自分の名前を申請するのも普通に行われることでしょう。自分の子供や孫の誕生記念に取得するなんてことも。そうするとますます競合が起きて、プレミアムが付く可能性は十分にあります。

皆様お久しぶりです。
長い間に住所が東京都豊島区→さいたま市南区→大阪市平野区と変わりました。プロフィールも変更しておきました。

[81049]グリグリさん
首都高を毎日乗車していると、たくさんの高速路線バスが走っているのが分ります。京成系、関鉄系、JR系が中心ですが、都市交通の重要な一翼を担いつつあるんじゃないかなぁと、期待を込めて考えています。東京駅に首都高と直結するバスターミナルを作るなんて考えないですかねぇ。高速道路直結ではありませんが、第4回オフ会の帰路に利用した、西鉄の天神バスターミナルのイメージです。高速に直結するバスターミナルってありましたっけ。また、駅に直結する大規模なバスターミナルってどこかな。名古屋の名鉄バスセンターも規模が大きいかな。私鉄系が多い感じがします。

高速道路直結のバスターミナルというと、大阪には難波のOCATがあります。JR難波駅直結でもあるのですが、地下鉄や近鉄はまだしも南海難波駅からは結構離れています。南海の駅には「なんば高速バスターミナル」があって、OCATと両方で乗降できる路線と片方でしか乗降できない路線があるというのがややこしいところです。

首都圏では横浜のYCATは大規模駅に隣接する大規模バスターミナルで、近距離高速バスも湾岸方面やアクアライン方面の路線が多数ありますが、高速道路に近接した立地にもかかわらず直結はしていないのが惜しいですね。サンシャインシティは高速バス直結のバスターミナルとも言えますが、残念ながら池袋駅からは距離があります。

東京駅には高速道路直結の駐車場があり、送迎用に「八重洲高速降り口」があるものの、首都高速八重洲線の建設が古かったためにバスターミナルは作られていません。今から作るには何年も通行止にして工事をすることになりそうです。

[81051]Issieさん
一般に大規模なバスターミナルが整備されているのは地方中核都市が多く，それが駅のそばにあるのはあまり多くないように思います。恐らくは，
・面的な広がりを持った地域圏内の交通の大部分を民営の長距離路線バスが担ってきたこと
・もともと鉄道は建設当時の既存市街地を避けて敷設されるものであり，必然的に鉄道（特に国鉄・ＪＲ）の駅は（その当時の）町外れに設置されること
・既存の道路を利用するバスは市街中心部に乗り入れることが容易であり（これが鉄道に対する優位性でもある），都心部にターミナルを求めたこと
・バス事業者間に，しばしば行政も関わってターミナルが整備される際に，町外れの鉄道駅ではなく都心部に立地を求めることが多かったこと
…などが理由にあるのではないかと思っています。

札幌では札幌駅前と大通地区(中心部とは創成川を隔てた場所)の両方にバスターミナルがあります。そのように複数のバスターミナルができる大都市を除くと、バスターミナルが駅前にできるか旧市街地にできるかはその土地の事業者次第だと思います。中心部の土地を確保するのは(鉄道駅ほどではないにしても)難しいので、鉄道との乗り換えに便利な駅前をバスの発着点とする例も多くあります。

高速バスそのものは東京圏内では東名や中央道方面の路線の開設が早かったわけですが，どれも“都市間交通”の性格が強く，国鉄（ＪＲ）の補完的な立場をなかなか脱しきれなかったのに対して，通勤輸送も含めた“都市内交通”としては東関道や常磐道沿いの北東方面が立ち上がりが早かったですね。まずは足元の高速道路（東関道と常磐道）が整備されたことと，それに加えて“首都機能の一部”を分散させた 筑波研究学園都市 と 鹿島臨海工業地域 の存在が大きいのではないかと思います。必然的に東京都心部との頻繁な往復を生み出すという点で。そしてもう１つは，これに対抗する鉄道交通があまりに弱すぎたこと（だから，ＴＸの開通が大きな脅威だったわけですが）。
筑波や鹿島と結ぶ“幹”が太くなれば，そこから“枝”を広げるハードルは比較的に低くなる，という事情もあるのかな，と思います。
ひるがえって，たとえば南西方面にあたる神奈川県内の場合，東急や相鉄，神奈中がその担い手になるのでしょうが，まだ様子見でしょうかね。田園都市線や小田急の混雑具合を見れば十分に需要はあると思うのですが，問題は「東名＋首都高３号線」のみというルートの“細さ”かもしれません。
それは，はるか西の山梨県内にまで及ぶ「中央道＋首都高４号線」もたぶん同じ。

東名ハイウェイバスの停留所は駅から遠いが周辺人口は多いという場所が多く、東京駅直通でもあるので一種の裏ルートとして人気があるようです。渋滞対策としては東京行は用賀PAで降りて田園都市線に乗り換えられるようになっています。

大阪ではやはり鉄道が優勢で、つくばや鹿島のような穴場も乏しいので近距離高速バスは少ないのですが(梅田～有馬温泉くらい)、神戸からは神姫バスの三田行・西脇行に加えて淡路島方面のバスが充実しています。ただ、ここでも中心的なミント神戸に加えて少し離れた神姫バスのバスターミナルやさらに路上のバス乗り場から出る路線があって複雑になっています。

[81084]H2 さん
随時更新してネット上でPDFなりで公開して、必要な人が各自で端末に取り込む、もしくは印刷する
印刷物と比較したときのネット上の利点・欠点を考えると
（利点）
○頻繁な更新・修正が容易
○発行コストが低い
○ホームページ作成程度の技術ならある人も多い
（欠点）
○事前に印刷しないと出先で見られない
○携帯端末で見るには概観がつかみづらい
○家庭用のＡ４プリンターで出力すると枚数が増える・ページの境界の接合が面倒
…といったことが挙げられます。

普通の道路地図なんてネット上でいくらでもタダで見られる・印刷できるではないかと思われるでしょうが、適当に印刷するとページの境界が微妙にずれたりして分かりづらくなってしまいます。その点、ページの境界が１ｃｍずつ重なっているような道路地図の本や、新聞紙サイズで一望できるようなのは重宝します。
在庫コストとの兼ね合いを考えるならば、一度に数百枚単位で印刷するのではなく、市役所などの大型プリンターで随時出力できるようになればいいんですけど。まぁ、１枚１００円ぐらいの有料頒布になってしまうのは仕方ないかもしれませんが。

市内全域の地図を入手するために市役所に行くことがありますが、「有料頒布するならばそれなりに改訂版を作ってほしい」と感じます。少々古くてもタダなら仕方ないと割り切りますが、金を払ってまで買う人はいないでしょう。２０年ぐらい寝かしておけば「資料」として価値が出るかもしれませんけど。


[81087]グリグリさん
路線図というものは「ある一時期の情報を作成すること」よりも、「頻繁にある改正情報を収集し、更新すること」の方が大変です。一昔前の地方都市ならば事業者がせいぜい３社程度なので、事業者が現在のように改正情報を発信してくれるのであれば更新作業は容易です。改正の少ない２月や８月あたりに集中的な現地調査をやれば、大都市圏でもなければ相当の範囲を回ることができるでしょう。大学でゼミを立ち上げて、メンバーに車の運転が好きな人がいれば結構できるかも。ところが最近では、市町村営バスに加え、貸切バス・タクシー事業者の参入、地元運営の事実上住民専用バスetcと、運行主体もさまざまで情報も入りづらくなっています。

例えば、横須賀市にハマちゃんバスという自治会が主体で運営しているものがありますが、具体的な経路や時刻がネット上でつかめないのです。Bus Service Mapの作成要領照らし合わせると、ハマちゃんバスは建前上「料金は取らないが謝金や協賛金は受け付ける」としているので記載対象外としている模様。

他にも数か月～１年以上にわたって行われる「試行運行」も悩ましいところ。旭中央地区コミュニティバス（乗合タクシー型）実証運行は４月～７月の４か月にわたって実証運行が行われていますが、こちらはBus Service Mapの「旭大和地区」の図に掲載されています。

さて、「全国バスデータベース」のデータを元にきれいな路線図が描けるかというと…１系統ごとに線を引くとターミナル駅周辺でごちゃごちゃになってしまうし、単純に路線のあるところに１本引くだけなら従来の道路地図となんら変化がありません。元データの情報更新も年に１度のレベルでしょうし。せいぜい「ある特定の停留所がどこの事業者が運行しているか」が事前に分かれば、ホームページを見る・電話で問い合わせができるというぐらいでしょうか。その点、Bus Service Mapはうまく作成していると感じます。

当サイトで同様のデータを整備する、加えて、時刻表データも集める、てなことが実現できれば、ビジネス展開もできるかもしれませんが、そこまでのサイトパワーが現状ではないのが残念です。
ホームページのリンク集ぐらいなら可能かもしれません。事業者は公式サイトのリンクを掲載し、自治体バスはバスの時刻表・路線図などのページをリンクするようにします。問題は、かつてほどの活気はない「落書き帳」に情報が広く集まるかと、広報誌などをこまめにチェックする協力者が落書き帳内に確保できるかです。

讃岐[81076]に次いで、明治13年共武政表の 相模 を眺めます。

明治13年共武政表と、ほぼ同時期である明治14年３月に内務省地理局から出版された『郡区町村一覧』の 神奈川県 もリンクしておきます。こちらは武蔵国に属する１区６郡（現在は横浜市と川崎市になっている久良岐郡・橘樹郡・都筑郡と「三多摩」）が、相模国９郡を併せて管轄していました。

その“神奈川県相”[47125]という地域の前身は、明治９年に分割された足柄県でした。
再編成前の足柄県は、相模国プラス伊豆国（伊豆七島を含む）という、現在の石川県を思わせる南北に長い県でした。

この相模９郡の物産欄を見ると、「米、麦…」で始まる郡が続いています。
唯一の例外は hmtの出身地・津久井郡で、生糸に始まる山村の産物が、平野部を持つ郡との違いを示しています。
車両の数も最小ですが、少数ながら船舶もあり、相模川舟運が存在したようです。

讃岐で７つあった「戸数一千以上」の地名は、相模では小田原、横須賀、藤沢駅、浦賀の４つしかありません。

高座郡藤沢駅を見ると、
大久保町、坂戸町、鎌倉郡西富町、大鋸町 合1262戸 6235人 土俗藤沢駅と唱ふ
とあります。

[81020] 白桃 さん が、讃岐大川郡に記されている“土俗森ト唱フ”について疑問を呈しておられますが、その同類です。

落書き帳過去記事を調べたら、藤沢については [49271] Issieさん による詳しい解説がありました。
藤沢は境川に架かる東海道の藤沢橋をはさんで高座郡と鎌倉郡とにまたがる宿場町で，西から順に高座郡側の「坂戸町（さかどまち）」「大久保町（おおくぼまち）」，鎌倉郡側の「大鋸町（だいぎりまち）」，そして遊行寺の周囲の「西村」の４つの地区を総称して「藤沢宿」と呼んでいました。

その後の改称やら合併やら複雑ですが、明治になってからも引き続いて 藤沢宿＞藤沢駅という総称が用いられ、共武政表にも使われているということようです。

このような現地で使われていた総称の扱い。
藤沢のように現在の市名に採用された地名は問題ないのですが、森の場合は、当時の現地の呼び方が記録されないまま失われ、今となっては“そういう呼び方を聞いたことがありません。”ということになるのでしょう
また、総称が どこまで採用されているのかも、曖昧なのかもしれません。例えば三浦郡を見ると、三崎日ノ出町以下三崎を冠する８町が並んでおり、合計807戸になりますが「三崎」という単一の町場の名として扱われてはいません。

浦賀は、現在では横須賀市の一部になっていますから、現在相模にある 17市のうち「戸数一千以上」の地名に記録されたのは、僅かに３市ということになります。
藤沢より先に市になった平塚はと見ると、大住郡平塚駅と須賀村[77631] とを合せても 1000戸になりません。

「戸数一千以上」に達しない 落選市の中の大物は、言うまでもなく相模原市。
「軍都」相模原が誕生するよりも 60年も前の陸軍が作った統計資料ですから、姿が見えないのも当然。
それでも、現在の相模原市域には、高座郡上溝村が 475戸と記録されています。

[81073] 白桃さん
山ノ目駅西側と（一関駅方面から来て）磐井川を渡った一帯の山目は同じ山目（旧村→旧町）なのでしょうか、多分そうなんでしょうけど、だとすると（旧）中里村が入りこんでいて不自然な気がします。
JR山ノ目駅がある場所は山目村ではなく中里村の領域です。また、また現在の新町、蘭梅町、山目町二丁目、山目町三丁目なども元をたどれば中里村の領域でした。ですから、本来は山目村と中里村の間に不自然な領域の入込みはありませんでした。ではなぜ中里村にJR山ノ目駅や山目町があるのかというと、これには宿駅「山目」の存在が絡んでいます。山目宿は山目村と中里村に跨がる宿場で、山目町（現在の山目町一丁目、二丁目）と呼ばれる町場を形成していました。山目村に属す町場は現在の山目町一丁目、中里村に属す町場が現在の山目町二丁目です。中里村の内に山目町という町場があったわけですから、中里地区民はJR山ノ目駅や山目町二丁目の呼称も自然に受け入れていたと思います。

[81048]で
明治11～13年当時、一関と山目の町並みは一体化していたのだろうか。
と書きましたが、角川地名大辞典を読んでみると、磐井川で分断されるものの、連続した町並みの様子が見えてきました。

明治11、12、13年の共武政表を見て思うのですが、宮城県の輻輳地のうち、下記の２箇所は場所を勘違いする人がいるかもしれませんね。

輻輳地	明治11年の表記	明治12年の表記	明治13年の表記
鹿島台	記載なし	鹿島臺126人	鹿島臺127人
高須賀	高須賀村2,352人	高須賀2,301人	高須賀1,770人

共武政表は人口120人ほどの小さな輻輳地「鹿島台」を掲出しています。鹿島台とはどこを指すのでしょう。現代の我々が思い浮かべる鹿島台の町並みといえば、平渡地区（藩政村の平渡村）に展開するJR鹿島台駅前の町並みでしょう。でも、江戸～明治初期において平渡村内に鹿島台と呼ばれる集落があった話は聞いたことがありません。しかし、平渡地区に隣接した広長地区（藩政村の広長村）には元鹿島台（通称）という集落があり、2.5万分の1地形図にもその名が記載されています。また、宮城県各村字調書によると広長村に鹿島台（たぶん通称）があり、鹿島台には鹿島、琵琶原という二つの小字が記載されています。鹿島、琵琶原を頼りに場所を探すと、2.5万分の1地形図の元鹿島台と同じ場所に行き着きます。よって、共武政表の鹿島台とは元鹿島台の集落を指していると判断します。
また、共武政表は輻輳地「高須賀」を掲出しています。現代の我々が思い浮かべる高須賀はここ。でも、明治13年共武政表の輻輳地「高須賀」は、高須賀村の端郷で河口港の荒浜を指していると判断します。

路線バスの話題が続いていますが、私から情報提供2件です。
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一つ目は、全国バスデータベースという情報があります。生活情報を中心にデータベース販売を手掛ける、株式会社ナビットの新しい商品です。「全国バスデータベース」には、停留所名（ふりがな、経緯度）、路線名、バス会社名が含まれていますが、時刻表データはありません（リンクページにサンプルデータがあります）。業者向けの販売なので、全国データの一括買取価格で300万円と高価ですが、自ら調査することを考えれば決して高くはないのかもしれません。仮に、落書き帳有志から寄付金を集めて一括買い取ったとしても、そのまま当サイトに掲載することはできないでしょうね。地図にマッピングするなど何らかの加工を加える必要があるでしょう。こちらの会社は全国に地域特派員（SOHO）を45,200人（2012.3.1現在）抱えており、全国のごみカレンダーやコンビニデータなど、生活密着データを得意としています。

当サイトで同様のデータを整備する、加えて、時刻表データも集める、てなことが実現できれば、ビジネス展開もできるかもしれませんが、そこまでのサイトパワーが現状ではないのが残念です。

[81045] にまんさん
地図形式の路線図だと、Bus Service Mapというところにもあります。公式のものではなくネット上の集合知のようなものですが、更新頻度も高いし、私は重宝してます。
[81057] みかちゅうさん
美祢市内全域のようなある程度広い範囲の路線図を作成する際に参考になる本として、バス路線図を制作している個人・団体などが共同で執筆した『バスマップの底力』（全国バスマップサミット実行委員会 編著）というものがあります。
どちらの情報も興味深いですね。Bus Service Mapは個人サイトで相当の労力を割いているのが分かります。体系的ではありませんが、リンク情報も豊富で鮮度も高いので重宝しそうです。全国バスマップサミット実行委員会は使いやすいバスマップを追求しようとする市民団体のようですが、地域のNPO法人などが幹事団体になって、独自の出版なども手掛けているんですね。みかちゅうさんが紹介されている「バスマップの底力」は手に入れてみたい本です。ブックオフで探すかアマゾンで中古本買おうかな。Bus Service Mapの運営者もこの本の執筆に関わっているんですね。
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二つ目は、日経ビジネスに掲載された最近の記事紹介です。日経ビジネス7月9日号の特集記事「バスの未来」には、斜陽化が進むバス産業の復権に向けて、地方の復活事例を紹介しています。特に興味深かったのは、お客様の路線バスに対する不安や知識不足を徹底的に解消することに努め、利用者を呼び戻し増収につなげた、北海道の十勝バスの事例と、乗車データをきめ細かく分析し、停留所位置やバスルートを柔軟かつダイナミックに変更することにより、利便性を高めて利用者増につなげた、埼玉県川越市に本社のあるイーグルバスの事例です。職場に日経ビジネスがある方もいらっしゃるかと思いますが、一読されてみてはどうでしょうか。

NHK総合で土曜日の夕方「路線バスの旅」という番組がありますが（東海・北陸は別番組みたいです）、路線バスを乗り継いで旅するプランを作る・募集するという企画があると面白そうですね。観光テーマや旅行期間を設定して。

[81073]白桃さん
２．「日本地誌提要」には町村数が載っていますが、市町村制度が発足する以前に、どこが町で、どこが村かという規準と町村の一覧表というのがあったのでしょうか。
まず、全国的な町村の一覧表というのはおそらく
（１）「各府県村名調査報告」（明治7年現在）（[81075]YTさん）
（２）「郡区町村一覧」（著・出版：内務省地理局、M14.3.）（明治12～13年現在）
（３）「各町村字小名取調調」「各町村字名称調」（明治14年現在）（[81075]YTさん）
（４）「地方行政区画便覧」（著・出版：内務省地理局、M20.10）（明治19年1月現在）
の４つだけではないかと思われます。

次はどこが町で、どこが村かという基準についてです。
（１）においては各府県が町村を独自に分けて数えています。種別として出てくるのは基本的には「町」「村」の２つですが、一部の府県では「町」「村」の２つのみならず「駅」と「宿」をも分けて数えているところがあります。
（２）と（４）においては、内務省は町村を「町」「村」に分けて数えています。

各府県が出している統計書では、当初は（１）と同様に基本的には「町」「村」の２つですが、一部の府県では「町」「村」の２つのみならず「駅」と「宿」をも分けて数えているところがありました。その後明治10年代後半になると内務省乙第36号達（府県統計書様式）（M17.9.3）に従い、「町」もしくは「村」の２つのいずれかとして集計しています。
＃各府県の統計書は郡区町村編制法が施行された明治11年に政府が様式を定めて各府県に出すことを求めたものです。ただし、当初は統計書を出すこと自体が困難を極めることより、定められた様式を守ることよりも、とりあえず発行することを優先的に政府は求めました。明治10年代後半になると各府県の統計書を見る限り様式は一様であり、その一項目としてすべての自治体・行政区画を郡・区・町・村として集計しています。

郡区町村編制法の時代の各府県が出している統計書（但し内務省乙第36号達（府県統計書様式）（M17.9.3）以降のもの）、（２）、（４）を比較してみます。
神奈川県の統計書（e.g.神奈川県県治一斑(明治21年)（編・出版：神奈川県、M25.3.1）M21.12.31現在）では「宿」を「村」として集計しているのに、埼玉県の統計書（e.g.埼玉県統計書(明治20年)（編：埼玉県第一部庶務課、出版：埼玉県、M23.5.））では「宿」を「町」として集計しています。（２）及び（４）ではいずれの県の「宿」をも「町」として集計しています。
＃（２）の例としての神奈川県南多摩郡及び埼玉県北足立郡、（４）の例としての神奈川県南多摩郡及び埼玉県北足立郡
兵庫県の統計書（e.g.兵庫県統計書(明治19_20年)（編・出版：兵庫県、M22.8.28））では武庫郡の西宮鷲林寺新田と西宮柏堂新田を「村」ではなく「町」として集計しているのに対して、（２）及び（４）では「村」として集計しています。

次に（２）郡区町村一覧の例言では
宿　駅　里　郷　荘　組　通　小路　新田　出作　受所　島　浦　浜　等と称する類は其名に拘らず其実に従ふ
とあります。そして（４）地方行政区画便覧の例言では
町村と並立したる地名にして町村と称せず何宿、駅、通、湊、小路、新田、出作、分、受、島、浦、浜、山、里、竈、捌、搦等と称するもの及単に名張（伊賀国名張郡）新鼻、別行（越後国北蒲原郡）等と称するものの如きは町村の文字なきが故に町村の区別判然せず。由て町の性質あるものは特に＊を標し村の性質あるものと混淆せさをしむ。但一市街中（三重県伊勢国安濃郡津の内　榎ノ下、新道、丸ノ内の類）にあるもの並宿、駅は之を略す。
とあります。
郡区町村編制法（M11.7.22）でも条文上特に「町」と「村」を分けた規定は見あたりません。

以上から考えられる合理的結論としては、市制町村制以前においては、集計の都合上便宜的に「町」と「村」に分けていたという程度のものであり、“どこが町で、どこが村かという基準”は存在しなかった、というものではないでしょうか。

この点は市制町村制施行以後では異なり、「市」でない各自治体は「町」と「村」のいずれかとなったようです。
以前にも話題となった神奈川県南多摩郡日野宿を一例として見てみることにします。
市制町村制施行以前においては、国の下部組織である神奈川県は日野宿を「村」として、内務省は（２）や（４）において日野宿を「町」として集計していました。
市制町村制施行以後においては、実務を担う神奈川県に合わせたためでしょうか、国の下部組織である県は従前どおり日野宿を「村」として集計し（[78794]）、国も日野宿を「村」として取り扱ったようです。
明治二十三年　日野宿・桑田村・七生村衆議院選挙人名簿（『日野市史史料集近代２社会・文化編（編・発行：日野市史編さん委員会、S54.3.31）』pp.117-119）では、
神奈川県第三区
　衆議院選挙人名簿　
　　南多摩郡　北多摩郡　西多摩郡

日野宿
　村長　中嶋傅之助

伊藤庄七　　　　　岩渡吉蔵
（略）
とあり、日野宿の首長の名称は村長とあります。

折角なので、路線バスで秋芳洞から別府弁天池に足をのばすバスダイヤを拾ってみました。※印が実際に利用できそうなダイヤです。秋芳洞方面に戻らずに、西の於福の方に向かって、秋吉ファームガーデンでブルーベリー摘みを楽しむとかもありですね。

秋芳洞―流田（区間抜粋）
平日
07:10―07:30
08:30―08:50※
10:20―10:40※
11:45―12:05※
14:20―14:40※
土日祝日
08:20―08:40※
10:30―10:50※
13:30―13:50※

流田―秋芳洞（区間抜粋）
平日
08:50―09:10
10:30―10:50
12:00―12:20※
13:06―13:26※
15:22―15:42※
17:56―18:16※
18:56―19:16
19:56―20:16
土日祝日
08:36―08:56
12:06―12:26※
13:26―13:46※
15:16―15:36※

[81057] みかちゅう さん
ご紹介いただいた本、面白そうですね。路線図とか好きですが、血はそう濃くはないので、ポンと買うには躊躇する値段ですけど、読んでみたいと思います。ありがとうございます。

美祢市内の路線については、幸い、各バス会社からホームページ上にて時刻表データはほぼ提供されています。
山口県バス協会 路線バス案内
秋吉台かるすとタクシー
防長バスのみ、ネットでは主要バス停しか調べることができませんが、以前電話で問い合わせたところ、必要なら市内関係路線の全バス停が載った時刻表をFAXしてくれるとのこと。お盆には帰省するので、その際に各社に紙の時刻表をもらいにいくことも考えています。ちなみにサンデンバスのサイトもちょっとわかりにくいです。宇部市営バス（宇部市交通局）では全バス停の読みが整理・提供されていて、これが本来あるべき姿と思います（美祢市内には1つのバス停しかないのですが）。

運賃情報は網羅しようとすると大変ですね。距離がベースでも直接的には三角表にもとづく必要がありますからね。市のバスブックはA5判36ページですが、さすがに運賃情報は載っていません。間違い等については以前電話で市の担当部署に伝えてありますが、その後もいくつか発見したので、一通りまとめたら再度伝えておこうと思っています。

[81070] にまん さん
下関ご出身なんですね。

そうですね、年間150万人（重複カウントを除くと100万人程度かな）の美祢市への観光客（美祢市総合観光振興計画）のうち、ほとんどはクルマ（レンタカー含む）か貸切バスですよね。ただ以前、某掲示板の関係スレを覗いていて、路線バスで秋芳洞まで行く予定の方がいらしたんですよ。新山口駅などから秋芳洞までは路線バスとは言えど観光客も想定した路線で本数もそこそこありますし。秋吉台・秋芳洞以外のオススメのポイントとして別府弁天池がよく挙がり、そばに複数ある食堂（自分はいつも弁天会館）でのマス定食（1360円）もオススメなんですが、クルマがないとちょっと行きにくい。その時もその方は断念されたのですが、路線図と時刻表を見てみると、事前に上手く計画を立てれば行けなくはないことがわかったんです。

現在は船鉄バスに運行委託されている、あんもないと号という1乗車・定額200円の路線バスが複数路線あるのですが、これで1本で行って、1本で帰って来れるんです（大田・秋芳洞方面から嘉万天神前経由で於福・美祢駅方面を結ぶ路線がある）。流田（ながれだ）もしくはその次の堅田（かたた）が別府弁天池の最寄りのバス停になります。数本ずつしかありませんが（平日ダイヤの方が多い）、事前に計画を立てればダイヤ的にも十分利用できます。しかし市の観光案内サイトでも紹介されていませんし、ましてや地理感がない方が自分で探し出すのはちょっと困難ですね。

そんなわけで、路線バスで秋芳洞まで来る方にもぜひ別府弁天池にも足をのばしてほしいなと思うし、他のちょっとしたスポットも同じことが言えそうだし、そうした利用で少しは閑散バス路線の乗客が増えればいいし、市の観光部署やバス会社も少しはその辺を意識してくれるようになるといいし、なんてことを思っています。とりあえず、某掲示板の関係スレでは、別府弁天池への具体的なダイヤを紹介していくつもりです。観光客の1％（もいないかもしれませんが）が路線バスや高速バスで秋芳洞まで来ると仮定して、その半分でも路線バスで別府弁天池に行くとしたら、閑散バスにとってはインパクトありますよ。

美祢市発行のバスブックについて、来年以降の発行は未定らしいのですが、各社のダイヤ改定時期が微妙に違うので、難しくなってくるかもしれませんね。随時更新してネット上でPDFなりで公開して、必要な人が各自で端末に取り込む、もしくは印刷する、という方法ででも発行が続くといいんですけど。ただし、便利さ・わかりやすさについての問題が別にあって、単純に系統分けしにくい複雑な経路をどこで分けて横に並べるか、（ページ数の節約のために）平日ダイヤと土日祝日ダイヤが混在していてわかりにくいなど、限界もありますね。

・大田区は七辻に信号を立てようとしてなぜ最終的にはたてなかったのか？
・また交差点に信号機を立てる多叉路のに基準は大田区が定めているのか？
・信号を立てようとしていたのは今から何年前か？
・七叉路になってから死亡事故は一件もおこってないか？
このはじめの４つの質問については、ここで回答を得たとしても、関係当局に確認しなければ番組には使えないと思うので、結局のところ、蒲田警察署と大田区役所（場合によっては警視庁と東京都庁）に聞いてくださいということになると思います。

ちなみに信号の設置は、自治体からの要望、協議はあると思いますが、最終的には警察の管轄になります。

[81056]煮豆さん、[81074]かすみさん、女性首長と公式ツイッター情報をありがとうございます。他にもメールで情報をいただいていますので、週末にまとめて更新したいと思います。よろしくお願いいたします。そう言えば、自治体越えの地名コレクションの更新も滞っています。何とかしないと....

[81059]～[81068]のYTさんの書き込みですが、落書き帳への大量の連続書き込みであり、気になる方もいらっしゃるかと思います。この件は以前も私の考えを書き込ませていただいたことがありますが、資料として非常に貴重な内容なので、落書き帳の書き込みをすべて保存するという方針からして、十分容認できると考えています。

これらの書き込みの生かし方としては、まず、マガジンの特集に採用してもらい（白桃マガジンが妥当でしょうね）、その後、独立ページとして企画化するのが理想だと思います。hmtマガジンや白桃マガジンがそういう道筋を作るきっかけにもなっていただけると、本当に素晴らしいと思います。マガジン編集者の方に過度の負担を与えるつもりは毛頭ありませんが、少しずつ充実していけたらいいですね。

私自身もマガジン創刊を目論んでいます。都道府県市区町村のサイト系譜や企画メニューの歴史などを中心にまとめようかなと考えています。新たなマガジン創刊に名乗りを上げる方、お待ちしていますよ。

[81078] 伊豆之国さん
佐倉市民なら皆知っているというこの合言葉。さて、この両市の共通項とは何でしょうか?
佐倉市民歴12年ですが、知りません。聞いたこともありません。
最近のTVというのは報道も含めて極めていい加減で軽薄な証拠かなと。それとも私が無知？

【追記】
表題で検索してすぐに分りました。佐倉で育って地元の学校に通った人なら聞いたことがあるんでしょうね。それにしても「佐倉市民なら皆知っている合言葉」というTV特有の言い回しは本当に腹が立ちます。放送作家や脚本家、あるいは、ニュースディレクタもそうですが、不勉強で洞察力が足りない風潮は本当に心配です。というか、うけ狙いの脚本しか採用されないんでしょうね。良識と洞察力のある人は排除されてしまうのでしょうか。

[81058] ゆうさん
厳密に言えば、JPドメインの運用がはじまったのは1986年のことですが、当時はまだ地域型ドメインはありませんでした。地域型ドメインがはじめて登場したのは1993年のことで、その時点で既設の指定都市ラベルが割当てられました。
なるほど、地域型ドメインの導入はJPドメイン運用開始後、1年間の実験期間を経て導入されたんですね。認識不足でした。ご教示ありがとうございます。
地域型ドメイン名の導入実験
このJPNICのレポートは興味深いですね。私もまんざら関係しないとは言えない業界にいますし、JPNICやJPドメイン管理業務を引き継いだJPRSにも知り合いがいますが、これまであまりドメインについては深く認識していませんでした。ところで、上記レポートには、
地域型ドメイン名の割当てを受けられるのは、次のいずれかに該当する組織/個人です。
1.その地域でドメイン名を使用する個人、あるいはその地域在住の個人
2.高等学校以下の学校、その地域所在の学校法人
3.その地域を中心に活動する法人、法人に準ずる組織
4.属性型ドメイン名の属性AC、GO、ORに該当する組織のうち、その地域内に所在するもの
と書かれていますが、自治体以外で地域型ドメインを実際に使っている例というと、例えば、

千葉県警察	http://www.police.pref.chiba.jp/
石川県立図書館	http://www.library.pref.ishikawa.jp/
金沢市消防局	http://fire.city.kanazawa.ishikawa.jp/
小松市民病院	http://www.hosp.komatsu.ishikawa.jp/

などが見つかりますが、いずれも公共施設ですね（上記の4.に該当）。上記の1. 2. 3.に該当する例って実際にあるのでしょうか。とくに個人の例って見たことないなぁ。

[81058] ゆうさん
2001年の汎用JPドメイン受け付けをもって、政令指定都市専用ラベルを確実に予約することが不可能になります。
汎用JPドメインの登録開始に関しては、JPRSのこちらの文書に詳しいですが、それによると、
(1) 優先登録申請期間：2001年2月22日(木)正午から3月23日(金)正午まで
すでにJPドメイン名を登録していて同じドメイン名で汎用JPドメイン名を取りたい方は優先されます。たとえば、example.co.jp を登録している方は example.jp のように優先して登録申請することができます。商標や商号を持っている方や個人名をドメイン名として使いたい方、AC.JPドメイン名を登録している大学等の組織は、優先的に汎用JPドメイン名を登録申請することができます
(2) 同時登録申請期間：2001年4月2日(月)正午から4月23日(月)正午まで
先着順による競争を緩和するために、期間中の登録申請をすべて同時に来たものとして扱う期間です。同時登録申請では、汎用JPドメイン名の申請が競合した場合には抽選となります

そこで、[81024]で書いた、
相模原市（sagamihara.jp）、浜松市（hamamatsu.jp）、堺市（sakai.jp）の3市が該当することが分りました。
の登録年月日と登録者名をWhoisで調べたところ、

対象市	JPドメイン	登録年月日	登録者名
相模原市	sagamihara.jp	2001/05/21	（株）つくばマルチメディア　デジタルマーケティング部
浜松市	hamamatsu.jp	2001/03/26	株式会社カオス
堺市	sakai.jp	2011/02/18	坂井克己

となっていました。hamamatsu.jp は前述の優先登録申請期間に申請したものと思われます。京都にある会社ですが、hamamatsu との関連がよくわかりません。hamamatsu.co.jp の登録者は現在は別法人ですし、この会社が所有していたとも思えません。sagamihara.jp は同時登録申請期間に申請したのか、その期間終了直後の登録なのか不明ですが、こちらもsagamihara との関連がよくわかりませんね。どちらも、別法人または個人が当初登録していて、その後、買い取りしたのかもしれません。ただ、その場合はWhoisでの登録年月日も更新されるのだとしたら、当初からこの両法人が所有していたことになりますが。

一方、坂井さん個人が所有しているsakai.jpは登録日が2011年です。これ本当に初期登録日でしょうか。それまで、sakai.jpが空いていたとは信じられません。堺市が政令指定都市になったのは2006年ですから、当然その時点でsakai.jpが空いていたはずがありません。おそらくそれまで保有していた個人（法人？）が手放すか更新しなかったために取得できたのではないかと思います。となると、Whoisの登録年月日は現在の登録者の初期登録日ということになりますね。どうもよく分らない、どちらなんでしょうか。

ところで、政令市以外の市のドメインの所有者を調べてみると面白いですね。どうやら、上記のつくばマルチメディアは汎用ドメイン登録開始時に、自治体名ドメインを登録しまくったようです。urayasu.jp ibusuki.jp narita.jp shisui.jp shinagawa.jp fukuchiyama.jp など、ちょっと調べただけでもかなりの数になりそうです。一方、hitachi.jp komatsu.jp は、日立製作所と小松製作所がおそらくco.jpからの優先枠を利用して所有しています。全国の自治体名ドメインの所有者一覧なんて資料も作ってみたいですね。

今はもうありませんが、当時、川崎製鉄所が汎用ドメインとして、kawasaki.jp を取ることができなかった（地域型ドメインとして予約済みだったため）例にもあるように、汎用ドメインの登場により、地域型ドメインとの競合が顕著になり、地域型ドメインの使い勝手の悪さが問題視された上で、都道府県型ドメインへの移行となったのでしょう。

>オーナー グリグリさん

いきなりクイズを出して恐縮ですが、今晩のTV番組より。
佐倉市民なら皆知っているというこの合言葉。さて、この両市の共通項とは何でしょうか?

ヒントはこちらに…。

♯「長崎」「さくら」と聞いて、まず私が思い出してしまったのが、旧式ワープロの有名な?誤変換。
　「桜のは長崎増す」(桜の花が咲きます)[59040]。

寝台特急「さくら」の終着駅だった長崎県には「さくら銀行」はありませんでしたが、佐倉市には「さくら銀行佐倉支店」がありました。こちらは「三井住友銀行」となった現在も営業を続けています。

dai-oicoさんの[81071]の書き込みですが、元々、私宛にメールで問い合わせがあった件です。そこで落書き帳に書き込んで広く問うてみてくださいとお願いしました。かなり難易度が高そうなご質問ですが、お分りになる方がいらっしゃいましたら、一つでも構いませんので情報を提供してあげていただけませんか。よろしくお願いいたします。

[81073] 白桃さん
讃岐には、志度、高松、宇多津、丸亀、多度津、琴平、観音寺と７つも出てきますが、もう一邑出てきてほしい

「戸数一千以上地名表」ですが、讃岐だけ「戸数500以上」に緩めて拾い上げてみました。
８位以下は、大内郡三本松村　香川郡仏生山町　那珂郡榎井村　三野郡仁尾村の内字仁尾ノ町　香川郡中ノ村内字東西中村　阿野郡坂出村の内字通町　小豆郡土庄村　豊田郡和田浜の内字浜　大内郡引田村　香川郡岡村の内字香西。

期待通りの結果になりましたが、人口では三本松が仁尾に負けて９位。

戸数や人口のことはさておき、私が大いに関心をそそられたのが物産欄です。
三本松には「煎鰯　砂糖」と記されていました。
讃岐三白[80930]の一つである砂糖だけでなく、いりこ（煮干）の生産地だったのですね。

三白とその加工品が記されていたのは、木綿が観音寺、砂糖が三本松と坂出。
塩は坂出だけでしたが、加工品の醤油は、高松・仁尾・和田浜・土庄と多くの町が関係していました。

讃岐の人口輻湊地が、「米、麦…」というお定まりの物産でなく、特産物を生かした町づくりをしていた様子に感じ入りました。

[81073] 白桃さん
１．「市街名邑及び町村二百戸以上戸口表」に記載されている人口の出典元はどこなのか・・・「共武政表」に続く「徴発物件一覧表」なのでしょうか？

明治20年版の『徴発物件一覧表』には名邑毎の人口は掲載されてなく、戸長役場の管轄毎の人口が載っています。『共武政表』を含め、これらの人口の出典元は、内務省が把握しているはずの戸籍人口でしょうが、オリジナルの統計が残っていないために、『共武政表』の方に詳しい情報が残ったというのが実情でしょう。ただ残念なことに『明治八年版の共武政表』は明治5年～明治7年の本籍・現住人口が適当に採用されています。また『徴発物件一覧表』の方は明治16年度から始まりますが、

明治16年度版：明治16年1月1日調の国郡別人口を掲載
明治17年度版：明治17年1月1日調の国郡別人口を掲載
明治18年度版：明治18年1月1日調の国郡別人口を掲載
明治19年度版：明治19年1月1日調の国郡別人口を掲載
明治20年度版：明治19年12月31日調の、戸長役場所在地別人口を掲載

明治16年～明治19年に関しては、町村レベルでの人口は掲載されていません。また掲載されている人口は現住人口のようなのですが、内務省統計局の戸口表と数字がずれています。明治20年版の徴発物件一覧表は、戸長役場の管轄区毎の人口という点で、内務省の統計である『日本帝国民籍戸口表. 明治１９年１２月３１日調』よりも情報が多いはずなのですが、数字がずれています。詳しい比較を行っていませんが、『地方行政区画便覧』と同じで、まとめた人間はそれほど人口の定点観測には注意を払っておらず、明治20年年末の数字が入手できたらそれで置き換えてしまっていたりしているのでしょう([69010]参照)。

２．「日本地誌提要」には町村数が載っていますが、市町村制度が発足する以前に、どこが町で、どこが村かという規準と町村の一覧表というのがあったのでしょうか。

町村数に関しては、過去にokiさんが[58109]でまとめられています。例えば陸中国磐井郡は、『天保郷帳』では86村、『日本地誌提要』では86村1町となっていますが、内務省地理局編纂物刊行会編『内務省地理局編纂善本叢書:明治前期地誌資料』収録の『明治前期全国村名小字調査書』 (1986-1987年)(むっくんさんの紹介[54378] )収録の「水沢県管下各区並村名調」では全て「村」と称し、西磐井郡(第八大区)、東磐井郡(第九大区)合わせて合計87村となっています。

大区	小区	村数
第八大区	一小区	7
第八大区	二小区	7
第八大区	三小区	5
第八大区	四小区	8
第八大区	五小区	5
第八大区	六小区	9
第八大区	小計	41
第九大区	一小区	8
第九大区	二小区	3
第九大区	三小区	11
第九大区	四小区	6
第九大区	五小区	2
第九大区	六小区	4
第九大区	七小区	5
第九大区	六小区	3
第九大区	九小区	4
第九大区	小計	46
第九大区	合計	87

このうち第八大区四小区八ヶ村の内訳は、鬼死骸村、一関村、二関村、三関村、下黒沢村、上黒沢村、山目村、赤荻村で、これらは明治7年5月中の状況を記しています。

一、本書は、明治七年五月二十七日、内務省地誌課が各府県に村名の調査を命じ、これを受けて各府県から提出された「各府県村名調査報告」と、明治十四年十一月二十六日、内務省地理局が各県へ宛てて町村の字小名を照合した「各町村字小名取調調」「各町村字名称調」等のうち現存するものを収録するものである。

一、明治七年の達によって提出された調査書は同年五月三十日までの期提出期限を定められたが、二十三県については五月中に提出され、あとはおおむね同年十二月迄に提出を終えている。但し、栃木、三重、宮城の各県は翌年一月、浜田県は翌年二月になって提出している。

ところで町村数を調べていくうち、確か『明治前期全国村名小字調査書』の解説の中で引用されていた亀掛川浩『明治地方自治制度の成立過程』(1955年)を読んだところ、以下の表を見つけました。

(一) 町村編制の変化 大村文書中にある「明治七年―十九年町村合併分離調」によれば、左表に示すごとく、明治八年頃から斬減してきた全国町村数は、十一年頃からほぼ安定していたのが、十九年にいたって多少の減少を示している。

表は左から年次、合併の旧町村数／新町村数／差引減町村数、分離の旧町村数／新町村数／差引増町村数、新設の増町村数、合併・分離・新設を合計した差引増減町村数、年末現在での町村数です。

年次	旧町村数	新町村数	差引減町村数	旧町村数	新町村数	差引増町村数	増町村数	差引増減	年末現在数
明治7年	205	71	134	1	2	1		-133	78,280
明治8年	3,347	982	2,365	17	35	18	9	-2,338	75,942
明治9年	4,216	1,534	2,682	13	35	22	5	-2,655	73,287
明治10年	1,926	726	1,200	22	57	35	8	-1,157	72,130
明治11年	754	270	484	22	87	65		-419	71,711
明治12年	527	211	316	75	330	255	14	-47	71,664
明治13年	134	57	77	41	167	126	2	51	71,715
明治14年	274	99	175	106	333	227	14	66	71,781
明治15年	152	63	89	95	337	242	7	160	71,941
明治16年	304	88	216	67	207	140	20	-56	71,885
明治17年	53	25	28	15	42	27	4	3	71,888
明治18年	247	91	156	26	71	45	111	0	71,888
明治19年	1,029	158	871	24	69	45	5	-821	71,067
合計	13,168	4,375	8,793	524	1,772	1,248	199	-7,346

計算上は、明治6年年末の時点で7万8413の町村が存在したことになります。

残念ながら、大森文書の肝心の原本には目を通せていない状況ですが、明治初期の町村数の変遷を知る上で参考になるでしょうか。

【追記】大森文書について、図書館の検索を中心に以前調べましたが、先ほど
改めてgoogleで検索したところ、

梅村　又次 『松方財政と殖産興業政策』 (1983年)

ところで，明治初期の町村分合に関する全国的統計としては「明治七年――十九年町村合併分離調」（大森文書）が著名だが，「大森文書」による1874（明治7）年の町村合併による町村数の減少134カ町村は井戸の調査による旧筑摩県の243カ町村よりもはるかに少ないことからみてこれは信頼しがたい31)．

31）　井戸庄三「明治初期町村分合に関する二，三の問題―長野・山梨両県を中心として」，『人文地理』18巻4号，1966年，28ページ．

井戸庄三, 『明治地方自治制の成立過程と町村合併』(pdf), 人文地理, 21(5), pp. 29-53 (1969年)
その数値にやや疑問があるが,『大森文書』の「明治七年～十九年町村合併分離調」によれば,全国の町村数は明治7年に78,280町村であったのが,明治10年には72,130町村になり,6,150町村の減となっている。

ということで、上の数字は信頼が低いもののようです。

こんにちは。書き込めるネタがありますので参上しました。
過去ログをサラサラと見たところまだ出ていないと思われましたので。
竹田市の公式ツイッター、広報、防災情報の２カウントが存在していました。
市の案内ページを貼っておきますね。
http://www.city.taketa.oita.jp/twitter/

今日の大雨で熊本もですが竹田もかなりの被害が出ているようで心配です。

ごく最近の記事を見ていて、改めて疑問が湧いてきたことがあります。
１．「市街名邑及び町村二百戸以上戸口表」に記載されている人口の出典元はどこなのか・・・「共武政表」に続く「徴発物件一覧表」なのでしょうか？

２．「日本地誌提要」には町村数が載っていますが、市町村制度が発足する以前に、どこが町で、どこが村かという規準と町村の一覧表というのがあったのでしょうか。
（[81059]YTさんの記事関連）

３．山ノ目駅西側と（一関駅方面から来て）磐井川を渡った一帯の山目は同じ山目（旧村→旧町）なのでしょうか、多分そうなんでしょうけど、だとすると（旧）中里村が入りこんでいて不自然な気がします。
（[81048]千本桜さんの記事関連）

以上、どなたか詳しい方がいらっしゃいましたら、お教えください。

[81036]グリグリさん
データベースを更新しました。青森県の推計人口が差し引き10人増えたということでよろしいですね。
さようでございます。ありがとうございました。そ、そろそろ「白桃マガジン」の次の特集を組まなければ・・・（汗）

[81072]hmt さん
最初に目に着いたのが、全国戸数一千以上地名表 なのですが、「1880年の全国都市リスト」ともいうべき この地名表 に入る前に、[62939]と同様に各国トップページへの リンクINDEXを作成しておきます。
こうしていただくと、データ入力の際に大変助かります。ありがとうございました。
「全国戸数一千以上地名表」ですが、讃岐には、志度、高松、宇多津、丸亀、多度津、琴平、観音寺と７つも出てきますが、もう一邑出てきてほしい、金毘羅代参三十石船、森の石松の心境です。（笑）

[81018] YT さん
陸軍参謀局が編纂した『共武政表』ですが、とうとう全巻を近代デジタルライブラリーで閲覧可能となっていました。

白桃都市人口研究所[26898]は、本業の材料が増えて、“嬉しくもあり、悩ましくもあり”という状況[81020]。
私も これに釣られて 明治13年の共武政表 を眺めてみました。
こちらは野次馬ですから、体系的な研究などではなく、気の向くままの雑感を記すつもりです。

最初に目に着いたのが、全国戸数一千以上地名表 なのですが、「1880年の全国都市リスト」ともいうべき この地名表 に入る前に、[62939]と同様に各国トップページへの リンクINDEXを作成しておきます。

直接リンクしている各国毎の記事は、「各郡表」と、それに続く「人口一百以上輻湊地」とから構成されています。
上巻には、五畿・東海道・東山道の合計33ヶ国、それに東海道の「附」として伊豆七島と小笠原島も収録されています。
下巻には、北陸道から西海道までの５道38ヶ国と壱岐・対馬の二島、沖縄県が発足した琉球、北海道11ヶ国を収録。
郡区町村編制法 では島嶼についての例外規定がありますが、「郡」のなかった琉球・小笠原などの島嶼も、共武政表の対象になっています。

上巻又は下巻の中で 各国を渡り歩いて調べる場合は、国名の後に記したコマ番号により移動するのが便利でしょう。

上巻

五畿	山城 17	大和 22	河内 28	和泉 32	摂津 35
東海道	伊賀 44	伊勢 46	志摩 53	尾張 54	三河 60	遠江 65	駿河 69	伊豆 74	伊豆七島 76	小笠原島 77
	甲斐 78	相模 83	武蔵 88	安房 102	上総 107	下総 115	常陸 127
東山道	近江 137	美濃 148	飛騨 156	信濃 158	上野 168	下野 176	岩代 181	磐城 198
	陸前 210	陸中 219	陸奥 228	羽前 276	羽後 284

下巻

北陸道	若狭 5	越前 7	加賀 25	能登 50	越中 59	越後 75	佐渡 85
山陰道	丹波 87	丹後 91	但馬 96	因幡 100	伯耆 108	出雲 117	石見 124	隠岐 129
山陽道	播磨 130	美作 137	備前 141	備中 147	備後 152	安芸 157	周防 163	長門 169
南海道	紀伊 175	淡路 185	阿波 187	讃岐 195	伊予 201	土佐 213
西海道	筑前 229	筑後 238	豊前 243	豊後 249	肥前 257	肥後 257	日向 281	大隅 287	薩摩 290
二島	壱岐 294	対馬 295
琉球国	琉球 297
北海道	渡島 301	後志 309	胆振 315	石狩 317	天塩 320	日高 322	十勝 324	北見 325	釧路 327	根室 328	千島 330

みなさま

初めて投稿いたします。
私の担当する番組で、東京都大田区の南蒲田にあります七辻（七叉路）の
事を調べておりまして、このサイトのみやこ♂さんの七叉路コレクションを拝見いたしまして、
七辻の事を詳しくお調べしていれば、質問がありますので具体的にお答えいただけると幸いです。

・大田区は七辻に信号を立てようとしてなぜ最終的にはたてなかったのか？
・また交差点に信号機を立てる多叉路のに基準は大田区が定めているのか？
・信号を立てようとしていたのは今から何年前か？
・七叉路になってから死亡事故は一件もおこってないか？
・この辺のデリバリーのお店は七辻を中心として地位図を作りお宅に迷わないようにしているといった
　工夫は聞いたことがあるか？あれば具体的に（これはご存じであればお答えください）
・そのほかこの七辻にしかない売りや特徴があれば

以上６点ほどありますので、ご協力をおねがいいたします。

[81054] H2 さん

個人的には、秋吉台・秋芳洞が美祢市というのに、一番違和感をもったのですが、まぁ事実なので仕方ないですね。

そもそも路線バスについて知りたかったのは、路線バスをもっと観光客に利用してもらえないものか、と思ったからです。そうしたら、補助金で成り立っている地方の閑散路線バスも、少しはマシになるでしょうし。
そうなれば、本当に望ましいとは思いますが、難しいでしょうね。鉄道で直接アクセスできない観光地へは、貸切バスか自家用車の使用が一般的で、一般路線バスを利用する観光客そのものが非常に少ないですから。
全国的に見ても観光地から観光地へと一般路線バスで周遊するところってほとんどないのではないでしょうか。私が思いつくのは京都と箱根くらいですね。観光客用に観光地を結ぶ巡回路線を作っているところなら、それなりの数はありますけど、H2さんの意図するところはそうではないんですよね。
観光客の身になって考えると、バス待ちで時間をロスしたり、バスの時間が気になって思うような観光ができないのは嫌ですから、最低でも３０分に１本程度の頻度がないと利用されないと思います。ただ、この頻度って路線バスだと幹線というイメージですよね。

いま調べている具体的な場所は、山口県美祢市です。秋吉台・秋芳洞などのある観光地の特性もあって、6社のバス会社が踏み入れています。他に高速バスと観光乗合タクシーとJR鉄道線1路線があります。先頃、これらを1冊にまとめたバスブックが市によって初めて？発行されたのですが（市内世帯配布用）、路線図の間違いや抜けが数カ所あり、バス停も表記間違いや抜けが結構あったので（少なくとも十分に校正作業をしたと言えるレベルではない）、都合上全部チェックしようと思いました。
市が発行するものは、きちんとしていて欲しいですね。あと、やっぱりバスについては路線の変化が激しいので、定期的な更新をして欲しいところです。私が現在住んでいる市も一時期バスマップを作成していたのですが、３か月から半年に一度は市内のどこかで路線の変更がされているような状態ですので、更新が追いつかないのか、現在は、ホームページに各事業者へのリンクを張っているだけになってしまいました。

美祢市内には秋吉台・秋芳洞以外にも小さな観光ポイントがいくつかありますので、秋芳洞までバスで観光に来た方がもう少しほかにも足をのばせるといいなと思っています。別府弁天池とか長登銅山跡とかサファリランドとか。
確かにちょっとしたスポットがありますね。実家が下関だということもあって、帰省したときには、白糸の滝とか別府弁天池にも行きました。車でなんですけどね。弁天池に行ったらやっぱり水を汲んで帰らないといけませんし。。。

（前置）
村無し県が13県、唯一の村が12府県、2つしかないのが5県、3つが3県…。
（本題）
各地の村長が集まり地域活性化や過疎化の問題を議論する初の「全国村長サミットが14,15日に長野県木島平村で開かれる。
平成の大合併で全国の村は3分の1に激減しているのを受けてのもののようだ。

旧国	郡/島	間切数	村数	郡村石高帳	間切数	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
薩摩国	鹿児島郡		25			25	1		30,085.911740	89,374
薩摩国	谿山(谷山)郡		8			8	1		12,691.717970	21,087
薩摩国	給黎郡		8			12			9,653.006470	21,554
薩摩国	頴娃郡		7			14			11,060.169940	15,676
薩摩国	河辺(川辺)郡		35			38	2		31,056.128760	71,277
薩摩国	阿多郡		20			23			18,390.705110	25,207
薩摩国	日置郡		53			55			46,930.256870	69,013
薩摩国	薩摩郡		28			31	1		41,426.711240	33,052
薩摩国	伊佐郡		50			46	1		48,225.798660	31,720
薩摩国	出水郡		39			39	2		44,959.846670	42,735
薩摩国	高城郡		10			11	1		12,866.191670	16,912
薩摩国	甑島郡		14			14			3,580.393940	15,172
薩摩国	揖宿郡		12			17	2		12,556.660490	23,562
薩摩国	十三郡		309	323,483.000000		333	11	323,483.502510	323,483.499530	476,341
薩摩国	大島	13	129	17,200.065980	7	134		17,200.065980
薩摩国	喜界島	6	30	10,836.612820	6	30		10,836.612820
薩摩国	徳ノ島(徳之島)	6	42	15,820.830650	3	44		15,820.830650
薩摩国	与論島	2	6	2,413.485950	2	6		2,413.485950
薩摩国	沖永良(沖永良部)島	3	38	6,522.396620	3	38		6,522.396620
薩摩国	属島(州南諸島)	30	245	52,793.392020	21	252		52,793.392020
薩摩国	合計	30	554	376,276.392020	21	585	11	376,276.894530	323,483.499530	476,341
薩摩国	不一致	0	0	0.000000	0	0	0	0.000000	-12,856.187670	101
薩摩国	総計	30	554	376,276.392020	21	585	11	376,276.894530	310,627.311860	476,442

※明治5年～明治8年当時、州南諸島(奄美群島)は薩摩国扱いであった。『共武政表』は州南諸島の統計を欠く。
※『郡村石高帳』の薩摩国十三郡の郡別石高は不明だが、『郡村石高帳』の薩摩国石高総数は概数であり、『共武政表』の薩摩国十三郡郡別石高合計32万3483石4斗9升9合5勺3才とほぼ等しく、郡別石高に関しては『共武武表』の郡別石高で補間可能である。
※『共武政表』の薩摩国十三郡石高総計・人口総計は、郡別石高合計・郡別人口と異なるが、その差は『共武政表』の大隅国の郡別石高合計・郡別人口合計と石高総計・人口総計の差に等しく、集計上の問題と推測される。
※『日本地誌提要』の薩摩国十三郡石高総計は『地理局雑報』の石高と一致するが、『地理局雑報』の奄美群島の石高3万2828石7斗とは異なる。
※『共武政表』の薩摩国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口58万6324人から州南諸島本籍人口10万8426人を減じた薩摩国十三群本籍人口47万7898人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
壱岐国	壱岐郡			67	1		17,796.389000	17,614
壱岐国	石田郡			59	1		15,057.496000	15,315
壱岐国	合計			126	2		32,853.885000	32,929
壱岐国	不一致			0	0		0.000000	0
壱岐国	総計	22	32,853.885000	126	2	32,853.885000	32,853.885000	32,929

※『郡村石高帳』の壱岐国の郡別村数、郡別石高は不明だが、『郡村石高帳』の壱岐国石高総数は『共武政表』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致し、郡別石高に関しては『共武武表』の郡別石高で補間可能である。
※『共武政表』の壱岐国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の壱岐国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
対馬国	上県郡			52				9,670
対馬国	下県郡			62	1			20,080
対馬国	合計			114	1			29,750
対馬国	不一致			0	0			0
対馬国	総計	110	5,818.116000	114	1			29,750

※『郡村石高帳』の対馬国石高総計は麦高。
※『地理局雑報』の対馬国石高総計は空欄で、『日本地誌提要』の石高は不詳とある。
※『共武政表』の対馬国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口2万9740人とほぼ等しい。

※『共武政表』は琉球国の記載が無い。以下『天保郷帳』の石高を記載する。

旧国	郡/島	村数	郡村石高帳	間切数	村数	町数	日本地誌提要	天保郷帳
琉球国	沖縄島							62,199.000000
琉球国	沖縄島　中頭			11	189
琉球国	沖縄島　島尻			15	162
琉球国	沖縄島　国頭			9	134
琉球国	恵原屋(恵平屋)島							541.600000
琉球国	伊是那島							750.200000
琉球国	伊恵島							3,643.000000
琉球国	計羅摩(慶良間)島			2	9			203.000000
琉球国	戸無島							45.100000
琉球国	粟島							727.400000
琉球国	久米島			2	19			3,677.700000
琉球国	先島			10	87
琉球国	宮古島							12,458.792420
琉球国	八重山島							6,637.321060
琉球国	合計			49	600			94,230.700940
琉球国	不一致			0	0			0.000000
琉球国	総計		94,230.700940	49	600		94,230.700940	94,230.700940

※『郡村石高帳』の琉球国の島別村数、島別石高は不明だが、『郡村石高帳』の琉球国石高総数は『日本地誌提要』、『天保郷帳』の石高と一致し、島別石高に関しては『天保郷帳』の島別石高で補間可能である。
※『地理局雑報』の琉球国石高総計9万4230石7斗1合。
※琉球国の明治6年2月1日調本籍人口は16万6789人。

これらの石高の実態について、明治7年の『府県物産表』における米の収穫高、農林水産業・鉱工業生産高や明治9年～15年の『全国農産表』における米の収穫高・農産高との比較を次回まとめようと思います。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
豊後国	国東郡			118	1		81,138.604900	88,735
豊後国	速見郡			59	3		59,139.330960	57,774
豊後国	大分郡			142	2		71,464.151110	98,833
豊後国	海部郡			167	3		60,961.601150	146,311
豊後国	直入郡			68	1		50,357.259070	40,150
豊後国	玖珠郡			26	1		30,201.548830	21,891
豊後国	日田郡			50	1		33,076.884410	50,261
豊後国	大野郡			162	1		72,845.036910	61,505
豊後国	合計			792	13		459,184.417340	565,460
豊後国	不一致			0	0		0.000000	0
豊後国	総計		459,184.417340	792	13	459,184.417340	459,184.417340	565,460

※『郡村石高帳』の豊後国の国郡別村数、郡別石高は不明だが、『郡村石高帳』の豊後国石高総数は『共武政表』の石高と一致し、郡別石高に関しては『共武武表』の郡別石高で補間可能である。
※『共武政表』の豊後国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の豊後国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
筑前国	遠賀郡	85	54,956.349870	94	3		54,956.349870	48,326
筑前国	宗像郡	62	56,306.452240	62			56,306.452240	37,411
筑前国	鞍手郡	68	60,628.832840	69	1		60,628.832840	41,294
筑前国	穂波郡	61	38,103.410770	61	1		38,103.410770	21,657
筑前国	嘉麻郡	63	46,349.645860	64	1		46,349.645860	22,264
筑前国	上座郡	34	25,596.638000	34			25,596.638000	25,392
筑前国	下座郡	43	21,436.282660	43			21,436.282660	12,994
筑前国	夜須郡	52	40,286.569630	52	2		40,286.569630	28,865
筑前国	御笠郡	58	37,512.697000	57	1		37,512.697000	20,741
筑前国	粕屋郡	85	62,854.032700	85	1		62,854.032700	36,875
筑前国	席田郡	9	9,899.329070	9			9,899.329070	2,504
筑前国	那珂郡	70	42,611.355440	77	1		42,611.355440	61,333
筑前国	早良郡	53	45,153.320080	53	2		45,153.320080	38,252
筑前国	志摩郡	48	44,058.270640	51			44,058.270640	23,015
筑前国	怡土郡	65	47,651.448600	63	1		47,651.448600	20,252
筑前国	合計	856	633,404.635400	874	14		633,404.635400	441,175
筑前国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
筑前国	総計	856	633,404.635400	874	14	633,404.635400	633,404.635400	441,175

※『共武政表』の筑前国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の筑前国人口総計は明治5年旧暦1月29日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
筑後国	生葉郡	59	26,882.990000	57	1		26,882.990000	26,856
筑後国	竹野郡	89	22,875.120000	87			22,875.120000	20,646
筑後国	山本郡	30	16,559.700000	30			16,559.700000	9,512
筑後国	御原郡	36	33,304.900000	36	1		33,304.900000	14,920
筑後国	御井郡	72	56,528.330000	51	1		56,528.330000	43,617
筑後国	上妻郡	115	79,479.484000	115	1		79,479.483000	69,864
筑後国	下妻郡	37	29,921.474000	37			29,944.905000	14,845
筑後国	三潴郡	164	140,130.063000	162	3		140,243.158000	89,084
筑後国	三池郡	72	53,071.812650	70	1		53,125.282650	35,947
筑後国	山門郡	115	77,989.029000	110	2		77,958.368000	68,365
筑後国	合計	789	536,742.902650	755	10		536,902.236650	393,656
筑後国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
筑後国	総計	789	536,742.902650	755	10	536,742.902650	536,902.236650	393,656

※『郡村石高帳』の筑後国石高総計は『日本地誌提要』の石高と一致する。
※『地理局雑報』の筑後国石高45万9184石4斗1升7合は、豊後国の石高と一致し、明らかに誤写である。
※『共武政表』の筑後国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
肥前国	基肄郡			21			12,776.099600	8,422
肥前国	養父郡			44			19,612.691600	21,216
肥前国	三根郡			34			12,826.025100	9,686
肥前国	神崎郡			158			41,936.350700	36,232
肥前国	佐嘉(佐賀)郡			352	4		85,677.199200	100,274
肥前国	小城郡			138	2		41,137.966600	46,512
肥前国	松浦郡			799	7	205,741.252250	138,093.445000	286,301
肥前国	杵島郡			169			67,169.728130	72,893
肥前国	藤津郡			116	1		33,033.061000	56,153
肥前国	彼杵郡			510	9		81,675.622000	220,867
肥前国	高来郡			281	6		67,932.516000	216,242
肥前国	合計			2,622	29		601,870.704930	1,074,798
肥前国	不一致			0	0		67,647.807250	-30,081
肥前国	総計	1,476	365,416.636270	2,622	29	685,117.597620	669,518.512180	1,044,717

※『郡村石高帳』の肥前国の郡別村数、郡別石高は不明。
※『日本地誌提要』の肥前国石高総計は『地理局雑報』の石高と一致する。
※『郡村石高帳』の肥前国の石高は地米31万9700石2斗6升1合3勺5才を含まない。地高の郡別内訳も不明である。

旧国	郡	地米加算前石高	地米	地米加算後石高
肥前国	総計	365,416.636270	319,700.261350	685,116.897620

※『共武政表』と『旧高旧領取調帳』の石高を比較すると以下の通りである。

旧国	郡	共武政表	旧高旧領取調帳	石高差
肥前国	基肄郡	12,776.099600	12,776.099600	0.000000
肥前国	養父郡	19,612.691600	17,901.354600	-1,711.337000
肥前国	三根郡	12,826.025100	14,537.362100	1,711.337000
肥前国	神崎郡	41,936.350700	41,936.350700	0.000000
肥前国	佐嘉(佐賀)郡	85,677.199200	95,677.440200	10,000.241000
肥前国	小城郡	41,137.966600	41,137.798600	-0.168000
肥前国	松浦郡	138,093.445000	216,163.762640	78,070.317640
肥前国	杵島郡	67,169.728130	67,773.728130	604.000000
肥前国	藤津郡	33,033.061000	33,033.061000	0.000000
肥前国	彼杵郡	81,675.622000	82,565.274930	889.652930
肥前国	高来郡	67,932.516000	67,942.497750	9.981750
肥前国	合計	601,870.704930	691,444.730250	89,574.025320
肥前国	不一致	67,647.807250	0.000000
肥前国	総計	669,518.512180	691,444.730250	21,926.218070

※『共武政表』の肥前国養父郡本籍人口1万1216人は明治13年1月1日調本籍人口1万9750人、明治12年1月1日調三養基郡本籍人口4万3009人との比較から2万1216の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の肥前国佐賀郡本籍人口9万0274人は明治12年1月1日調本籍人口1万0770人との比較から10万0274人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の肥前国松浦郡本籍人口27万6301人は、明治12年1月1日調東西松浦郡本籍人口13万0949人、明治12年1月1日調南北松浦郡本籍人口17万0564人、明治5年旧暦1月29日調肥前国内佐賀県本籍人口47万6983人、明治5年旧暦1月29日調肥前国内長崎県本籍人口59万7477人との比較から、28万6301人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の肥前国人口総計104万4717人は明治5年旧暦1月29日調本籍人口107万4460人と比べて約3万人ほど過少であり、107万4717人の可能性が高い(養父郡・佐賀郡・松浦郡の人口を修正)。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
肥後国	天草郡	90	25,661.051700	132	4		25,661.051700	163,662
肥後国	蘆北郡	204	21,023.699190	261	2		21,023.699190	45,398
肥後国	球麻(球摩)郡	40	64,787.232360	415	1		64,787.232360	53,660
肥後国	八代郡	96	62,985.400160	304	1		62,985.400160	72,852
肥後国	益城郡	389	193,985.381650	1,015	2		193,985.381650	126,401
肥後国	上益城郡			616	1		98,327.072940	64,350
肥後国	下益城郡			399	1		95,658.308710	62,051
肥後国	宇土郡	64	35,794.852370	193	1		35,794.852370	37,400
肥後国	飽田郡	182	72,409.231830	345	3		72,409.231830	125,706
肥後国	詫摩郡	59	32,101.578890	88	1		32,101.578890	31,446
肥後国	合志郡	104	51,839.052030	167	2		51,839.052030	35,232
肥後国	山本郡	63	26,654.640360	123	2		26,654.640360	18,170
肥後国	玉名郡	227	110,614.915720	579	4		110,614.915720	109,906
肥後国	山鹿郡	96	51,007.204040	379	2		51,007.204040	42,845
肥後国	菊池郡	81	29,572.275480	200	1		29,572.275480	25,502
肥後国	阿蘇郡	215	72,800.537130	783	2		72,800.537130	62,207
肥後国	合計	1,910	851,237.052910	4,984	28		851,237.052910	950,387
肥後国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	2
肥後国	総計	1,910	851,237.052910	4,984	28	851,237.052910	851,237.052910	950,389

※『共武政表』の肥後国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の肥後国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
日向国	諸県郡	140	167,956.665350	150	2		167,956.665350	116,243
日向国	宮崎郡	31	39,982.613620	34	1		39,982.613620	26,490
日向国	那珂郡	80	107,588.093980	80	3		107,588.093980	76,941
日向国	児湯郡	52	59,651.352480	53	2		59,651.352480	51,413
日向国	臼杵郡	73	42,963.631220	77	2		42,963.631220	111,023
日向国	合計	376	418,142.356650	394	10		418,142.356650	382,110
日向国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
日向国	総計	376	418,142.356650	394	10		418,142.356650	382,110

※『共武政表』の日向国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の日向国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口38万2564人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
大隅国	菱刈郡	15		14			17,083.333580	7,687
大隅国	桑原郡	31		33			22,730.399350	13,978
大隅国	姶羅郡	41		39	1		42,141.171080	30,967
大隅国	囎唹郡	38		45	3		75,166.087840	57,479
大隅国	肝属(肝付)郡	40		43	1		64,787.266080	41,302
大隅国	大隅郡	46		47	2		30,075.105890	42,093
大隅国	熊毛郡	18		15			9,810.378890	18,949
大隅国	馭謨郡	13		18			1,569.547920	7,107
大隅国	合計	242		254	7		263,363.290630	219,562
大隅国	不一致	0		0	0		12,856.187670	-101
大隅国	総計	242	261,793.742710	254	7	261,793.742710	276,219.478300	219,461

※『郡村石高帳』の大隅国の郡別石高は不明だが、『郡村石高帳』の大隅国石高総数は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致し、『共武政表』の大隅国石高総計から大隅国馭謨郡石高1569石5斗4升7合9勺2才を除した石高とも一致しており、大隅国馭謨郡の石高を含む大隅国石高は『共武政表』の石高であり、郡別石高に関しては『共武武表』の郡別石高で補間可能である。
※『共武政表』の大隅国石高総計・人口総計は、郡別石高合計・郡別人口と異なるが、その差は『共武政表』の薩摩国十三郡の郡別石高合計・郡別人口合計と石高総計・人口総計の差に等しく、集計上の問題と推測される。
※『共武政表』の大隅国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口22万0578人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
安芸国	沼田郡	42	25,941.934900	45	1		25,941.934900	98,322
安芸国	佐伯郡	85	39,540.568500	86	1		39,540.568500	96,337
安芸国	豊田郡	88	58,944.202200	90	2		58,944.202200	100,034
安芸国	山県郡	74	31,639.663000	74			31,639.663000	54,084
安芸国	高宮郡	36	17,923.642000	35	1		17,923.642000	32,139
安芸国	賀茂郡	90	57,857.010000	92			57,857.010000	101,376
安芸国	安芸郡	48	38,986.160500	50			38,986.160500	131,797
安芸国	高田郡	59	43,836.306000	59	1		43,836.306000	59,213
安芸国	合計	522	314,669.487100	531	6		314,669.487100	673,302
安芸国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	5
安芸国	総計	522	314,669.487100	531	6	314,669.487100	314,669.487100	673,307

※『共武政表』の安芸国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の安芸国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口67万3301人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
周防国	大島郡	22	35,453.579500	332	1		35,453.579500	80,429
周防国	都濃郡	48	104,332.360270	485	3		104,332.362070	80,762
周防国	佐波郡	40	90,230.635820	497	2		90,230.635820	66,799
周防国	玖珂郡	112	122,720.145380	344	2		122,720.145380	122,543
周防国	吉敷郡	34	111,624.211500	467	1		111,624.211500	78,556
周防国	熊毛郡	41	87,799.282710	518	2		87,799.282710	69,643
周防国	合計	297	552,160.215180	2,643	11		552,160.216980	498,732
周防国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	-50,000
周防国	総計	297	552,160.215180	2,643	11	552,160.215180	552,160.216980	448,732

※『郡村石高帳』の周防国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の周防国人口合計は明治6年1月1日調本籍人口と一致し、『共武政表』の周防国人口総計は誤写と推測される。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
長門国	豊浦郡	152	141,364.968540	310	3		141,364.968540	101,206
長門国	大津郡	20	47,734.022000	293	1		47,734.022000	37,254
長門国	美祢郡	24	67,292.026000	425			67,292.026000	31,307
長門国	厚狭郡	31	95,714.596800	241			95,714.596800	53,076
長門国	見島郡	2	1,308.699000	3			1,308.699000	1,833
長門国	阿武郡	59	104,729.177550	959	3		104,729.177550	106,652
長門国	合計	288	458,143.489890	2,231	7		458,143.489890	331,328
長門国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
長門国	総計	288	458,143.489890	2,231	7	458,143.489890	458,143.489890	331,328

※『共武政表』の長門国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の長門国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
紀伊国	伊都郡	162	38,032.878810	160	1		38,032.878810	52,000
紀伊国	那賀郡	257	91,117.964360	256	1		91,117.964360	70,302
紀伊国	名草郡	150	88,889.648900	157	2		88,889.648900	97,444
紀伊国	海部郡	59	26,244.496200	62			26,244.496200	73,761
紀伊国	有田(在田)郡	137	47,333.262600	140	1		47,341.445900	55,809
紀伊国	日高郡	153	48,760.713500	178			48,752.530200	77,181
紀伊国	牟婁郡	471	103,904.168980	460	2		103,904.168980	188,253
紀伊国	牟婁郡(和歌山県)	337	67,851.102980
紀伊国	牟婁郡(度会県)	134	36,053.066000
紀伊国	合計	1,389	444,283.133350	1,413	7		444,283.133350	614,750
紀伊国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
紀伊国	総計	1,389	444,283.133350	1,413	7	444,283.133350	444,283.133350	614,750

※『共武政表』の紀伊国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の紀伊国人口総計は明治5年旧暦1月29日調本籍人口61万3925人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
淡路国	津名郡	124	77,882.036060	134	3		77,882.036060	94,681
淡路国	三原郡	134	58,755.945770	133	1		58,755.945760	70,804
淡路国	合計	258	136,637.981830	267	4		136,637.981820	165,485
淡路国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
淡路国	総計	258	136,637.981830	267	4	136,642.763130	136,637.981820	165,485

※『共武政表』の淡路国石高総計は『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の淡路国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
阿波国	三好郡	32	22,947.671240	32	2		22,947.671240	53,916
阿波国	美馬郡	27	10,737.378130	26	1		10,737.378130	70,230
阿波国	阿波郡	31	12,665.965770	31			12,665.965770	37,190
阿波国	板野郡	135	61,791.276510	135	1		61,791.276510	99,568
阿波国	麻殖(麻植)郡	32	16,711.240060	31	1		16,711.240060	40,252
阿波国	名西郡	38	28,837.053320	38			28,837.053320	41,040
阿波国	名東郡	54	38,749.853100	54	2		38,749.853100	105,085
阿波国	勝浦郡	46	34,319.181600	46	1		34,319.181600	30,603
阿波国	那賀郡	142	65,261.020970	148	1		65,261.020970	76,373
阿波国	海部郡	54	18,463.824040	77	1		18,463.824040	35,791
阿波国	合計	591	310,484.464740	618	10		310,484.464740	590,048
阿波国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
阿波国	総計	591	310,484.464740	618	10	310,484.464740	310,484.464740	590,048

※『郡村石高帳』の阿波国麻殖郡の村数は外町1。
※『共武政表』の阿波国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の阿波国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
讃岐国	大内郡	34	16,161.822000	34	3		16,161.822000	30,147
讃岐国	寒川郡	27	23,248.030000	27	2		23,248.030000	43,127
讃岐国	三木郡	20	18,151.123000	20			18,151.123000	23,840
讃岐国	山田郡	33	30,807.895000	33			30,807.895000	37,098
讃岐国	香川郡	49	42,131.424000	49	3		42,131.424000	96,196
讃岐国	阿野郡	36	33,125.386000	36	1		33,125.386000	49,806
讃岐国	鵜足郡	30	30,424.448000	30	1		30,424.448000	36,109
讃岐国	那珂郡	47	30,423.998600	46	2		30,423.998600	57,104
讃岐国	多度郡	24	18,428.667500	24	1		18,428.667500	23,884
讃岐国	三野郡	37	32,948.061300	37	1		32,948.061300	59,341
讃岐国	豊田郡	46	22,562.837000	45	2		22,562.837000	55,355
讃岐国	小豆島	9	9,095.629000	11			9,095.629000	38,920
讃岐国	塩飽島	6	1,519.564400	12			1,519.564400	10,689
讃岐国	直島	3	542.022000	11			785.868000	2,709
讃岐国	男木島	1	89.046000
讃岐国	女木島		154.800000
讃岐国	合計	402	309,814.753800	415	16		309,814.753800	564,325
讃岐国	不一致	-7	0.000000	0	0		0.000000	0
讃岐国	総計	395	309,814.753800	415	16	309,814.753800	309,814.753800	564,325

※『郡村石高帳』の讃岐国村数合計402と村数総計が一致せず。
※『日本地誌提要』の讃岐国の町村数総計は村数390町数16属島25だが、属島25(小豆島2、直島11、塩飽島12)はすべて村数として計上。
※『共武政表』の讃岐国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の讃岐国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口56万4351人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
伊予国	宇摩郡			56	1		22,639.692800	56,900
伊予国	新井(新居)郡			54	1		37,670.728000	59,957
伊予国	周布(周敷)郡			39	1		24,712.783550	25,780
伊予国	桑村郡			31			14,675.222000	15,509
伊予国	越智郡			106	1		47,438.921000	92,261
伊予国	野間郡			29	1		16,688.789000	22,994
伊予国	風早郡			84	1		18,590.421000	28,359
伊予国	和気郡			24	1		16,424.225000	24,955
伊予国	温泉郡			34	2		23,204.737000	46,568
伊予国	久米郡			29			17,604.900000	13,815
伊予国	伊予郡			38	1		28,098.517660	22,233
伊予国	浮穴郡			103	1		39,219.862000	60,348
伊予国	喜多郡			85	2		34,330.501110	67,249
伊予国	宇和郡			265	2		102,022.388300	241,632
伊予国	合計			977	15		443,321.688420	778,560
伊予国	不一致			0	0		0.000000	-4
伊予国	総計	968	443,321.688420	977	15	475,556.573340	443,321.688420	778,556

※『郡村石高帳』の伊予国の郡別村数、郡別石高は不明だが、『郡村石高帳』の伊予国石高総数は『共武政表』の石高と一致し、郡別石高に関しては『共武武表』の郡別石高で補間可能である。
※『共武政表』の伊予国国石高総計は『郡村石高帳』の石高と一致するが、『日本地誌提要』、『地理局雑報』(44万3855石5升8合3勺2才)の石高とは異なる。
※『共武政表』の伊予国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
土佐国	安芸郡	50	54,308.312700	129	1		51,557.873000	66,394
土佐国	香美郡	35	70,088.289000	155	2		70,112.007000	71,874
土佐国	長岡郡	54	75,245.488000	154			74,947.492000	60,710
土佐国	土佐郡	31	52,288.859000	117	1		51,913.161000	75,445
土佐国	吾川郡	44	43,098.130000	124	1		43,181.349000	52,241
土佐国	高岡郡	76	110,354.070000	226	3		112,556.929000	110,003
土佐国	幡多郡	136	105,189.046000	288	2		105,370.180000	89,618
土佐国	合計	426	510,572.194700	1,193	10		509,638.991000	526,285
土佐国	不一致	0	0.000000	0	0		3,060.000000	0
土佐国	総計	426	510,572.194700	1,193	10	512,698.991000	512,698.991000	526,285

※『共武政表』の土佐国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の土佐国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
豊前国	企球郡	111	45,796.075080	249	2		45,796.075080	45,655
豊前国	田川郡	71	54,787.976000	91	3		54,787.976000	38,086
豊前国	京都郡	71	34,620.689200	72			34,620.689200	19,413
豊前国	中津(仲津)郡	76	41,694.166600	92	3		41,694.166600	31,103
豊前国	築城郡	41	23,247.228500	86			23,247.228500	20,422
豊前国	上毛郡	78	38,108.542100	81	2		38,108.542100	33,693
豊前国	下毛郡	98	49,338.908500	98	1		49,338.908500	59,181
豊前国	宇佐郡	225	79,354.495400	150	2		79,354.495400	59,979
豊前国	合計	771	366,948.081380	919	13		366,948.081380	307,532
豊前国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
豊前国	総計	771	366,948.081380	919	13	366,948.081380	366,948.081380	307,532

※『共武政表』の豊前国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の豊前国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
伯耆国	河村郡	108	28,991.951000	107			28,991.951000	23,912
伯耆国	久米郡	120	47,011.309000	119	1		47,011.309000	27,624
伯耆国	八橋郡	108	36,038.157000	108	1		36,038.157000	23,109
伯耆国	汗入郡	75	28,737.638000	75	1		28,737.638000	19,092
伯耆国	会見郡	185	72,603.812000	181	4		72,603.812000	71,802
伯耆国	日野郡	182	37,686.540000	178			37,686.540000	29,972
伯耆国	合計	778	251,069.407000	768	7		251,069.407000	195,511
伯耆国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	4
伯耆国	総計	778	251,069.407000	768	7	251,069.407000	251,069.407000	195,515

※『共武政表』の伯耆国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の伯耆国八橋郡人口3万3109人は明治12年1月1日調本籍人口2万4034人との比較から2万3109人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の伯耆国人口総計は明治7年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
出雲国	島根郡	57	26,358.110000	56	2		26,358.110000	49,860
出雲国	秋鹿郡	24	11,382.584000	24			11,382.584000	12,646
出雲国	楯縫郡	35	24,216.045000	36	1		24,216.045000	25,333
出雲国	出雲郡	32	30,323.972000	32			30,323.972000	17,709
出雲国	神門郡	83	60,614.075000	85	2		60,614.075000	67,106
出雲国	飯石郡	61	31,993.392000	62			31,993.392000	30,014
出雲国	仁多郡	69	21,651.628000	71			21,651.628000	20,582
出雲国	大原郡	65	28,793.606000	65			28,793.606000	27,674
出雲国	能義郡	95	48,057.376000	96	2		48,057.376000	38,989
出雲国	意宇郡	40	37,319.123000	47			37,319.123000	50,309
出雲国	合計	561	320,709.911000	574	7		320,709.911000	340,222
出雲国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
出雲国	総計	561	320,709.911000	574	7	320,709.911000	320,709.911000	340,222

※『共武政表』の出雲国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の出雲国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
石見国	安濃郡	30	14,673.393000	30	1		14,673.393000	22,580
石見国	邇摩郡	46	16,816.383000	47	2		16,816.383000	32,993
石見国	邑知(邑智)郡	106	36,383.751300	106			36,383.751300	53,871
石見国	那賀郡	132	49,168.939700	136	1		49,168.939700	83,688
石見国	美濃郡	117	37,439.546700	118	1		37,439.546700	41,561
石見国	鹿足郡	116	27,654.884800	117	1		27,654.884800	27,342
石見国	合計	547	182,136.898500	554	6		182,136.898500	262,035
石見国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
石見国	総計	547	182,136.898500	554	6	182,136.898500	182,136.898500	262,035

※『共武政表』の石見国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の石見国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
隠岐国	海士郡	8	2,465.697000	8			2,465.697000	5,566
隠岐国	知夫里(知夫)郡	5	3,204.464000	5			3,204.464000	7,069
隠岐国	越智(穏地)郡	16	2,982.691000	16			2,982.691000	5,775
隠岐国	周吉郡	32	3,910.055000	32	1		3,910.055000	10,684
隠岐国	合計	61	12,562.907000	61	1		12,562.907000	29,094
隠岐国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
隠岐国	総計	61	12,562.907000	61	1	12,562.907000	12,562.907000	29,094

※『共武政表』の隠岐国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の隠岐国人口総計は明治7年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
播磨国	明石郡	146	59,695.993200	153	1		59,695.993200	54,442
播磨国	美嚢郡	171	44,657.427500	149	1		44,657.427500	28,344
播磨国	加古郡	100	50,810.996000	114	2		50,810.996000	47,265
播磨国	印南郡	110	45,737.671800	131	2		45,737.671800	48,724
播磨国	加東郡	162	55,891.217000	152			55,891.217000	43,162
播磨国	加西郡	131	39,498.477200	128			39,498.477200	35,743
播磨国	多可郡	129	34,356.570000	130			34,356.570000	31,049
播磨国	神東郡	78	28,921.589400	79			28,921.589400	22,764
播磨国	神西郡	71	22,306.188360	69			22,306.188360	18,302
播磨国	飾西郡	80	41,016.265000	161			41,016.265000	31,414
播磨国	飾東郡	72	40,295.809000	72	2		40,295.809000	67,277
播磨国	揖東郡	123	56,242.673100	144			56,242.673100	51,226
播磨国	揖西郡	100	33,658.234100	113	2		33,658.234100	39,427
播磨国	赤穂郡	128	44,521.290600	127	1		44,521.290600	55,910
播磨国	佐用郡	88	24,279.789500	87			24,279.789500	23,990
播磨国	宍粟郡	151	38,667.624500	147	1		38,667.624500	40,450
播磨国	合計	1,840	660,557.816260	1,956	12		660,557.816260	639,489
播磨国	不一致	7	0.000000	0	0		0.000000	10,000
播磨国	総計	1,847	660,557.816260	1,956	12	660,557.816250	660,557.816260	649,489

※『郡村石高帳』の播磨国村数合計1840と村数総計が一致せず。
※『共武政表』の播磨国石高総計は『郡村石高帳』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の播磨国佐用郡本籍人口3万3990人は明治12年1月1日調本籍人口2万5331人との比較から2万3990人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の播磨国人口総計64万9489人は明治6年1月1日調本籍人口63万9576人と比べて過剰であり、63万9489人の可能性が高い(佐用郡の人口を修正)。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
美作国	東南条郡	20	10,892.070000	13			10,892.070000	10,309
美作国	東北条郡	40	15,411.237000	31			15,411.237000	11,325
美作国	西々条(西西条)郡	61	26,805.021000	51			26,805.021000	9,329
美作国	久米北条郡	59	28,871.233000	54			28,871.233000	23,397
美作国	久米南条郡	72	22,988.673000	63			22,988.673000	19,670
美作国	勝南郡	78	24,657.972000	69			24,657.972000	17,745
美作国	勝北郡	84	34,139.459000	55			34,139.459000	23,829
美作国	大庭郡	59	20,836.769000	46	1		20,836.769000	20,912
美作国	真島郡	110	33,270.807000	90	1		33,270.807000	29,899
美作国	英田郡	65	13,662.429000	56	1		13,662.429000	16,591
美作国	吉野郡	72	19,954.243000	60			19,954.243000	14,950
美作国	西北条郡	31	10,843.951000	22	1		10,843.951000	17,131
美作国	合計	751	262,333.864000	610	4		262,333.864000	215,087
美作国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	20,000
美作国	総計	751	262,333.864000	610	4	262,333.864000	262,333.864000	235,087

※『共武政表』の美作国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の美作国西北条郡本籍人口3万7131人は明治12年1月1日調本籍人口1万8550人との比較から1万7131人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の美作国人口総計23万5087人は明治5年旧暦1月29日調本籍人口21万5602人と比べて過剰であり、21万5087人の可能性が高い(西北条郡の人口を修正)。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
備前国	御野郡	79	52,824.752000	79	1		52,824.752000	58,395
備前国	津高郡	126	47,224.652000	126	1		47,224.652000	36,849
備前国	赤坂郡	102	43,267.324000	102			43,267.324000	26,484
備前国	磐梨郡	65	26,224.016000	65			26,224.016000	15,711
備前国	和気郡	96	28,871.132000	97			28,871.132000	34,294
備前国	邑久郡	86	70,645.477000	86	2		70,645.477000	44,022
備前国	上道郡	115	99,660.178000	116	1		99,660.178000	46,151
備前国	児島郡	97	50,247.007000	97	2		50,247.007000	71,808
備前国	合計	766	418,964.538000	768	7		418,964.538000	333,714
備前国	不一致	0	0.000000	0	0		0.090000	0
備前国	総計	766	418,964.538000	768	7	418,964.538000	418,964.628000	333,714

※『郡村石高帳』の備前国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の備前国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
備中国	上房郡	31	24,702.032800	99	1		24,702.032800	23,304
備中国	阿賀郡	46	33,207.944000	105	1		33,207.944000	29,150
備中国	哲多郡	33	22,919.894600	87			22,919.894600	18,523
備中国	川上郡	57	31,196.354000	87	1		31,196.354000	37,300
備中国	小田郡	74	37,655.852700	103	1		37,655.852700	64,164
備中国	後月郡	39	18,308.726800	53			18,308.726800	29,290
備中国	下道郡	29	23,622.705600	47			23,622.705600	25,634
備中国	賀陽郡	83	50,416.341230	110	2		50,416.341230	38,914
備中国	都宇郡	48	35,707.826700	122			35,707.826700	27,185
備中国	浅口郡	61	55,201.104700	72			55,201.104700	74,053
備中国	窪屋郡	58	38,416.392670	84	1		38,416.392670	32,028
備中国	合計	559	371,355.175800	969	7		371,355.175800	399,545
備中国	不一致	0	0.000000	0	0		-0.069000	0
備中国	総計	559	371,355.175800	969	7	371,355.175800	371,355.106800	399,545

※『郡村石高帳』の備中国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の備中国人口総計は明治7年1月1日調本籍人口39万9467人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
備後国	御調郡	100	39,828.255550	90	2		39,828.255550	101,646
備後国	世羅郡	50	33,650.490000	49	1		33,650.490000	29,840
備後国	三谿郡	38	19,342.018000	38			19,342.018000	20,225
備後国	三上郡	18	13,693.671000	18			13,693.671000	12,251
備後国	奴可郡	40	19,876.916000	39	2		19,876.916000	20,684
備後国	甲奴郡	32	15,624.411000	32			15,624.411000	15,972
備後国	沼隈郡	43	26,425.220000	44	1		26,425.220000	67,176
備後国	深津郡	28	26,851.073000	35	1		26,851.073000	45,300
備後国	安那郡	29	24,734.709000	30			24,734.709000	24,179
備後国	品治郡	21	11,709.049000	21			11,709.049000	16,341
備後国	蘆田郡	28	17,567.020000	28	1		17,567.020000	30,783
備後国	神石郡	40	22,345.940000	40			22,345.940000	22,836
備後国	三次郡	52	21,613.537000	53	1		21,613.532000	30,335
備後国	恵蘇郡	45	22,613.872000	41			22,613.872000	21,708
備後国	合計	564	315,876.181550	558	9		315,876.176550	459,276
備後国	不一致	0	0.000000	0	0		0.086000	0
備後国	総計	564	315,876.181550	558	9	315,876.181550	315,876.262550	459,276

※『郡村石高帳』の備後国石高総計は『日本地誌提要』と一致し、『地理局雑報』(35万5704石4斗3升7合1勺)の石高と異なる。
※『共武政表』の備後国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口45万9109人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
若狭国	大飯郡	73	20,404.616600	72	1		20,404.616600	16,878
若狭国	遠敷郡	135	44,510.765500	144	2		44,510.765500	49,130
若狭国	三方郡	61	26,851.676000	62			26,851.676000	19,805
若狭国	合計	269	91,767.058100	278	3		91,767.058100	85,813
若狭国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
若狭国	総計	269	91,767.058100	278	3	91,767.058100	91,767.058100	85,813

※『共武政表』の若狭国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の若狭国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
越前国	足羽郡	157	92,917.620000	157	1		92,917.620000	76,336
越前国	吉田郡	146	80,811.852000	127	1		80,811.852000	33,608
越前国	丹生郡	239	87,980.058000	236			87,980.058000	60,122
越前国	今立郡	198	86,268.894000	202	2		86,268.894000	55,367
越前国	南条郡	90	35,770.948600	81	2		35,770.948600	33,375
越前国	坂井郡	355	185,597.301200	356	3		185,597.301200	92,557
越前国	大野郡	264	98,090.417700	254	2		98,090.417700	76,506
越前国	敦賀郡	88	22,806.526250	79	1		22,806.526250	26,270
越前国	合計	1,537	690,243.617750	1,492	12		690,243.617750	454,141
越前国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
越前国	総計	1,537	690,243.617750	1,492	12	690,249.700400	690,243.617750	454,141

※『共武政表』の越前国石高総計は『郡村石高帳』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の越前国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口45万4229人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
加賀国	河北郡	270	99,964.761000	269	2		99,936.201000	74,871
加賀国	石川郡	332	189,919.022000	336	5		189,920.002000	186,898
加賀国	能美郡	278	137,775.276390	264	1		137,766.276390	87,432
加賀国	江沼郡	141	80,950.068000	140	2		80,950.068000	54,693
加賀国	合計	1,021	508,609.127390	1,009	10		508,572.547390	403,894
加賀国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	10,000
加賀国	総計	1,021	508,609.127390	1,009	10	508,572.547390	508,572.547390	413,894

※『共武政表』の加賀国石高総計は『日本地誌提要』の石高と一致し、『地理局雑報』(50万8578石3斗7升2合3勺9才)の石高と異なる。
※『郡村石高帳』の加賀国の国郡別石高は外受高3106石8斗9升1合を含まない。外受高の郡別内訳は不明である。

旧国	郡	受高加算前石高	受高	受高加算後石高
加賀国	総計	508,609.127390	3,106.891000	511,716.018390

※『共武政表』の加賀国河北郡本籍人口8万4871人は明治12年1月1日調本籍人口7万1453人との比較から7万4871人の誤記と判断し修正。
※『共武政表』の加賀国人口総計41万3894人は明治5年旧暦1月29日調本籍人口40万3357人と比べて過剰であり、40万3894人の可能性が高い(河北郡の人口を修正)。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
能登国	羽咋郡	238	99,726.117500	239	1		99,676.187500	71,547
能登国	鹿島郡	201	99,962.978660	196	1		100,096.301060	69,270
能登国	鳳至郡	320	69,858.027500	318	2		69,858.027500	81,837
能登国	珠洲郡	112	35,935.520300	112			35,935.520300	41,725
能登国	合計	871	305,482.643960	865	4		305,566.036360	264,379
能登国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
能登国	総計	871	305,482.643960	865	4	305,666.036340	305,566.036360	264,379

※『共武政表』の能登国石高総計は『日本地誌提要』の石高と一致し、『地理局雑報』(50万8578石3斗7升2合3勺9才)の石高と異なる。
※『郡村石高帳』の能登国の国郡別石高は外受高2120石1斗8升5合を含まない。受高の郡別内訳は不明である。

旧国	郡	受高加算前石高	受高	受高加算後石高
能登国	総計	305,482.643960	2,120.185000	307,602.828960

※『共武政表』の能登国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
越中国	新川郡	1,134	295,756.010000	1,041	4		301,417.882690	256,817
越中国	婦負郡	368	112,139.502000	365	2		113,216.828000	61,434
越中国	射水郡	331	188,681.237000	337	3		172,718.327090	136,319
越中国	砺波郡	740	281,187.358000	701	2		275,890.847670	169,407
越中国	合計	2,573	877,764.107000	2,444	11		863,243.885450	623,977
越中国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
越中国	総計	2,573	877,764.107000	2,444	11	877,764.107000	863,243.885450	623,977

※『郡村石高帳』の越中国の町数総計は外町18。内訳は、新川郡町7、婦負郡町3、射水郡町3、砺波郡町5。
※『郡村石高帳』の越中国の国郡別石高は外受高2万2067石8斗3升2合を含まない。受高加算前の国郡別石高は『日本地誌提要』の石高と一致し、受高加算後の石高は『地理局雑報』の石高と一致する。

旧国	郡	受高加算前石高	受高	受高加算後石高
越中国	新川郡	295,756.010000	20,031.008000	315,787.018000
越中国	婦負郡	112,139.502000	390.765000	112,530.267000
越中国	射水郡	188,681.237000	697.335000	189,378.572000
越中国	砺波郡	281,187.358000	948.724000	282,136.082000
越中国	総計	877,764.107000	22,067.832000	899,831.939000

※『共武政表』の越中国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
越後国	頚城郡	1,140	225,199.769400	1,093	5		225,199.769400	281,635
越後国	苅羽郡(刈羽郡)	202	75,890.293960	186	2		75,890.293958	103,397
越後国	魚沼郡	422	102,282.318100	411	2		102,282.751000	158,019
越後国	古志郡	292	69,235.231600	348	2		69,234.798600	98,559
越後国	三島郡	255	78,509.007200	181	4		78,509.007200	83,065
越後国	岩船郡	268	61,820.382750	249	2		61,820.382750	59,748
越後国	蒲原郡	1,967	537,630.520580	1,784	23		537,629.134580	599,253
越後国	蒲原郡(新潟県)	1,897	520,242.884580
越後国	蒲原郡(若松県)	70	17,387.636000
越後国	合計	4,546	1,150,567.523590	4,252	40		1,150,566.137488	1,383,676
越後国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	30,000
越後国	総計	4,546	1,150,567.523590	4,252	40	1,150,836.368580	1,150,566.137488	1,413,676

※『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『共武政表』、『地理局雑報』(115万0836石3斗2升8合5勺9才)の越後国の石高総計は全て異なる。
※『共武政表』の越後国人口合計は明治7年1月1日調本籍人口138万3572人とほぼ等しく、『共武政表』の人口総計は誤計算と推測される。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
佐渡国	加茂郡	100	48,345.140000	94	3		48,420.536000	31,800
佐渡国	雑太郡	101	64,521.937000	89	3		64,694.269000	50,673
佐渡国	羽茂郡	62	22,339.046000	62	1		22,399.676000	21,932
佐渡国	合計	263	135,206.123000	245	7		135,514.481000	104,405
佐渡国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
佐渡国	総計	263	135,206.123000	245	7	135,206.123000	135,514.481000	104,405

※『郡村石高帳』の佐渡国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の佐渡国人口総計は明治7年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
丹波国	桑田郡	236	56,252.463400	220	1		56,227.729000	52,135
丹波国	船井郡	226	52,134.455100	200	1		52,134.455100	45,723
丹波国	何鹿郡	114	49,525.940800	136	1		49,525.940800	40,422
丹波国	氷上郡	225	67,462.689600	177	1		67,462.689600	65,564
丹波国	多紀郡	115	52,076.370600	213	1		52,076.370600	43,933
丹波国	天田郡	124	52,013.554360	113	1		52,013.554360	47,904
丹波国	合計	1,040	329,465.473860	1,059	6		329,440.739460	295,681
丹波国	不一致	0	-0.000400	0	0		0.000000	0
丹波国	総計	1,040	329,465.473460	1,059	6	329,465.473860	329,440.739460	295,681

※『郡村石高帳』の丹波国石高合計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致し、『郡村石高帳』の石高総計は誤写と推測される。
※『共武政表』の丹波国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
丹後国	与佐郡	94	42,655.442000	95	1		42,655.442000	48,246
丹後国	加佐郡	154	39,080.008500	151	1		39,080.008500	54,999
丹後国	中郡	35	21,987.892800	34	1		21,987.892800	17,037
丹後国	熊野郡	56	19,004.877000	53			19,004.877000	16,073
丹後国	竹野郡	73	25,273.910000	72			25,273.910000	25,693
丹後国	合計	412	148,002.130300	405	3		148,002.130300	162,048
丹後国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
丹後国	総計	412	148,002.130300	405	3	148,002.130300	148,002.130300	162,048

※『共武政表』の丹後国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の丹後国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口16万2０84人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
但馬国	朝来郡	92	20,739.216000	82	1		20,739.216000	26,958
但馬国	養父郡	114	23,942.884000	104			23,942.884000	36,460
但馬国	二方郡	54	10,163.549000	56			10,163.549000	21,390
但馬国	七味郡	73	11,041.539800	69	1		11,041.539800	15,009
但馬国	気多郡	86	20,049.920300	110			20,049.920300	21,125
但馬国	城崎郡	84	21,758.950170	78	1		21,744.745770	24,131
但馬国	美含郡	83	11,993.678000	72			11,993.678000	17,259
但馬国	出石郡	97	28,458.017000	85	1		28,458.017000	25,648
但馬国	合計	683	148,147.754270	656	4		148,133.549870	187,980
但馬国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	0
但馬国	総計	683	148,147.754270	656	4	148,147.754270	148,133.549870	187,980

※『郡村石高帳』の但馬国石高総計は『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の但馬国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口と一致する。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
因幡国	岩井郡	51	22,620.433000	51			22,620.433000	16,193
因幡国	法美郡	61	20,609.604000	62	1		20,609.604000	14,624
因幡国	八東郡	82	26,144.032000	89			26,144.032000	19,102
因幡国	八上郡	62	23,863.999000	62			23,863.999000	14,675
因幡国	知頭(智頭)郡	98	16,686.242000	99			16,686.242000	15,418
因幡国	邑美郡	33	17,379.601000	31	4		17,379.601000	40,000
因幡国	高草郡	84	41,187.218000	83	1		41,187.218000	23,404
因幡国	気多郡	83	27,141.516000	83	2		27,141.516000	20,835
因幡国	合計	561	195,632.645000	560	8		195,632.645000	164,251
因幡国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	-101
因幡国	総計	561	195,632.645000	560	8	195,632.645000	195,632.645000	164,150

※『共武政表』の因幡国石高総計は『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の因幡国人口総計は明治7年1月1日調本籍人口16万2396人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
羽前国	置賜郡	263	337,240.915000	295	5		337,240.915000	146,769
羽前国	置賜郡(置賜県)	223	295,671.543000
羽前国	置賜郡(山形県)	40	41,569.372000
羽前国	村山郡	478	365,370.039460	439	11		365,370.039390	242,639
羽前国	最上郡	86	84,057.516310	85	1		84,057.516310	43,483
羽前国	田川郡	390	160,302.834910	420	5		160,302.834910	132,399
羽前国	合計	1,217	946,971.305680	1,239	22		946,971.305610	565,290
羽前国	不一致	0	0.000000	0	0		0.000000	-10
羽前国	総計	1,217	946,971.305680	1,239	22	946,971.304910	946,971.305610	565,280

※『郡村石高帳』の羽前国の村数総計は外町34。
※『郡村石高帳』の羽前国石高総計は『地理局雑報』の石高と一致する。
※『共武政表』の羽前国人口総計は明治6年1月1日調本籍人口56万7361人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
羽後国	飽海郡	284	74,941.885800	284	2		74,941.885900	72,099
羽後国	秋田郡	289	116,598.956000	282	4		116,598.956000	186,818
羽後国	河辺(川辺)郡	59	27,174.163000	59	1		27,174.163000	28,006
羽後国	仙北郡	184	110,219.487000	179	2		110,219.487000	87,033
羽後国	雄勝郡	88	52,848.280000	86	3		52,848.280000	50,453
羽後国	山本郡	78	42,231.174000	76	2		42,231.174000	63,439
羽後国	平鹿郡	115	67,264.044000	114	2		67,264.044000	66,723
羽後国	由利郡	243	77,196.899550	240	4		77,196.899550	75,269
羽後国	合計	1,340	568,474.889350	1,320	20		568,474.889450	629,840
羽後国	不一致	0	0.000000	0	0		-200.000000	0
羽後国	総計	1,340	568,474.889350	1,320	20	568,474.889450	568,274.889450	629,840

※『郡村石高帳』、『日本地誌提要』、『共武政表』、『地理局雑報』(56万8760石2斗7升5合4勺5才)の羽後国の石高総計は全て異なる。
※『共武政表』の羽後国石高合計は『日本地誌提要』の石高と一致し、『共武政表』の石高総計は誤写と推測される。
※『共武政表』の羽後国人口合計は明治6年1月1日調本籍人口63万0575人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
渡島国	亀田郡			29	1			36,415
渡島国	茅部郡			17				9,680
渡島国	上磯郡			17				8,000
渡島国	福島郡			6				4,510
渡島国	檜山郡			21	1			17,352
渡島国	津軽郡			13	1			20,860
渡島国	爾志郡			8				7,011
渡島国	合計			111	3			103,828
渡島国	不一致			0	0			0
渡島国	総計			111	3	54,814.894820		103,828

※『日本地誌提要』の渡島国石高総計は物産高。
※『共武政表』の渡島国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口9万4610人と比べて過剰であり、現住人口ベース(明治6年1月1日調現住人口9万9909人)か。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
後志国	久遠郡			9				854
後志国	奥尻郡			4				86
後志国	太櫓郡			4				303
後志国	瀬棚郡			5				531
後志国	島牧郡			15				1,039
後志国	寿都郡			8				1,583
後志国	歌棄郡			6				1,140
後志国	磯屋(磯谷)郡			4				1,304
後志国	岩内郡			6	1			3,075
後志国	古宇郡			6				2,009
後志国	積丹郡			8				1,620
後志国	美国郡			5				1,555
後志国	古平郡			6	1			2,663
後志国	余市郡			8	1			2,725
後志国	忍路郡			4				1,515
後志国	高島郡			4				1,115
後志国	小樽郡			5	1			5,413
後志国	合計			107	4			28,530
後志国	不一致			0	0			-5
後志国	総計			107	4	265,580.847190		28,525

※『日本地誌提要』の後志国石高総計は物産高。
※『共武政表』の後志国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口1万9916人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口2万8388人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
石狩国	石狩郡			3	1			1,828
石狩国	札幌郡			17	1			8,825
石狩国	夕張郡							39
石狩国	樺戸郡							78
石狩国	空知郡							0
石狩国	雨竜郡							0
石狩国	上川郡							0
石狩国	厚田郡			10				708
石狩国	浜益郡			8				577
石狩国	合計			38	2			12,055
石狩国	不一致			0	0			0
石狩国	総計			38	2	39,336.069520		12,055

※『日本地誌提要』の石狩国石高総計は物産高。
※『共武政表』の石狩国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口7591人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口1万2123人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
北見国	宗谷郡							352
北見国	利尻郡							947
北見国	礼文郡							376
北見国	枝幸郡							157
北見国	紋別郡			10				299
北見国	常呂郡			7				140
北見国	網走郡			8				248
北見国	斜里郡			5				252
北見国	合計			30				2,771
北見国	不一致			0				0
北見国	総計			30		26,977.420660		2,771

※『日本地誌提要』の北見国石高総計は物産高。
※『共武政表』の北見国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口1647人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口2770人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
胆振国	山越郡			2				1,002
胆振国	虻田郡			4				574
胆振国	有珠郡			5				2,930
胆振国	室蘭郡			7	1			1,020
胆振国	幌別郡			5				442
胆振国	白老郡			3				581
胆振国	勇払郡			16				1,476
胆振国	千歳郡			6				297
胆振国	合計			48	1			8,322
胆振国	不一致			0	0			7
胆振国	総計			48	1	15,837.504290		8,329

※『日本地誌提要』の胆振国石高総計は物産高。
※『共武政表』の胆振国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口7462人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口8421人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
日高国	沙流郡			18				1,895
日高国	新冠郡			11				548
日高国	静内郡			16				2,162
日高国	三石郡			8				390
日高国	浦河(浦川)郡			20				1,199
日高国	様似郡			23				424
日高国	幌泉郡			9				1,531
日高国	合計			105				8,149
日高国	不一致			0				0
日高国	総計			105		48,505.602770		8,149

※『日本地誌提要』の日高国石高総計は物産高。
※『共武政表』の日高国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口7479人と比べて過剰であり、現住人口ベース(明治6年1月1日調現住人口6137人)か。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
十勝国	広尾郡			1				234
十勝国	当縁郡			3				56
十勝国	大津(上川)郡			2				100
十勝国	中川郡			22				539
十勝国	河東郡			5				210
十勝国	河西郡			12				225
十勝国	十勝郡			6				146
十勝国	合計			51				1,510
十勝国	不一致			0				0
十勝国	総計			51		5,280.440000		1,510

※『日本地誌提要』の十勝国石高総計は物産高。
※『共武政表』の十勝国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口1477人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口1505人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
釧路国	白糠郡			2				361
釧路国	足寄郡			4				76
釧路国	釧路郡			8				1,132
釧路国	善報郡
釧路国	阿寒郡			5				73
釧路国	網尻郡			6				0
釧路国	川上(上川)郡			5				202
釧路国	厚岸郡			17	1			1,146
釧路国	合計			47	1			2,990
釧路国	不一致			0	0			0
釧路国	総計			47	1	48,342.987830		2,990

※『郡村石高帳』記載の善報郡は設置されず。
※『日本地誌提要』の釧路国石高総計は物産高。
※『共武政表』の釧路国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口2339人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口2994人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
根室国	花咲郡			7				0
根室国	根室郡			6	1			1,324
根室国	野付郡			4				513
根室国	標津郡			2				146
根室国	目梨（芽梨）郡			4				187
根室国	合計			23	1			2,170
根室国	不一致			0	0			0
根室国	総計			23	1	35,572.815830		2,170

※『日本地誌提要』の根室国石高総計は物産高。
※『共武政表』の根室国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口1786人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口2270人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
千島国	国後郡			5				303
千島国	択捉郡			2				87
千島国	振別郡			2				109
千島国	紗那郡			4				204
千島国	蘂取郡			2				223
千島国	合計			15				926
千島国	不一致			0				0
千島国	総計			15		11,778.777250		926

※『日本地誌提要』の千島国石高総計は物産高。
※『共武政表』の千島国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口438人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口928人とほぼ等しい。

旧国	郡	村数	郡村石高帳	村数	町数	日本地誌提要	共武政表	人口
天塩国	増毛郡			5				2,114
天塩国	留萌郡			5				764
天塩国	苫前郡			5				506
天塩国	天塩郡							118
天塩国	中川郡							15
天塩国	上川郡							26
天塩国	合計			15				3,543
天塩国	不一致			0				0
天塩国	総計			15		98,259.324560		3,543

※『日本地誌提要』の天塩国石高総計は物産高。
※『共武政表』の天塩国人口総計は明治8年1月1日調本籍人口1870人と比べて過剰であり、明治6年1月1日調現住人口3543人と一致する。